Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
取材音声の文字起こしやハイライト映像の自動切り出しなど、映像業界の日常業務にも入り込みつつある生成AI。セキュリティ、ツール選び、社内での導入の進め方といった課題にどう向き合うべきか。AI活用の最前線を知る2人が、映像業界におけるAI活用の現在地と、AI時代にリアルなイベントで人に会う意味を語る。
カンヌ国際映画祭併設マーケット「マルシェ・デュ・フィルム」とTIFFCOMは、日本のライツホルダーと海外の映像業界を結ぶ「Japan IP Market」を2027年5月14日・15日にカンヌで開催する。KADOKAWA、松竹、東映が参加した第1回に続く2回目の開催となる。
2026年5月設立の株式会社Miaが映画レーベル「mia film」を立ち上げ、配給事業に参入した。広告業界出身の代表のもと、買付から宣伝までを自社で担う。第1弾はクリステン・スチュワートの長編初監督作でカンヌ「ある視点」部門出品の『クロノロジー・オブ・ウォーター』。2027年2月5日から全国順次公開する。
コミスマと三井住友信託銀行は、アニメ製作プロジェクトを主な投資対象とするファンドの組成に向けて基本合意した。原作IPから制作スタジオまで抱えるコミスマの力と、信託銀行の投資家ネットワークを組み合わせる。事業会社や海外・個人投資家にアニメ投資の門戸を開き、クリエイターへの利益還元を強める狙いだ。
2回目を迎えるANIAFFが、海外映画祭、教育、プロデュースの各分野から3氏を審査員に迎える。AIを制作技術ではなく「アニメの空想」として捉える特別企画や、インディーズ新作の招待上映もそろえ、名古屋発の国際映画祭として独自色を打ち出す。会期は2026年11月13日から18日まで。
「VR FORUM 2026」に、岡山放送と長野朝日放送の社長が登壇した。セッションでは、ニュースポイ活アプリやWebコンサルティング、地域スポーツとの共創などの事例をもとに、地域の課題を事業に変えるローカル局の新しいビジネス戦略が語られた。
「VR FORUM 2026」に、総務省とTBSのキーパーソンが登壇した。海外売上に占める実写コンテンツの割合はわずか2%にとどまる。セッションでは、政策と現場の両方の立場から、その伸びしろと、放送局が実際にぶつかっている壁について議論が交わされた。
韓国・ソウルで開催された国際放送映像マーケット「BCWW 2026」で、日本のドラマ企画を売り込むピッチ「Japan Drama First Look: Co-Pro Pitch」が初めて開かれた。国内の広告収入に頼る制作モデルからの転換を目指す総務省の狙いと、ソウルの舞台に立ったプロデューサーたちの危機感や手応えを取材した。
URALAA株式会社が、東京・虎ノ門で「URALAA事業構想 8Kイマーシブライブ技術発表会＆ライブビューイング体験会」を開催。8K映像と空間音声を一般の光回線で届ける独自技術を披露し、2035年までに全国51カ所へ拠点を広げる構想を発表した。
経済産業省の調査研究事業に採択された三菱UFJ銀行が、作品の「価値評価」と「完成保証」の仕組みづくりに着手。製作委員会方式が主流の日本で、銀行融資によるフィルム・ファイナンスは成立するのか。担当者に聞いた。
