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世界の映画興行収入、2025年12月は『ズートピア2』と『アバター：ファイヤー・アンド・アッシュ』の大ヒットにより、2019年以来最高の月間成績を記録。
総務省の調査で、キー局とローカル局のデジタル格差が浮き彫りとなった。ネット同時配信への期待に対し、採算性や権利処理への懸念から現場には慎重論も根強い。放送の「代替」か「補完」か、インフラ維持と収益化の狭間で揺れる業界の現状。
Ampere Analysisは、世界の映像コンテンツ投資額に関する最新の市場予測を発表した。同社の分析によると、2026年の世界のコンテンツ投資総額は前年比2%増の2,550億ドルに達する見込み。
2025年の映画興収は「鬼滅」等の快進撃で過去最高を更新。だが動員数は2019年を下回り、値上げが増収を支える実態が浮き彫りに。メガヒットへの一極集中で中小作品が割を食うなど、最高益の裏に潜む「楽観視できない課題」をデータから読み解く。
大幅な減収減益も、通期は「過去最高益」へ――。IGポートが決算で見せた自信のカギは、商品販売（MD）事業の急成長にある。制作費高騰という業界課題に対し、「制作で作りMDで稼ぐ」モデルへの転換を図る同社の、V字回復シナリオを読み解く。
Netflixが2026年の新作ラインナップを発表。『ジョジョ』SBRや戸田恵梨香主演作、WBC独占配信など注目作が目白押しだ。東宝スタジオとの提携で制作能力を倍増させる戦略も明かし、日本発作品を世界へ届ける本気度を鮮烈に示した。
2026年1月21日、総務省の「放送事業者におけるガバナンス確保に関する検討会」は、民間放送事業者（フジテレビ）で発生した重大事案を受けた再発防止策やガバナンスのあり方に関する取りまとめを公表した。
インドのZ・α世代に日本IPは通用するか？Sugoiifyは27日、現地若年層の反応を低リスクで検証できるPoC参加社の募集を開始。デジタルPF上の行動データから受容性を可視化し、本格進出前の市場判断をサポートする。
「第33回フランス映画祭2026」は2026年3月19日より初の渋谷で開催。会場はBunkamura ル・シネマ渋谷宮下およびユーロライブ。横浜から拠点を移し、ジャン・ジュリアンのキービジュアルと共に新たな客層開拓を狙う。
「鬼滅」「国宝」など歴史的ヒット連発で、東宝が第3四半期の過去最高益を更新。この好調を背景に、配当増額と1対5の株式分割を発表した。さらに欧州拠点設立によるグローバル4極体制の確立や、新顧客基盤の始動など、次なる成長への投資も加速させる。
杉本穂高
