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映像コンテンツ 2026.7.21 Tue 18:00

歴代最高2700億円超えの陰で進む「映画館の地域格差」。最新データで読み解く日本のスクリーン偏在と未来

2025年、日本の映画興行収入は2744億円で歴代最高を記録した。だがその裏で、映画館のない自治体は全国の8割を超え、スクリーンの都市集中が加速している。『映画上映活動年鑑2025』のデータから、繁栄と格差が同居する日本映画界の現在地を読み解く。

杉本穂高

メディア 2026.7.21 Tue 15:00

動画配信シフトが加速も、CM訴求力は依然「テレビ」が優勢――最新調査から読み解く映像メディアの現在地

株式会社プラネットは2026年7月15日、全国4,000人を対象に実施した「テレビ・動画視聴に関する意識調査」の結果を発表した。前回調査が行われた2020年12月と比較し、生活者の「テレビ離れ」と「動画配信シフト」が一段と鮮明になった実態が浮き彫りとなった。

Branc編集部

働き方 2026.7.21 Tue 13:00

VIPO、映画・映像制作現場のインターン実習を既卒者へ拡大。7月29日にオンライン説明会を開催

VIPOが運営する文化庁委託事業「映画スタッフ育成プロジェクト」は、令和8年度からインターン実習の対象を卒業後5年以内の既卒者へ拡大。7月29日に無料オンライン説明会を開催し、応募方法や実習内容を案内する。映画・映像制作の現場を目指す若手に新たな機会が開かれる。

Branc編集部

グローバル 2026.7.21 Tue 12:00

直接助成と財政インセンティブ、コンテンツ支援にどちらが有効？欧州レポートが示す文化多様性と産業振興の両立

日本発IPの世界展開を目指す新施策「IP360」が始動する中、問われているのは「誰に補助金を配るか」ではなく戦略的な制度設計だ。かつて直接助成が中心だった欧州は、なぜ税額控除などの財政インセンティブを導入したのか？欧州の最新事例を紐解き、文化振興と産業競争力を両立させる「立体的な支援策」のあり方に迫る。

杉本穂高