Branc（ブラン）のオフラインイベント「Dialogue for BRANC」の第13回が開催決定。第13回は、「ロヒンギャ語の映画 『LOST LAND/ロストランド』はいかにして世に出たのか ベネチア三冠受賞作の軌跡と、国際共同製作・Impact Productionの実践一」をテーマに、4月20日（月）19時より開催する。
躍進を続ける日本のIP産業。しかし、属人化した契約管理やブラックボックス化した計算はコンプライアンスリスクを生む。日立システムズの「ロイヤリティ契約管理支援システム」は、プロセスの可視化でガバナンスを強化。「守りのDX」で産業を支える存在だ。
「Dialogue for BRANC」の第12回が開催決定！「アニメ・マンガ・国内と海外を繋ぐ～エンタメ業界に今、なぜ「横串のデータ分析」が必要なのか？～」をテーマに、3月23日(月)19時より開催！
「Film Frontier」の「長編アニメクリエイター支援」はどんな支援が受けられるのか。実際に支援対象作品に選ばれた『ホウセンカ』のプロデューサー伊藤裕史氏（株式会社HI Production）に話を伺った。
第1回ANIAFFで来日した「Women in Animation」のマージ・ディーン会長にインタビュー。業界の男女比率50対50を目指す戦略や資金調達の裏側、そして日本進出の計画とは？
TIFFCOM 2025にて、Brancはクリエイター等育成プログラム「Film Frontier」と共同でトークイベントを開催。早川千絵監督『ルノワール』各国プロデューサーに本作参加の動機と国際共同製作を実現する秘訣について聞いた。
TBSホールディングスの2026年3月期通期決算は、連結売上高が過去最高を更新した。テレビ広告収入の回復、TVerを中心とした配信広告の成長、劇場版『TOKYO MER』などのヒットが収益を押し上げた。一方で、アニメやグローバルIP領域では先行投資も進む。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、日本IPのグローバル映像化をテーマにしたキーノートスピーチが開催された。漫画、アニメ、ゲームを中心に世界的な存在感を高める日本IPの現状と、ハリウッドやアジア市場における映像化の可能性が語られた。
ジャパン・フィルムコミッションが5月26日・27日にオンライン説明会を開催。地域フィルムコミッションが提供する撮影補助金制度を紹介し、ロケ地選定や撮影費用の課題を抱える映像制作者をサポート。各日約10団体が参加予定。
第79回カンヌ国際映画祭で、クリスティアン・ムンジウ監督の『FJORD』がパルムドールを受賞。濱口竜介監督『急に具合が悪くなる』ヴィルジニー・エフィラと岡本多緒が女優賞を受賞した。
クランチロール・アニメアワード2026が開催され、ファン投票によって受賞作が決定された。今年は過去最高となる7,300万もの票が世界中から寄せられた。アニメ・オブ・ザ・イヤーは『僕のヒーローアカデミア FINAL SEASON 』、フィルム・オブ・ザ・イヤーは『劇場版「鬼滅の刃」無限城編 第一章 猗窩座再来』が受賞した。
クランチロール・アニメアワード2026が都内で開催。有村架純やディーン・フジオカ、ウィンストン・デュークなど海外と日本の豪華ゲストが来場し、オレンジカーペットを盛り上げた。
東京国際映画祭のギャップファイナンス市場「TGFM」がカナダのジャンル映画マーケット「Frontières」と提携。ホラーやSFなどのジャンル映画を対象に、国際共同製作や資金調達の機会を拡大。最大40％のギャップファイナンスが必要な企画を募集。
TBSホールディングスがグループ会社SAND Bを通じてアニメスタジオ・ゼノトゥーンの株式51％を取得し子会社化する。
バンダイナムコミュージックライブがウドーの株式35%を取得し戦略的提携を発表。バンダイナムコのIP戦略とウドーのコンサート企画運営力を融合させ、国内外でのライブイベント・音楽事業をグローバル展開する狙い。グループ横断の新プロジェクト「projectRESONANCE」と連携し事業強化を図る。
NGO団体「KOI NIPPON」は、2026年6月1日から14日まで東京でバルト三国のアニメーションとイラストレーションを紹介する展覧会「Baltic Island」を開催。作品展示とアニメーション上映に加え、映像業界とのビジネス交流も実施される。
杉本穂高
『ロストランド』の藤元明緒監督にインタビュー。これまで触れてこなかった自らの「ダブルスタンダード」な態度と決別した理由や、映画史にロヒンギャの言葉を刻むことの意義について聞いた。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、日本IPのグローバル映像化をテーマにしたキーノートスピーチが開催された。漫画、アニメ、ゲームを中心に世界的な存在感を高める日本IPの現状と、ハリウッドやアジア市場における映像化の可能性が語られた。
日本芸術文化振興会のアンケート調査から、映像関連助成金の応募実態が明らかになった。申請書類の分量と作成時間は過半数が「適切」と評価する一方、約3割は負担を感じている。審査基準の大枠は明確だが、芸術性や地域連携など抽象的な基準の理解度にはばらつきがある。
SAG-AFTRAとAMPTPが4年契約で暫定合意。契約期間を3年から4年に延長し、年金基金への相当規模の拠出と最低賃金引き上げを獲得。最大の争点はAI関連条項で、デジタル・レプリカ保護の強化、完全合成AIキャラクター規制、AI俳優への人間並み支払い枠組みが新たに導入される。
