公的助成からインセンティブへ――欧州映画支援の軸足は確かにシフトしている。だが、それは「文化」を後景に押しやることを意味するのか。カンヌ国際映画祭で繰り広げられた議論は、小国と大国、公共放送とグローバル配信、そして製作現場のプロデューサーがそれぞれの立場から「最適なバランス」を模索する場となった。
「製作財源の62％が公的資金」という欧州映画界。今、支援の軸足は直接助成から税額控除等のインセンティブへ急速にシフトしている。カンヌ国際映画祭でのセッションをもとに、激変する市場における資金調達の現在地と、今後の課題を紐解く。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」のファイナンスフォーラムで、クリエイター・エコノミーのセッションが開催。クリエイターが自ら物語を所有し、ファンや資本を巻き込みながらグローバルブランドへ育てていくための具体的な仕組みが語られた。
埼玉県は2027年1月31日から2月7日に「SKIPシティ キネテク国際映画祭」を川口市で開催する。AI・VFXなどの先端映像技術を使った映画・映像作品を対象としたコンペティションを実施。2003年から開催の「国際Dシネマ映画祭」の流れを引き継ぐもので、映像技術の体験展示やNHKとの連携企画も予定している。
2026年のカンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」で開かれた「16th Annual International Film Finance Forum」のセッションで語られたのは、縮むプリセールス市場と深まるエクイティ依存、タックスクレジットの「回収スピード」という盲点、ファンが先に金を出す「観客先行」モデル、そして棚上げ寸前だった『Coyote vs. Acme』の救出劇など。金が動く現場の実務家たちが語った、独立系映画ファイナンスの最前線を報告する。
人口比で見れば世界第2位の読者層を持つとされるフランスのマンガ市場。約40年の歴史のなかで、出版社や配給会社は日本の権利者とどう手を組み、原作への忠実さとローカル市場への適応を両立させてきたのか。カンヌで開催された「Japan IP Market」のセッションで、その舞台裏が語られた。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」は、2027年の「カントリー・オブ・オナー」にギリシャを選出。ギリシャは過去10年で欧州有数の映像制作ハブに成長し、映像産業は19億ユーロの経済貢献と4万4000人の雇用を支えている。
Amused Art Japanは、2026年6月にコンテンツ東京2026に出展。同社はアジア圏の制作ラインと日本市場をつなぐクリエイティブハブとして、3DCG・VFX・AI映像・Webtoon制作など、国内では対応が難しい大型案件や短納期案件の解決策を提供している。品質とコストのバランスを取りながら、海外企業の日本進出支援も行う。
2026年5月15日、カンヌ国際映画祭のマーケットで、日本の撮影誘致を国・地方・撮影所の三層から語る稀少なセッションが開かれた。50％リベートと上限15億円への制度刷新、群馬県知事の熱量あるプレゼン、そして角川大映スタジオが明かした2029年の新撮影所建設計画──日本が世界に示したプレゼンの全体像を報告する。
カンヌ国際映画祭のマーケットで開催された「Japan IP Market」において、北条司氏のマンガ『キャッツ・アイ』のフランス実写リメイク版が、いかにして世界50以上の地域に売れたのか、その成功の舞台裏が語られた。
