2026年のカンヌ国際映画祭マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」において、VIPOが派遣した5名の日本人プロデューサーによる企画プレゼンテーションが開催された。今年は日本がカントリー・オブ・オナーに選出されたことを受け、例年の3名から拡大し5名のプロデューサーがカンヌの舞台に集結。それぞれが手掛ける国際共同製作プロジェクトを発表した。
冒頭、VIPO事務局長の市井三衛氏が登壇し、同組織の活動概要を紹介。日本経済団体連合会の提案に基づき2005年に設立された同組織は、映画のみならずアニメーション、ゲームを含むコンテンツ産業のIP展開を多角的に支援していると説明した。「我々の活動は大きく人材育成と市場開拓の二つに集約される。本日は人材育成の観点から、欧州との共同製作を見据えた有望なプロデューサーをお連れした」と語り、本イベントの位置づけを示した。
続いて司会の谷元氏から、日本の公的支援制度の概要が紹介された。文化庁による国際共同製作助成に加え、経済産業省が2026年4月に開始した新スキーム「IP360」では、より大型予算の作品も対象としていることや、「ロケーション・インセンティブ」も充実させたことが示された。円安が続く現在、欧米のパートナーにとって日本との共同製作は好機にあるとの見方も示され、VIPOが運営する全国のロケーション情報を一元検索できる「Japan Location Database」も紹介された。
5人のプロデューサーが描く国際共同製作の地平
メインのプレゼンテーションでは、5名のプロデューサーが順に登壇し、それぞれの企画を披露した。
