インドのアニメ視聴者1,200人を対象とした調査で、スマートフォン視聴が95.9%を占め、モバイルファースト型の視聴環境が浸透していることが判明。アニメが友人とのコミュニケーションの共通言語として機能し、66%が友人と語り合っている。グッズ消費は日常使い用途が主流。
韓国コンテンツ振興院が2026年6月、東京ビッグサイトで開催される「コンテンツ東京2026」に「KOREA PAVILION」を出展。キャラクター、アニメ、ウェブトゥーン、ドラマ、ゲーム、バーチャルアイドルなど多様なジャンルの韓国コンテンツ企業12社が参加し、日本企業とのライセンス展開や共同製作などビジネス機会を創出する。
VIPOが日本のシリーズドラマの海外展開を支援する「Japan Drama First Look: Co-Pro Pitch」プログラムを開始。第一弾として2026年9月の韓国「BCWW」でのピッチングに向けた企画を募集している。採択企画には事前トレーニングとピッチング登壇、現地でのマッチング支援が提供される。応募締切は2026年6月24日。
オックスフォード・エコノミクスが2026年4月に公表した調査は、韓国の映像産業（映画・テレビ・VOD）が単なる文化産業の域を超え、国家経済を牽引する"戦略インフラ"になっている実態を明らかにしている。
2025年の韓国コンテンツ産業は売上161兆ウォン、輸出149億ドルを記録。音楽やウェブトゥーンが成長を牽引し、K-POPと映画の輸出が伸長。コンテンツ企業の約3割が生成AIを導入し、ゲームやアニメーション分野で先行している。
インド発のアニメイベント「Merah! Merah! Anime Japan!!」がジャカルタで初開催される。アニソンライブやコスプレステージなど多彩なコンテンツを予定、入場無料。
タレンツ・トーキョー2026は、ベルリン国際映画祭と提携するアジア唯一の映画人材育成プログラムで、11月23日から29日に開催予定。5月1日から参加者募集を開始し、東アジア・東南アジアの若手映画監督やプロデューサー17名を選出。
越境ECで日本のキャラクターグッズが人気。「おもちゃ・ホビー・グッズ」カテゴリが前年比1.7倍に伸長。ぬいぐるみが全体の27.1%を占め、Z世代の「ぬい活」が世界的ブームとなっているという指摘も。
一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構（CODA）は2026年4月1日、ベトナムを拠点とする権利侵害への対策として、「CODAベトナムセンター」を開設した。
カカオエンターテインメントが「第8次違法配信対応白書」を公開。約4年で10億件超の海賊版を削除した実績に加え、月間1.2億回訪問される巨大違法サイトを閉鎖に追い込んだ独自の追跡手法なども掲載。
