仕事と家庭の両立や男女平等のシナリオを描くことが、視聴率とエンゲージメントを高めると新しい調査で明らかになった。
米国人のほぼ全員(96%)が「フレンズ」や「ジ・オフィス」など10年以上前の番組をストリーミングで視聴する“ノスタルジーウォッチング”に興味を持っているという結果も明らかに
Varietyによると、英国の映像業界において、時短勤務を提案する新しいモデルが業界の支持を集めているとのこと。
日本動画協会は「アニメ産業レポート2023」刊行記念セミナーを開催。本レポートは2022年の日本アニメ市場の調査と統計・分析を掲載したものだ。コロナ禍以降も成長基調が続き、海外市場、ライブエンタテインメント、映画の伸長が成長を牽引していることが分かった。
どの業界も、アシスタント層では女性の割合が多くみられるものの、意志決定層になると男性中心的で女性の比率が非常に低いことが明らかに。
映画業界は男女の格差が大きく、男性の方が権力のある地位に就いているケースが多いため、セクハラや性的虐待が起こりやすいとの分析
アプラは、さまざまな調査データより読み取った声優業界の変化に関する調査結果を発表。アニメの人気上昇に伴い、アニメ産業の市場規模は大きくなり声優志望者も増えているが、声優だけで食べていくには困難な世界である現状が読み取れる。
「#MeToo」のハッシュタグが広まってから6年経ち、新たな調査では、エンターテインメント業界で働く従業員の多くがハラスメント文化は改善傾向にあると感じていることが分かった。一方で、未だ被害に遭っている人が絶えていない現状も。