注目の記事

TOPICS

MAIN

最新記事

K2 Pictures、東急不動産HDから5億円の資金調達を実施。映画製作と都市観光を連携させた事業モデルの構築に取り組む 画像
ビジネス

K2 Pictures、東急不動産HDから5億円の資金調達を実施。映画製作と都市観光を連携させた事業モデルの構築に取り組む

K2 Picturesは東急不動産から5億円を調達し、映画製作強化と都市観光連携を進める。

Branc編集部
Branc編集部
テレ東HD 3Q決算は営業利益97.8%増の114億円。配信好調と「NARUTO」ゲームの海外展開などで過去最高益を更新 画像
ビジネス

テレ東HD 3Q決算は営業利益97.8%増の114億円。配信好調と「NARUTO」ゲームの海外展開などで過去最高益を更新

テレ東HDの第3四半期決算は、営業利益が約2倍の114億円に急拡大し過去最高を更新。「NARUTO」の海外展開や配信事業が牽引し、すでに通期予想を突破。

スカパーJSATが大幅増益で上方修正。メディア事業の「コスト削減」と好調な「宇宙事業」が牽引 画像
ビジネス

スカパーJSATが大幅増益で上方修正。メディア事業の「コスト削減」と好調な「宇宙事業」が牽引

スカパーJSATはコスト削減と宇宙事業の好調により増益し、業績予想を上方修正、株主還元も強化。メディア事業はIPを育てていけるかが鍵に。

トムス・エンタテインメント、正社員クリエイター向けの新・人事制度を導入。総合職と同水準の待遇とクリエイター向けの制度で「アニメSDGs」実現へ 画像
働き方

トムス・エンタテインメント、正社員クリエイター向けの新・人事制度を導入。総合職と同水準の待遇とクリエイター向けの制度で「アニメSDGs」実現へ

トムス・エンタテインメントはクリエイターの待遇とキャリア安定を向上させる新制度を導入し、持続可能なアニメ産業の推進を目指す。

Branc編集部
Branc編集部
高知アニクリ祭2026が4月開催決定。賞金総額最大3000万円のアワードやBtoBサミットでアニメ産業の地方拠点を構築 画像
映像コンテンツ

高知アニクリ祭2026が4月開催決定。賞金総額最大3000万円のアワードやBtoBサミットでアニメ産業の地方拠点を構築

高知アニクリ祭2026が2026年4月に開催され、アワードやサミットを通じて地方のアニメ産業と経済活性化を図る。

Branc編集部
Branc編集部
産官学連携「PopPowerProject」が新政策提言。コンテンツ予算1,000億円規模、「文化省」設立など 画像
働き方

産官学連携「PopPowerProject」が新政策提言。コンテンツ予算1,000億円規模、「文化省」設立など

産官学の専門家コミュニティ「PopPowerProject(ポップパワープロジェクト)」政策会議は2026年2月12日、日本のコンテンツ産業を基幹産業として再設計するための提言「コンテンツ産業戦略2026」を発表した。

東映、タイ映画大手M STUDIOと戦略的提携 国際市場向け共同製作に着手 画像
グローバル

東映、タイ映画大手M STUDIOと戦略的提携 国際市場向け共同製作に着手

東映はタイのM STUDIOと提携し、アジア発の国際的な映画制作と配給を強化し、グローバル展開を目指す。

Branc編集部
Branc編集部
SMエンタテインメント・ジャパン、売上高100億円突破で過去最高も円安と投資響き減益。ライツ事業はOTT独占販売へシフト 画像
ビジネス

SMエンタテインメント・ジャパン、売上高100億円突破で過去最高も円安と投資響き減益。ライツ事業はOTT独占販売へシフト

株式会社SMエンタテインメント・ジャパンは2026年2月10日、2025年12月期(2025年1月1日~2025年12月31日)の連結決算を発表した。

MPAとSAG-AFTRA、ByteDance「Seedance 2.0」を強く非難──著作権および肖像権侵害で即時停止を要求 画像
テクノロジー

MPAとSAG-AFTRA、ByteDance「Seedance 2.0」を強く非難──著作権および肖像権侵害で即時停止を要求

全米映画協会と俳優組合はByteDanceのAI動画モデル「Seedance 2.0」の著作権・肖像権侵害を非難し、即時停止を要求している。

テレビ朝日HD、3Q決算は過去最高益を更新。放送収入の復調と「アニメ・IP戦略」が描く総合コンテンツ企業への転換点 画像
ビジネス

テレビ朝日HD、3Q決算は過去最高益を更新。放送収入の復調と「アニメ・IP戦略」が描く総合コンテンツ企業への転換点

テレビ朝日HDが第3四半期で過去最高益を更新!視聴率3冠による放送収入回復とデジタル広告の躍進が原動力だ。さらに新経営計画で「総合コンテンツ企業」への転換を宣言。IP開発や有明の新施設など、脱・放送局へ向けた次なる成長戦略を読み解く。

最新記事をもっと見る