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アニメ業界向け自動更新ポートフォリオ「Anilink」プレ公開。25,000作品以上・890万件以上のクレジットを収録 画像
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アニメ業界向け自動更新ポートフォリオ「Anilink」プレ公開。25,000作品以上・890万件以上のクレジットを収録

合同会社バフガカリは、アニメ作品のクレジットを作品名・人名から検索できるサービス「Anilink」を2026年8月10日にプレ公開した。25,000作品以上、890万件以上のクレジットを収録し、アニメ業界関係者向けに、自動更新されるプロフィールページを提供する。

柳井康治氏に聞く、ケイト・ブランシェット主導の「難民映画基金」にユニクロが創設パートナーとして参加する理由 画像
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柳井康治氏に聞く、ケイト・ブランシェット主導の「難民映画基金」にユニクロが創設パートナーとして参加する理由

ケイト・ブランシェットが主導する「難民映画基金(Displacement Film Fund/DFF)」。避難や亡命を経験した映画作家、あるいは家族などが難民としてのルーツを持つ作家による短編映画制作を支援するこの基金に、ユニクロは創設パートナーとして参画している。柳井康治氏にその理由を聞く。

TBSHD、第1四半期売上高が過去最高。配信・IPが伸長も、広告市況の逆風で営業減益 画像
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TBSHD、第1四半期売上高が過去最高。配信・IPが伸長も、広告市況の逆風で営業減益

TBSホールディングスの2027年3月期第1四半期決算は、連結売上高が第1四半期として過去最高を更新した。有料配信やアニメ、ライブイベントといった放送外収益が好調に推移した一方、中東情勢の緊迫化をはじめとする世界経済の不透明感を背景に、広告市況が軟調に推移し、営業利益は前年から大幅に減少した。同社は通期予想も下方修正しており、「脱・放送依存」の進捗と広告市況の逆風が交錯する決算となった。

イオンエンターテイメント、インドネシアで映画配給事業を開始。海外展開第2拠点を設立 画像
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イオンエンターテイメント、インドネシアで映画配給事業を開始。海外展開第2拠点を設立

海外展開第2拠点としてインドネシアに現地子会社を設立し仮面ライダー最新作を第1弾配給として全土約100劇場で公開今後日本コンテンツを軸に映画TVシリーズ等へ拡大を図る

CJ ENM 2Q26第2四半期決算、売上減も営業利益17%増。TVING成長とコマース好調で「利益重視」への転換進む 画像
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CJ ENM 2Q26第2四半期決算、売上減も営業利益17%増。TVING成長とコマース好調で「利益重視」への転換進む

CJ ENMが2026年第2四半期決算を発表した。売上高は前年同期比で減少したものの、営業利益は二桁増。映画・ドラマ部門では米国スタジオFifth Seasonの供給遅れが響いた一方、TVINGを中心とするメディアプラットフォーム事業が黒字転換し、コマースも堅調に推移した。

ソニーミュージックがインクルーシブデザイン研修を開催。聴覚・視覚障害当事者と考えるエンタメ体験【レポート】 画像
働き方

ソニーミュージックがインクルーシブデザイン研修を開催。聴覚・視覚障害当事者と考えるエンタメ体験【レポート】

ソニー・ミュージックエンタテインメントが、グループ社員向けの実践型インクルーシブデザイン研修を開催。聴覚障害や視覚障害のある4人のファシリテーターとともに舞台『チ。―地球の運動について―』を題材に、作品の魅力を多様な観客へ届ける方法を探った。「誰かのため」の工夫が、みんなの楽しさを広げていく——その気づきに満ちた一日を追う。

アソビシステム、北米事業強化へ新拠点「ASOBISYSTEM USA」を設立。日本発エンタメの海外展開支援へ 画像
グローバル

アソビシステム、北米事業強化へ新拠点「ASOBISYSTEM USA」を設立。日本発エンタメの海外展開支援へ

ASOBISYSTEMが米国拠点「ASOBISYSTEM USA」を設立し、北米事業を本格化する。きゃりーぱみゅぱみゅや新しい学校のリーダーズの北米ツアー、コーチェラ出演などで培った実績と知見を基盤に、タレントマネジメントやIP管理など8事業を展開。自社の展開強化に加え、日本のエンタメ企業の北米進出も支援する。

Branc編集部
Branc編集部
ツインエンジン、WEBマンガレーベル「ビビビコミック」を創刊。全31作品を一挙公開 画像
ビジネス

ツインエンジン、WEBマンガレーベル「ビビビコミック」を創刊。全31作品を一挙公開

ツインエンジンは新WEBマンガレーベル「ビビビコミック」を創刊し、全31作品を同時公開。

Branc編集部
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日テレHD、2026年度第1四半期は純利益53.2%増の226億円。W杯放送で営業減益も、株売却益とKANAMEL効果で最終増益 画像
ビジネス

日テレHD、2026年度第1四半期は純利益53.2%増の226億円。W杯放送で営業減益も、株売却益とKANAMEL効果で最終増益

日本テレビHDは2026年度第1四半期に売上高1,145億円と横ばい、営業利益は110億円で36.6%減となった。FIFAワールドカップ2026の放送に伴う番組制作費増が主因。一方、政策保有株の売却益196億円やKANAMEL子会社化に伴う段階取得差益の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は226億円と大幅増益を達成した。海外・配信ビジネスは78.6%増と急伸。

新千歳空港国際アニメーション映画祭、次世代育成プログラム「NEW CHITOSE TAS」参加者募集開始 画像
グローバル

新千歳空港国際アニメーション映画祭、次世代育成プログラム「NEW CHITOSE TAS」参加者募集開始

新千歳空港アニメーション映画祭の次世代育成プログラム「NEW CHITOSE TAS」の応募が開始。日本在住のオリジナルアニメ制作志望者対象、締切は9/21。

Branc編集部
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