Branc（ブラン）のオフラインイベント「Dialogue for BRANC」の第13回が開催決定。第13回は、「ロヒンギャ語の映画 『LOST LAND/ロストランド』はいかにして世に出たのか ベネチア三冠受賞作の軌跡と、国際共同製作・Impact Productionの実践一」をテーマに、4月20日（月）19時より開催する。
躍進を続ける日本のIP産業。しかし、属人化した契約管理やブラックボックス化した計算はコンプライアンスリスクを生む。日立システムズの「ロイヤリティ契約管理支援システム」は、プロセスの可視化でガバナンスを強化。「守りのDX」で産業を支える存在だ。
「Dialogue for BRANC」の第12回が開催決定！「アニメ・マンガ・国内と海外を繋ぐ～エンタメ業界に今、なぜ「横串のデータ分析」が必要なのか？～」をテーマに、3月23日(月)19時より開催！
「Film Frontier」の「長編アニメクリエイター支援」はどんな支援が受けられるのか。実際に支援対象作品に選ばれた『ホウセンカ』のプロデューサー伊藤裕史氏（株式会社HI Production）に話を伺った。
第1回ANIAFFで来日した「Women in Animation」のマージ・ディーン会長にインタビュー。業界の男女比率50対50を目指す戦略や資金調達の裏側、そして日本進出の計画とは？
TIFFCOM 2025にて、Brancはクリエイター等育成プログラム「Film Frontier」と共同でトークイベントを開催。早川千絵監督『ルノワール』各国プロデューサーに本作参加の動機と国際共同製作を実現する秘訣について聞いた。
電通の「情報メディア白書2026年版」を公開。アニメ市場は海外で2兆円超に成長し、邦画も1500億円超えを初達成。動画配信市場は6500億円規模に拡大し、デジタル広告費も急成長。映像ビジネスの主戦場はデジタルとグローバルへ完全にシフトしている。
第三回東京国際サメ映画祭のオープニング作品と特別上映作品が発表された。
カンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」内のCannes Nextで開催された日本発のイノベーション・ショーケース。AI、ロボティクス、ニューロサイエンスを横断する登壇者たちが提示した、映画体験の次なる地平とは。
Netflixは字幕・吹き替え・音声解説などのアクセシビリティ機能を強化。言語やアクセシビリティ機能で作品を検索できる「Search by Language」を導入し、音声解説の対応言語を拡大。
日本テレビHDは2025年度に売上高4,844億円、営業利益693億円と過去最高を達成。スポット広告の回復とグループ各社の貢献が要因。2026年度はKANAMEL完全子会社化（483億円）を軸に「グローバルコンテンツ企業」への転換を加速。先行投資により減益予想だが、戦略的な投資と位置づけている。
カンヌ国際映画祭のマーケットで開催された「Film Frontier」ピッチセッション。文化庁のクリエイター支援基金の下、日本の次世代を担う監督・プロデューサーたちが世界の映画関係者を前にプロジェクトを披露した。
U-NEXT HOLDINGSがアニメ制作スタジオGoHandsを完全子会社化する。グローバル需要が高まる日本アニメを安定供給し、制作内製化による競争力強化を目指す。コスト最適化、デジタル技術活用、自社IP制作を通じて、配信プラットフォームと制作スタジオの垂直統合モデルを構築し、収益構造を強化する。
テレビ朝日HDが2025年度通期決算で売上高・各段階利益ともに上場来最高を更新。視聴率2年連続3冠を背景としたスポット収入の急回復と、デジタル広告の二桁成長が原動力となった。一方で2026年度は中東情勢を踏まえ慎重な計画を提示。アニメ・IP戦略やTDP（東京ドリームパーク）開業など、放送局からエンターテインメント企業への転換に向けた次なる一手を読み解く。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、中国電影家協会主催のラウンドテーブルが開催された。AIは映画制作を脅かす存在なのか、それとも作家性を押し広げる道具なのか。中国と欧州の映画人、研究者、テクノロジー企業がそれぞれの立場から、映像産業の現在と課題を語った。
第79回カンヌ国際映画祭で、撮影監督・芦澤明子がアンジェニューから「ピエール・アンジェニュー・トリビュート」を受賞した。日本映画の幅広い作品で自然で有機的な映像表現を追求してきた功績が評価された。また若手女性撮影監督支援賞にはベトナムのグエン・ファン・リン・ダン氏が選出された。
杉本穂高
『ロストランド』の藤元明緒監督にインタビュー。これまで触れてこなかった自らの「ダブルスタンダード」な態度と決別した理由や、映画史にロヒンギャの言葉を刻むことの意義について聞いた。
電通の「情報メディア白書2026年版」を公開。アニメ市場は海外で2兆円超に成長し、邦画も1500億円超えを初達成。動画配信市場は6500億円規模に拡大し、デジタル広告費も急成長。映像ビジネスの主戦場はデジタルとグローバルへ完全にシフトしている。
日本芸術文化振興会のアンケート調査から、映像関連助成金の応募実態が明らかになった。申請書類の分量と作成時間は過半数が「適切」と評価する一方、約3割は負担を感じている。審査基準の大枠は明確だが、芸術性や地域連携など抽象的な基準の理解度にはばらつきがある。
SAG-AFTRAとAMPTPが4年契約で暫定合意。契約期間を3年から4年に延長し、年金基金への相当規模の拠出と最低賃金引き上げを獲得。最大の争点はAI関連条項で、デジタル・レプリカ保護の強化、完全合成AIキャラクター規制、AI俳優への人間並み支払い枠組みが新たに導入される。
