Sponsored by 電子情報技術産業協会
「VR FORUM 2026」の特別セッションに、テレビ朝日、電通、博報堂の社長がそろって登壇した。人口減少、メディア接点の分散、生成AIの急速な普及。業界を取り巻く環境が大きく変わるなか、放送局と広告会社のトップは何に力を注いでいるのか。議論のキーワードとして繰り返し出てきたのは「信頼」と「協調」だった。
「VR FORUM 2026」に、岡山放送と長野朝日放送の社長が登壇した。セッションでは、ニュースポイ活アプリやWebコンサルティング、地域スポーツとの共創などの事例をもとに、地域の課題を事業に変えるローカル局の新しいビジネス戦略が語られた。
「VR FORUM 2026」に、総務省とTBSのキーパーソンが登壇した。海外売上に占める実写コンテンツの割合はわずか2%にとどまる。セッションでは、政策と現場の両方の立場から、その伸びしろと、放送局が実際にぶつかっている壁について議論が交わされた。
釜山国際映画祭のコンテンツマーケット「ACFM」と広告会社INNOCEANが、ブランデッドコンテンツの新プラットフォーム「Cinema by Brand」を立ち上げた。カンファレンスでは広告会社、ブランド、マーケットの3者が、ブランドと映画が組むときの条件を語った。初回公募で選ばれた3作品の発表もあった。
生まれたIPをどう育て、事業として回収していくのか。freee主催イベントにPlottの奥野翔太氏とClaN Entertainmentの永瀬優氏が登壇。IPビジネスの"次の10年"を見据え、グローバル戦略や多角化の意義、拡大に伴い複雑化する経営管理のあり方を語った。
KADOKAWAの新たなアニメ制作拠点「Studio One Base」のメディア向け内覧会が開催。グループのスタジオ5社を統合し、306席のクリエイターエリアと育成拠点を備える。背景にあるのは、拡大する需要の裏で深刻化する人材不足への危機感だ。池袋は“見る街”から“作る街”へ変われるのか。
CNCとUnifranceは、フランスのテレビ番組・映像コンテンツの海外展開をまとめた「L’exportation des programmes audiovisuels français en 2025」を発表した。2025年の輸出総額は2億8,270万ユーロとなり、前年比28.1％減。2018年以来初めて3億ユーロを下回った。
アニメーション、VFX、ゲーム分野におけるジェンダー平等と多様性を推進する「Women in Animation Japan（WIA-J）」設立に向けた準備会議が開催。日本、台湾、中国の登壇者が、各地域の業界構造や女性制作者のキャリア、東アジア連携の可能性を語り合った。
CREAVEが2026年ショートドラマトレンドレポートを公開した。国内1,530億円市場の広がり、課金型アプリや企業タイアップ、IP化、生成AIの影響を整理。地上波・海外・グッズへ展開するショートドラマの現在地と、企業活用の方向性を読み解いている。
今年のカンヌ国際映画祭の併設マーケットで、日本が名誉国「カントリー・オブ・オナー」に選ばれた。映画会社のトップからプロデューサー、スタジオ、行政までが一体となって乗り込んだ今回のカンヌは、日本映画界にとってどんな意味を持ったのか。2026年7月15日にTCICで開かれたシンポジウム「Into Global Road from Cannes」で語られた、現地での手応えと課題を追う。
