半世紀にわたって世界で作品を届け続けてきた日本アニメーションと、世界のパートナーとの共創やファンとの直接の接点づくりを進めるプロダクション・アイジー。歩んできた道も手法も違う2つのスタジオは、海外とどう向き合っているのか。2026年10月30日にTIFFCOMで開かれたセッション「日本のアニメの海外展開」で語られた、それぞれの戦略を追う。
AI映像制作プラットフォーム「TapNow」が、32時間で1本のオリジナル映像作品を仕上げるハッカソン「Arena Peak Asia Tokyo」を秋葉原で開いた。異業種から映像の世界に飛び込んだ作り手たちの声と表彰式の様子から、AIを用いた創作のいまを伝える。
毎週月曜日、丸一日かけて作っていた視聴率の週次レポート。関西テレビはビデオリサーチと組み、そのコメント作成を生成AIに任せる仕組みを入れた。作業時間は大きく減り、品質は安定し、属人化からも抜け出しつつある。ただ、そこに至るまでには約90件におよぶ改善のやり取りがあった。番組分析の現場にAIを根付かせるために、何が必要だったのか。
釜山国際映画祭のコンテンツマーケット「ACFM」で、AFANとの共催カンファレンスが開かれた。インドネシア、モンゴル、韓国、フィリピン、タイの配給・宣伝担当者が登壇し、興行データと宣伝の事例をもとに、各国の市場で起きている変化を報告した。
熱狂は偶然生まれるものなのか。それとも育てることができるのか。『秘密のケンミンSHOW極』『鳥人間コンテスト』『ベストヒット歌謡祭』『名探偵コナン』という読売テレビの長寿コンテンツには共通点があった。番組の核はブラさず、ファンが自ら発信・参加したくなる余地を残していることだ。ビデオリサーチ「ひと研究所」の推し活研究と重ねてみると、熱狂が育っていく仕組みが見えてきた。
一人ひとりの「見たい」に応え続けるために、TVerはビデオリサーチのデータを自社の施策に掛け合わせた。SNSの話題、TVer外での視聴、地上波の放送状況。これまで見えていなかった「TVerの外」をデータで捉えると、施策はどう変わるのか。4つの検証から見えてきたのは、仮説通りの結果とそうでない結果の双方から次の仮説が生まれる「改善のサイクル」だった。
第39回東京国際映画祭で、米国映画芸術科学アカデミーのビル・クレイマーCEOと、東宝の松岡宏泰社長による特別対談が行われた。劇場と配信の関係、映画の国際展開、AIへの向き合い方について、両トップが語り合った。
「VR FORUM 2026」の特別セッションに、テレビ朝日、電通、博報堂の社長がそろって登壇した。人口減少、メディア接点の分散、生成AIの急速な普及。業界を取り巻く環境が大きく変わるなか、放送局と広告会社のトップは何に力を注いでいるのか。議論のキーワードとして繰り返し出てきたのは「信頼」と「協調」だった。
「VR FORUM 2026」に、岡山放送と長野朝日放送の社長が登壇した。セッションでは、ニュースポイ活アプリやWebコンサルティング、地域スポーツとの共創などの事例をもとに、地域の課題を事業に変えるローカル局の新しいビジネス戦略が語られた。
「VR FORUM 2026」に、総務省とTBSのキーパーソンが登壇した。海外売上に占める実写コンテンツの割合はわずか2%にとどまる。セッションでは、政策と現場の両方の立場から、その伸びしろと、放送局が実際にぶつかっている壁について議論が交わされた。