Hakuhodo DY ONEはBuyer Directで横断フリークエンシー制御を実証、新規リーチを約20%増。CTVを核とした横断配信で未接触層へ効率配信、AI時代の直接取引基盤拡大を目指す。
楽天と日本テレビが連携し、消費行動データとテレビ視聴データを活用した精密ターゲティングの地上波CM広告ソリューション「RMP - TV Ads」を提供開始した。
TVerとUltraImpression、VOXXの3社が業務提携の基本合意をした。TVerの広告配信基盤に両社の動画広告技術を組み合わせ、広告プラットフォームの共同開発を検討する。利用規模拡大に伴い、広告技術強化が課題となっており、今後は放送業界全体のサービス成長を目指す。
電通グループは2026年の世界広告費を5.0%成長の1兆600億ドルと予測。デジタル広告が69%を占め、コネクテッドTVが11.5%増で映像市場をけん引する。2025年に初めて1兆ドルを突破し、2028年までに広告費の75%がアルゴリズム主導になると見通している。
IRIS社が運営するタクシーメディア「TOKYO PRIME」で、ohpner社のビジネス対談番組「BizPot」のダイジェスト映像を配信するタイアップを2026年6月から開始。「BizPot」を、タクシー車内サイネージで配信する。
調査会社Ampere Analysisが、米国の映画業界における広告出稿の動向を分析した結果を公表した。ストリーミング・プラットフォームを持つメジャースタジオよりも、むしろインディペンデント系スタジオのほうが、自社作品のストリーミング配信開始時のプロモーションに力を入れているという。
TVerの運用型広告「TVer広告」の2025年度売上は前年比166%と大幅増加。CTV普及と若年層ユーザー増加、セルフサーブ機能の拡大、レポーティング強化が牽引。広告主数は前年比130%の2,780社に拡大。ブランドセーフティも企業の出稿判断を支える要因となった。
フジテレビがTVerとFODでIASのCTV認証を取得。無効トラフィック検知やビューアビリティなど品質指標を実装し、ブランドセーフな環境を構築。
サイバーエージェントは2026年3月9日、デジタルインファクトと共同で実施した「2025年 国内動画広告の市場調査」の結果を発表した。
ネット広告が初の過半数超えを果たした2025年の日本の総広告費。主戦場がデジタルへ移行する中、急伸するテレビの配信や縦型動画・CTV、イベントでの映像需要を分析。最新データから、転換期を迎えた映像ビジネスの展望と次なる戦略を読み解く。
