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FilmLAが2026年Q2の撮影活動報告書を公表。総撮影日は前年同期比12.7%減の4,711日と低調ながら、テレビ部門は前期比34.4%増と力強く復調。リアリティ番組への税額控除初適用も追い風となり、州インセンティブの効果が部門ごとにばらつきつつ表れ始めた。
独立系映像制作を支えるプロデューサーたちは、いま何に疲弊しているのか。EAVEが発表した「Impact Think Tank 2026 Report」は、プロデューサーのメンタルヘルスを、自己管理や個人のレジリエンスの問題としてではなく、資金調達や制度設計、労働文化、業界慣行が生み出す構造的な問題として読み解いている。
「U-KNOCK 2026 in Japan Summit」で開かれたパネルディスカッションの模様をレポート。K-POPや公演を手がける4社が「ファンダムはいかにして産業になるのか」をテーマに、一時的な熱狂を持続的な産業へと育てる仕掛けや収益モデル、日本市場への戦略を語った。
Netflixがスタジオジブリの名作『火垂るの墓』を題材にした、子ども向け感想文ワークショップが開催。小学生たちは映画を鑑賞後、マインドマップで自分の気持ちを整理し、まだ観ていない友だちへ贈る「レビューカード」を作成した。悲しさだけでなく、家族や日常の幸せにも目を向けた子どもたちの言葉とは。
「U-KNOCK 2026 in Japan Summit」にて「韓国はどのようにグローバルヒット映像を生み出すのか」と題したパネルディスカッションが開催。韓国映像企業4社が、世界でヒットする作品づくりの核心を語った。感情描写の強さ、AIやUnreal Engineの活用、IPを細分化して収益化する設計、そして日本との共同制作。Kコンテンツが次に狙う“共創”の可能性を探る。
韓国発の原作IPは、なぜ世界へ広がったのか。「U-KNOCK 2026 in Japan Summit」に登壇したMSTORYHUB、TOYOU'S DREAM、スタジオゲールの3社が、グローバル化の背景から収益IPの見極め方、ヒットを再現する「システム化」、そして日本市場への期待までを語った。
映像産業の未来を占う年次報告書「Nostradamus Report 2026」がカンヌ映画祭で発表された。映画・テレビ・配信・個人クリエイターが一つのエコシステムへ融合するなか、成功の指標を興行収入などの「規模」から、ファンの熱量や「エンゲージメントの深さ」へと再定義する必要性を説く内容を読み解く。
韓国コンテンツの海外展開が、「売る」段階から「一緒に作る」段階へと変わりつつある。U-KNOCK 2026 in Japan Summitの基調講演と対談をもとに、韓国と日本の制作・IPビジネスの違い、そして共同でIPを開発する可能性を探った。
アヌシー国際アニメーション映画祭のマーケット「MIFA」で、CNCが仏アニメーション市場の最新動向を報告した。テレビシリーズの製作は周期的な低下局面に入り、海外資金や受託制作も縮小する一方、長編映画は過去最多の製作本数を記録。配信、輸出、雇用、AIまで、フランス・アニメーション産業の現在地を整理する。
カンヌ国際映画祭でのセッションにおいて、コミックス・ウェーブ・フィルムとスタジオトリガーの代表が、オリジナルアニメの意義について語った。両社は作家性を重視し、監督には「語りたいこと」と「リスペクト」が必要だと強調。海外市場への対応や国際共同制作の課題、アニメが世界平和に貢献する可能性について議論した。
杉本穂高
