ディズニーの2026年度第2四半期決算は、売上高が前年同期比7%増の251億6800万ドル。ストリーミング事業の営業利益率が初めて10%を超え、テーマパークやクルーズ事業も堅調に成長。
パラマウント・スカイダンスの2026年Q1決算は、総売上高73億ドル（前年同期比2%増）。DTC事業とスタジオ事業が成長を牽引し、調整後EBITDAは59%増の11億6100万ドルに達した。WBD買収も含め、2026年は投資と変革の年と位置付けている。
フジメディアHDの2026年3月期決算は、放送事業の苦戦で営業赤字となったが、都市開発事業の好調と下期の広告回復が確認された。映画・FOD・アニメなどコンテンツビジネスの成長と、2030年度までの1,500億円の成長投資により、「真のコンテンツカンパニー」への転換を目指す。
Netflixの2026年第1四半期は売上高122.5億ドル（前年同期比16%増）、営業利益39.6億ドル（同18%増）と好調。ワーナー買収断念に伴う違約金28億ドルが計上され、EPSはコンセンサスを約60%上回る1.23ドルに跳ね上がった。創業者リード・ヘイスティングスの取締役退任も発表。
テレビ東京ホールディングスの2026年3月期通期決算は、売上高1,649億円（前年比5.8%増）、営業利益114億円（同46.4%増）で過去最高を記録。「NARUTO」などのアニメ海外展開と配信事業の好調に加え、アニメIPの商品化やゲーム化など複数の収益源が成長。
ソニーグループは2026年5月8日、2025年度（2026年3月期）の連結業績を発表。継続事業の売上高は12兆4,796億円、営業利益は1兆4,475億円となり、いずれも過去最高を更新。ゲーム、音楽、イメージング＆センシングといった主要事業が成長を牽引。
IMAXは2026年Q1で減収となったものの利益は急伸し、純利益83%増を達成。『プロジェクト・ヘイル・メアリー』が予想の倍を記録し、通期GBO約14億ドルの見通しを維持。ローカル言語コンテンツの成長とネットワーク拡大も貢献。
BS11の中間決算は減収減益だが、「収益構造改革」へ本格着手。番組制作費を大幅に積み増し、配信事業収入は急伸。アニメ関連収益は総売上の10%超に成長し、壽屋との協業によるグッズ展開など放送外ビジネスも具体化している。
U-NEXT HOLDINGSの2026年8月期中間決算は、売上高2,128億円、営業利益181億円と過去最高を更新。動画配信サービスの課金ユーザーが515万人を突破し、年間純増計画を上半期でほぼ達成。
前期の経常赤字から一転、売上高982億円（前期比17.0%増）、営業利益61億円（同270.9%増）と大幅な増収増益を達成。映画興行市場の過去最高更新、歌舞伎座の襲名披露効果、配信権販売の拡大が三位一体で収益を押し上げた。
