アヌシー国際アニメーション映画祭のマーケット「MIFA」で、CNCが仏アニメーション市場の最新動向を報告した。テレビシリーズの製作は周期的な低下局面に入り、海外資金や受託制作も縮小する一方、長編映画は過去最多の製作本数を記録。配信、輸出、雇用、AIまで、フランス・アニメーション産業の現在地を整理する。
カンヌ国際映画祭でのセッションにおいて、コミックス・ウェーブ・フィルムとスタジオトリガーの代表が、オリジナルアニメの意義について語った。両社は作家性を重視し、監督には「語りたいこと」と「リスペクト」が必要だと強調。海外市場への対応や国際共同制作の課題、アニメが世界平和に貢献する可能性について議論した。
日本アニメは、各国の劇場市場でどのように“特別なイベント”から“通常の映画興行”へと広がってきたのか。カンヌ国際映画祭マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」のCannes Animationで開催されたパネルでは、フランスと南米の配給会社が、買付、劇場公開、マーケティング、そしてファンコミュニティとの向き合い方を語った。
カンヌ国際映画祭のマーケットで開かれた「Cannes Animation」のキーノートに、東映アニメーション営業企画本部海外企画部長の浅間陽介氏と、プロデューサーの池澤良幸氏が登壇した。創立70周年を迎えた同社が、日本アニメを土台に世界各地のクリエイターと共に作品を生み出す新戦略について語った。
IMAGICA GROUPが、カンヌ国際映画祭でオリジナル映画製作プロジェクト第2弾『OUR SON』を発表した。関友太郎監督とハン・サングンプロデューサーの企画が選出され、日本で実際に起きた精子提供をめぐる事件に着想を得た作品となる。業界から継続への期待が高く、第3弾募集も予定されている。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、日本映画の資金調達をテーマにしたパネル「Film Financing in Japan: Where We Are, and What Comes Next」が開催された。製作委員会方式はなぜ日本で定着したのか。そして、映画ファンドや金融機関の参画は、日本映画の作り方をどう変えうるのか。法律、金融、制作の視点から議論が交わされた。
2026年5月16日、カンヌ国際映画祭のマーケット部門「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、AFCIとジャパン・フィルムコミッション(JFC)によるセッション「The Power of Place: Made in Japan」が開催された。
日本を国際制作のハブとしてどう位置づけるのか。日本のフィルムコミッション、プロデューサー、自治体トップが、それぞれの現場から日本ロケの現在地を語った。
短編映画が単独で上映されることは少ない。たいていは複数本がひとつのプログラムにまとめられ、観客はその並びの中で個々の作品と出会う。では、その“束ね方”は単なる編成作業なのか、それとも批評性を伴うキュレーションなのか。カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で行われたパネルは、短編映画のプログラミングとキュレーションの境界、そして観客との関係を実践者の視点から掘り下げるものとなった。
カンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」内のCannes Nextで開催されたセッション「The Future of IP in the Age of Machines」。投資家、プロデューサー、テクノロジー企業、米国弁護士が登壇し、AIが映像産業のIPバリューチェーンをどのように変えつつあるのかを議論した。
カンヌ国際映画祭マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、TIFFCOMとの共同企画「Japan IP Market | Pitches」が初開催された。日本の出版社・映像会社7社が、国際的な映画・ドラマ化を視野に入れた原作IPと既存作品のリメイク企画を一挙に披露。日本の物語が世界の映像へと翻訳されていく、その最前線をレポートする。