Branc（ブラン）-Brand New Creativity-

グローバル 2026.9.29 Tue 19:19

ANIAFF第2回、ディレクター・フォーカスは「出崎統」特集に決定。『エースをねらえ！』『ベルサイユのばら』など10作品を上映、11月13日から名古屋で開催

ANIAFF第2回は出崎統特集。宝島・ベルサイユのばら他計10作品を上映、2026年11月13日～18日名古屋開催。産業振興の企画も併催。

杉本穂高

グローバル 2026.9.29 Tue 18:00

「AnimeJapan 新人クリエイター大賞 2027」10月1日応募受付開始。グランプリ賞金100万円、入賞作品は世界配信へ

アニメジャパンは、文化庁の委託事業として実施する学生アニメコンペ「AnimeJapan 新人クリエイター大賞 2027」の応募受付を10月1日に開始する。2回目となる今回もグランプリ賞金100万円とCrunchyrollでの世界配信を用意し、若手クリエイターの発掘・育成と海外展開の機会を提供する。

Branc編集部

働き方 2026.9.29 Tue 16:30

VIPO、文化庁委託「ndjc2026」で新規監督育成プログラム「ndjc Compass」を始動。10月20日開講、全4ステップで脚本開発まで

映像産業振興機構（VIPO）は、文化庁委託事業「ndjc：若手映画作家育成プロジェクト2026」の新規プロジェクトとして監督育成プログラム「ndjc Compass」を2026年10月20日より始動する。商業映画の製作プロセス講義から脚本開発トレーニングまで全4ステップで構成する。

Branc編集部

グローバル 2026.9.29 Tue 15:00

JETRO、「コンテンツオンライン商談会2026」の参加企業を募集。TIFFCOM・AnimeJapanと連携し28カ国・地域86バイヤーと商談機会

JETROが「コンテンツオンライン商談会2026」の参加企業募集を開始した。TIFFCOM・AnimeJapanと連携し、28カ国・地域から86社の海外バイヤーが参加予定。映像・アニメ・キャラクターIPの海外展開を目指す企業を70社程度募る。参加費は無料で、申し込み締め切りは2026年10月9日17時。

Branc編集部

「製作委員会」参入のハードルを下げる。日立システムズ「ロイヤリティ契約管理支援システム」がSaaS版で挑む、中小スタジオのロイヤリティ管理DX 画像

テクノロジー 2026.9.29 Tue 12:00

「製作委員会」参入のハードルを下げる。日立システムズ「ロイヤリティ契約管理支援システム」がSaaS版で挑む、中小スタジオのロイヤリティ管理DXPR

セル一つの誤りで数字が合わない、タイトルが増えるほどシートは膨らむ——製作委員会の収益分配業務は、いま多くの企業のボトルネックになっている。日立システムズはこの領域を自動化する「ロイヤリティ契約管理支援システム」にSaaS版を追加。サーバー不要、最短1カ月で導入可能な新版の狙いを開発・営業担当に聞いた。

杉本穂高

グローバル 2026.9.29 Tue 9:00

米国で映画館改修に30％税額控除の法案提出。地域経済装置としての映画館の価値訴え

米下院に、映画館の改修投資額の30％を税額控除する法案「SCREEN Act」が提出された。対象は5年以上営業する既存館。座席や音響、空調の更新などが含まれる。観客は戻っても改修資本は戻らない——独立系興行主たちは映画館を地域経済のインフラとして位置づけ、支援の必要性を訴える。日本の興行界にも通じる論点だ。

杉本穂高

グローバル 2026.9.28 Mon 18:00

JETRO、「Beyond JAPAN Filmmaker Program 2026」の参加者募集を発表。ロサンゼルス滞在型で国際共同制作を支援

ジェトロは、海外展開を目指す映画・映像クリエイター2～4名をロサンゼルスに派遣する実践プログラムの参加者を募集する。企画開発支援からハリウッド関係者とのマッチングまでを一気通貫で提供し、国内研修を経て2027年1月に現地で商談に臨む。応募締め切りは10月9日、渡航費は参加者負担となる。

Branc編集部

グローバル 2026.9.28 Mon 12:00

【ひろしまアニメーションシーズン2026】日本と欧州の共同製作はどこから始められるのか。「EU-JAPAN アニメーション・ビジネス・ワークショップ」報告会

ひろしまアニメーションシーズン2026で開かれた「EU-JAPAN アニメーション・ビジネス・ワークショップ報告会」では、アニメーション製作における欧州と日本の協業の可能性が議論された。製作委員会方式が抱える構造的な壁、二国間協定の不在、そして『HIDARI』が選んだ法人化という実験まで、中東欧と日本のプロデューサーが実務レベルで議論した。

杉本穂高