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生と死を巡る往復書簡を、濱口竜介監督はいかに映画へ翻訳したのか。日仏を舞台にケアや資本主義の問いを交え、「人間を人間として扱う」真髄を描く新作『急に具合が悪くなる』。言葉を超えた感動と、人生を動かす偶然性をスクリーンに刻んだ軌跡に迫る。
日本映画製作者協会が2026年9月より「制作部・プロデューサー養成講座」を開講する。深刻な業界の人材不足、特に制作部の若手スタッフ不足に対応するため、現役プロによる実践的カリキュラムを提供。基礎編と応用編で構成され、撮影現場参加の機会も用意される。募集は6月開始。
2026年カンヌ国際映画祭で「カントリー・オブ・オナー」に選出された日本。VIPOが厳選した5名の新進気鋭プロデューサーが、国際共同製作を見据えた野心的な企画を世界へ披露した。公的支援の拡充と個々のネットワークが交差する、日本映画の新たな越境と飛躍の舞台をレポート。
ブロックチェーン技術を用いた暗号資産で、スポーツ業界で普及するファントークン。投票権付与や限定コンテンツへのアクセス権といった機能を提供できるこの仕組みは、映像・エンタメ業界におけるファンエンゲージメント向上とコミュニティ形成に活用できると期待されています。そんなファントークンの基本的な仕組みから、スポーツ業界の代表的な活用事例、そして映像・エンタメ業界で期待される活用方法までをわかりやすく解説します。
文化庁の「クリエイター支援基金」は、映像・アニメ・XR産業の人材育成と海外展開を支援する制度。令和7年度は544人のクリエイターを支援し、23の国・地域で165回の海外公演・展示を実現。アニメ、XR、8K映像など実践的プロジェクトを通じ、グローバル市場で競争力を持つ人材育成を推進している。
公的助成からインセンティブへ――欧州映画支援の軸足は確かにシフトしている。だが、それは「文化」を後景に押しやることを意味するのか。カンヌ国際映画祭で繰り広げられた議論は、小国と大国、公共放送とグローバル配信、そして製作現場のプロデューサーがそれぞれの立場から「最適なバランス」を模索する場となった。
「製作財源の62％が公的資金」という欧州映画界。今、支援の軸足は直接助成から税額控除等のインセンティブへ急速にシフトしている。カンヌ国際映画祭でのセッションをもとに、激変する市場における資金調達の現在地と、今後の課題を紐解く。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」のファイナンスフォーラムで、クリエイター・エコノミーのセッションが開催。クリエイターが自ら物語を所有し、ファンや資本を巻き込みながらグローバルブランドへ育てていくための具体的な仕組みが語られた。
埼玉県は2027年1月31日から2月7日に「SKIPシティ キネテク国際映画祭」を川口市で開催する。AI・VFXなどの先端映像技術を使った映画・映像作品を対象としたコンペティションを実施。2003年から開催の「国際Dシネマ映画祭」の流れを引き継ぐもので、映像技術の体験展示やNHKとの連携企画も予定している。
日本映画撮影監督協会主催の「Cinematic Quantum」は、2026年7月15～16日に東京でマスタークラスを開催。世界で活躍する女性撮影監督Amy Vincent氏とCatherine Goldschmidt氏を講師に招き、国際的な制作現場での意思決定やコミュニケーション能力を学ぶプログラム。17日には1st ACによるアカデミークラスも開催予定。
杉本穂高
