世界三大映画マーケットの一つ、ベルリンの「ヨーロピアン・フィルム・マーケット(EFM)」でディレクターを務めるターニャ・マイスナー氏が、釜山ACFMに登壇した。話題は、業界向け事業を束ねる「Berlinale Pro」の構想から、ドキュメンタリーシリーズやクロスIPへの拡張、アジアの作り手がベルリンに参加する方法にまで及んだ。
台湾・台北で開催された「2026 TCCF」で、東映の吉村文雄社長が登壇しました。仮面ライダーなどの特撮IPを軸にした長期的なパートナーシップと国際共同製作の2つを柱に、台湾との協業への意欲を語りました。東映が出資する台湾ホラー映画『粽邪4』にも触れ、台湾のクリエイターの企画力と制作力を高く評価しました。
半世紀にわたって世界で作品を届け続けてきた日本アニメーションと、世界のパートナーとの共創やファンとの直接の接点づくりを進めるプロダクション・アイジー。歩んできた道も手法も違う2つのスタジオは、海外とどう向き合っているのか。2026年10月30日にTIFFCOMで開かれたセッション「日本のアニメの海外展開」で語られた、それぞれの戦略を追う。
VIPOは、ベルリン国際映画祭併設マーケット「Berlinale Co-Production Market」の体験版プログラム「Visitors Programme」(2027年2月12日~15日)に参加する映画プロデューサーを募集している。国際共同製作をめざす長編映画企画が対象。渡航費と宿泊費を負担し、英語の事前ピッチトレーニングも行う。応募締切は11月30日。
釜山国際映画祭のコンテンツマーケット「ACFM」で、AFANとの共催カンファレンスが開かれた。インドネシア、モンゴル、韓国、フィリピン、タイの配給・宣伝担当者が登壇し、興行データと宣伝の事例をもとに、各国の市場で起きている変化を報告した。
新潟国際アニメーション映画祭は、アジアの次世代アニメーション人材を育成する「第5回 新潟アニメーションキャンプ」の参加者募集を2026年11月13日に始める。募集は2コースで定員は計20名、応募料は無料。映画祭が旅費と宿泊を提供する。第4回は9カ国から29人が参加した。
第39回東京国際映画祭で、米国映画芸術科学アカデミーのビル・クレイマーCEOと、東宝の松岡宏泰社長による特別対談が行われた。劇場と配信の関係、映画の国際展開、AIへの向き合い方について、両トップが語り合った。
ケイト・ブランシェット氏が共同創設した難民映画基金「ディスプレイスメント・フィルム・ファンド(DFF)」の短編5作品が、第39回東京国際映画祭でジャパンプレミアを迎えた。同基金の創設パートナーはユニクロが務める。11月からは米誌『The New Yorker』でオンライン配信される。
カンヌ国際映画祭併設マーケット「マルシェ・デュ・フィルム」とTIFFCOMは、日本のライツホルダーと海外の映像業界を結ぶ「Japan IP Market」を2027年5月14日・15日にカンヌで開催する。KADOKAWA、松竹、東映が参加した第1回に続く2回目の開催となる。
2回目を迎えるANIAFFが、海外映画祭、教育、プロデュースの各分野から3氏を審査員に迎える。AIを制作技術ではなく「アニメの空想」として捉える特別企画や、インディーズ新作の招待上映もそろえ、名古屋発の国際映画祭として独自色を打ち出す。会期は2026年11月13日から18日まで。