【満席】【8月31日(月) イベント開催】アニメ監督・プロデューサーたちはアヌシーで何を得たのか?ゲスト:史耕、中目貴史、森山愛弓、安井洋輔 Dialogue for BRANC #14
Brancのオフラインイベント「Dialogue for BRANC」第14回の開催が決定。第14回は、「グローバル・アニメ・チャレンジ参加者はアヌシーで何を得たのか?GAC3年間の総決算で感じた日本アニメの可能性」をテーマに、8月31日(月)19時より開催する。
ワコムが「Tokyo Anim Unite 2026」の全プログラムと参加企業を発表。Live2D、オレンジなど5社が出展し、クリエイターの学びや交流、キャリア形成を後押しする。
アドビはIBC 2026に先立ち、Premiere/After Effects/Frame.ioの最新アップデートを発表。Premiereではタイムライン上で映像・音声を生成できる機能を製品化し、After Effectsにはプロジェクト全体を支援するAIアシスタントを追加。Frame.ioの日本語対応も進める。
CREAVEが2026年ショートドラマトレンドレポートを公開した。国内1,530億円市場の広がり、課金型アプリや企業タイアップ、IP化、生成AIの影響を整理。地上波・海外・グッズへ展開するショートドラマの現在地と、企業活用の方向性を読み解いている。
KADOKAWAは傘下のアニメ制作スタジオ5社を統合し、2026年11月に新会社「Studio One Base」を設立する。池袋の新拠点に制作機能を集約し、約310名体制で制作基盤とクリエイター支援を強化する。
AIスタジオのUtopai Studiosが合弁事業として設立されたUtopai Eastを完全統合し、韓国の制作拠点と日本の開発事業をグローバル体制へ一本化。APAC地域社長にはStudio Dragon元Global Division責任者のヒョン・パク氏が就任した。
エム・データは、TVメタデータをSnowflakeのSemantic Viewに対応。金融オルタナティブデータを皮切りに、SQL不要の自然言語分析やAIエージェントによる銘柄別のテレビ露出・CM投下量分析を可能にする。
映像産業振興機構(VIPO)とフランス国立映画映像センター(CNC)が10月1日、無料ウェビナーを共催する。国際共同製作助成「ワールド・シネマ・サポート(ACM)」と「国際投資税額控除(C2I)」をCNCの担当部門長が直接解説し、日仏共同製作映画『ルノワール』のケーススタディも実施する。申込締切は9月23日。
第39回東京国際映画祭が「3つの新機軸」を発表。「Nippon Cinema Now」部門に2賞を新設してコンペティション化、国際交流基金との共催で東南アジア映画の新部門「CROSSCUT ASIA+」を設置。さらに女性映画人を顕彰する「川喜多かしこ映画文化賞」を創設し、第1回は映画評論家・秦早穗子氏が受賞する。
文化庁の令和9年度概算要求は、前年度予算額1,073億円から大幅増の2,335億円。マンガ・アニメ・ゲーム・実写などを対象にした「クリエイター等育成支援」648.93億円を新規計上し、海賊版対策、日本映画の企画開発支援、メディア芸術アーカイブまで並ぶ。海外売上20兆円目標を見据えた要求の中身を整理した。
VIPOとKOFICが連携し、日韓の映画プロデューサーによる国際共同製作を後押しするワークショップを東京で開催。企画開発や資金調達、市場理解、ネットワーキングを通じ、次世代の共同製作創出を目指す。