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東京国際映画祭のギャップファイナンス市場「TGFM」がカナダのジャンル映画マーケット「Frontières」と提携。ホラーやSFなどのジャンル映画を対象に、国際共同製作や資金調達の機会を拡大。最大40％のギャップファイナンスが必要な企画を募集。
TBSホールディングスがグループ会社SAND Bを通じてアニメスタジオ・ゼノトゥーンの株式51％を取得し子会社化する。
バンダイナムコミュージックライブがウドーの株式35%を取得し戦略的提携を発表。バンダイナムコのIP戦略とウドーのコンサート企画運営力を融合させ、国内外でのライブイベント・音楽事業をグローバル展開する狙い。グループ横断の新プロジェクト「projectRESONANCE」と連携し事業強化を図る。
NGO団体「KOI NIPPON」は、2026年6月1日から14日まで東京でバルト三国のアニメーションとイラストレーションを紹介する展覧会「Baltic Island」を開催。作品展示とアニメーション上映に加え、映像業界とのビジネス交流も実施される。
Gower Street Analyticsが最新レポートによると、中国を除く国際市場と北米市場を合算した第1四半期(Q1)の興行収入は62億ドルに達し、2019年以来の最高額を記録したと発表。劇場業界が待望する好調な一年につながる可能性が高いと分析。
調査会社Ampere Analysisが、米国の映画業界における広告出稿の動向を分析した結果を公表した。ストリーミング・プラットフォームを持つメジャースタジオよりも、むしろインディペンデント系スタジオのほうが、自社作品のストリーミング配信開始時のプロモーションに力を入れているという。
ガイアックスとCREAVEが公開した調査レポートによると、ショートドラマの認知度は91.6%で、視聴媒体ではTikTokが42.4%で最多。視聴者の9割がストーリーの続きを重視し、PR活用で購買意向が2倍に上昇。ショートドラマは一過性のブームを越え、確立されたコンテンツ形式として定着している。
TikTokと世界の映画館団体Cinema Unitedは、2026年4月14日（米国時間）にラスベガスのCinemaConで、TikTok上のファンエンゲージメントが劇場興行収入にどう影響しているかを分析した共同調査レポートを発表した。
米通商代表部がベトナムを13年ぶりに知的財産侵害の「優先国」に指定した。ベトナムはオンライン海賊版の温床で、著作権侵害サイトのホスティング拠点となっている。中国・ロシア・インドなど6カ国が「優先監視国」に指定された。
CANAL+とシャープが欧州市場で戦略提携を発表。シャープのTiVo OS搭載スマートTVにCANAL+アプリをプリインストールし、リモコンに専用ボタンを搭載する。
杉本穂高
