Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
サブスク普及により映像視聴は日常化しつつも、映画館の没入感や共体験の価値が高く、約８割が記憶に残ると実感している。また、「上映中はスマホなどを触らず、作品だけに集中できる」ことを映画館のメリットとする声も。
2031年に創立80周年を迎える同社が、メディア環境の変化を乗り越え「強力な創造集団」への進化を目指す。コンテンツ・アニメ領域を最重点に計160億円を集中投下し、全方位での「独創的IP」創出に挑む。
「WORLD AI FILM FESTIVAL 2026 in KYOTO（WAIFF 2026 KYOTO）」が、2026年3月12日（木）に開催。平田茉莉花監督の『This is Me』がグランプリとアニメ賞を受賞した。
東急は静音ヘッドホンを使った移動型静音エンターテインメント事業「Commons Circus（コモンズ・サーカス）」の実証実験を開始。
オリンピックはなぜ"地域の複数の物語"なのか── データで読む五輪コンテンツ戦略の本質
WEBTOONは2025年第4四半期および通期の決算を発表。総売上高は前年比2.5%増、「IP Adaptations（IP映像化）」部門が為替一定ベースで前年比35.5%増と、全セグメントで最大の成長率を達成した。
質の高い情報の価値が見直される一方、仏メディアの半数以上が赤字に苦しんでいる。最新調査から、人件費の重圧や巨大ITへの広告流出など構造的課題が浮き彫りに。
韓国映画振興委員会（KOFIC）と韓国生産性本部が共同で実施した「映画コンテンツ消費動向調査」は、パンデミック後の映画産業が直面するこの逆説的な状況を浮き彫りにした。
経産省の新補助金「IP360」は、最大数十億円規模で日本発コンテンツの海外展開を後押しする大型支援策。新規IP創出から世界展開まで全9メニューを網羅し、複数年支援も導入。本制度の全貌と、採択の鍵となる審査ポイントを徹底解説
ネット広告が初の過半数超えを果たした2025年の日本の総広告費。主戦場がデジタルへ移行する中、急伸するテレビの配信や縦型動画・CTV、イベントでの映像需要を分析。最新データから、転換期を迎えた映像ビジネスの展望と次なる戦略を読み解く。
