2000年代初頭、『ザ・リング』『THE JUON/呪怨』で米国にJホラーブームを巻き起こしたプロデューサー、ロイ・リー。『約束のネバーランド』と『メイドインアビス』の実写化も進めるリー氏は、日本の物語のどこに惹かれ、配信時代のハリウッドで日本IPの扱いはどう変わってきたのか。ニューヨークで初めて開かれた「クランチロール アニメ・フューチャー・フォーラム」に参加したリー氏に話を聞いた。
映像産業振興機構(VIPO)とフランス国立映画映像センター(CNC)が10月1日、無料ウェビナーを共催する。国際共同製作助成「ワールド・シネマ・サポート(ACM)」と「国際投資税額控除(C2I)」をCNCの担当部門長が直接解説し、日仏共同製作映画『ルノワール』のケーススタディも実施する。申込締切は9月23日。
英国映画協会(BFI)は、年間2,000万ポンド規模のファンド新ディレクターにイザベル・デイヴィス氏を任命した。スクリーン・スコットランドでの手腕が評価された同氏は2026年10月に就任予定。BFI支援作が主要映画祭で躍進する中、英国独立系映画の変革と成長を牽引する新たなリーダーとして期待を集める
日本発IPの世界展開を目指す新施策「IP360」が始動する中、問われているのは「誰に補助金を配るか」ではなく戦略的な制度設計だ。かつて直接助成が中心だった欧州は、なぜ税額控除などの財政インセンティブを導入したのか? 欧州の最新事例を紐解き、文化振興と産業競争力を両立させる「立体的な支援策」のあり方に迫る。
フランスの放送・通信規制当局Arcomは2026年3月、年次調査レポート『Tendances Audio-Vidéo 2026』の概要版を公表した。無料テレビ放送が依然として最大級のリーチを保ちながらも、SVOD・YouTubeがスマートTVを通じて着実に浸透している。
英国政府がArts Everywhere Fund第1弾として、全国130の文化施設・博物館・図書館に総額1億2780万ポンドを助成。劇場やギャラリーへの9600万ポンド、博物館インフラ整備への2550万ポンド、図書館更新への630万ポンドで構成され、バリアフリー化や設備更新を実施。
経済産業省 中国経済産業局は4月13日、アニメ・マンガ等のコンテンツIPを活用してものづくり企業の技術力を海外に発信する実証事業「日本のコンテンツを活用したものづくり企業の新たな魅力発信実証事業」の成果報告書を公表した。
2026年4月1日、東京の国立新美術館にて日仏文化協力に関する合意書の調印式が執り行われた。
英国映画協会は「UK Global Screen Fund」の予算を約3倍に増額する新戦略を発表。映画やゲームなど英国産コンテンツの国際展開や共同製作を強力に後押しし、世界的なクリエイティブ大国としてのさらなる飛躍を目指す。
(VIPO)は、ポーランドの映画学校ワイダスクールと共同で、海外短編製作ワークショップ「DREAMS 2026」を開催する。グローバルに活躍できる映画分野の人材育成を目的とし、国内で長編映画の監督実績を持つクリエイター3名を公募中。