Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
「作られたPR」が見抜かれる時代、企業はどうすれば等身大の魅力を届けられるのか。ギャルが職場や地域に潜入するドキュメンタリー「潜♡らぶ」が、マイナビの廃校活用施設「さんむ西小」を取材し、再生数286万超を記録。マイナビ竹嶋氏とDoFull加藤氏に、SNS動画で企業と視聴者、地域をつなぐ秘訣を聞いた。
エミー賞が2027年からPrime Videoの独占配信へ移行する。6年契約により240を超える国・地域で無料ライブ視聴が可能となり、放送4大ネットワークによる輪番制「ホイール・ディール」は終焉を迎える。アワードビジネスの流通構造が転換点を迎えた。
日本動画協会が2026年10月30日から11月2日まで東京・池袋エリアで開催する「TOKYO ANIME NEXT」の全容が明らかになった。東京フィルハーモニー交響楽団の生演奏で「鬼滅の刃」「進撃の巨人」「名探偵コナン」の名シーンを再構成するメインイベントのほか、約10作品の上映会を展開。フィナーレでは2027年始動の新アニメアワード構想を初公開する。
HAYATE、LINE Digital Frontier、クランチロールの3社が、LINEマンガ発のウェブトゥーン15作を目途にアニメ化する共同制作パートナーシップを発表した。企画・開発段階から連携し、完成作品はクランチロールが特定地域で独占配信する。『再婚承認を要求します』『入学傭兵』『ザ・ボクサー』の新情報も明らかになった。
米劇場事業者団体Cinema Unitedが2026年10月1日、「Cinema Investment Report（シネマ投資レポート）2026年秋版」を公開した。
日本動画協会が、文化庁委託事業「令和8年度 アニメーション人材育成調査研究事業」のオープン講座を開講した。アニメーション業界の就業者や就業希望者、業界を志す学生を対象に、知識・教養の学び直しから基礎・応用技術の習得までをオンラインで提供する。受講料は無料。開講期間は令和9年3月31日まで。
フランス政府は10月1日、2027年予算案（PLF 2027）を国民議会に提出した。財政赤字の圧縮を最優先する緊縮路線は文化政策にも及び、公共放送への拠出削減と有料テレビへの付加価値税（TVA）引き上げが盛り込まれた。放送局やプラットフォームに投資を義務づけ、税制で報いる──フランスの映像政策を支えてきた「循環」の両輪が、同時に揺らいでいる。
学生アニメーションの祭典「ICAF2026」が10月9日から12日まで、国立新美術館で開催される。24回目を迎える今回は全国34校から229本が集結し、観客賞を競う「各校選抜プログラム」や韓国K-Artsの海外プログラムも実施。キーワードは「原点回帰」だ。
REVISIOが、テレビCM・CTV広告の効果測定ツール「REVISIO One」に広告会社向けプラン「REVISIO One for Agency」を新設した。人体認識センサーで取得した注視データを、メディア評価とクリエイティブ分析の2軸で整理。出稿プランニングからCMのシーン単位の検証まで、広告主への提案と振り返りを支える。
米下院の超党派議員6人が2026年9月16日、「米国映画・テレビ製作議員連盟」を発足させた。2022年のピーク以降、米国では製作関連の雇用が10万人超失われ、昨年の製作支出は20%減。一方で英国や東欧は伸びている。流出した映画製作に歯止めをかけるため、連邦レベルの製作インセンティブ創設を目指す。
