Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
カンヌ国際映画祭で、難民・避難民の映画製作者を支援する「難民映画基金」の第2回支援作家が発表された。ケイト・ブランシェットが支援する同基金は、2026年サイクルの助成対象として、モハメド・アメル、アンマリー・ジャシル、アクオル・デ・マビオル、バオ・グエン、リティ・パンの5名を選出。各作家には短編映画制作のために10万ユーロの製作助成金が贈られる。
Audibleは2026年の事業戦略として、話題作・名作のオーディオブック化、オーディオファースト作品の強化、新ジャンル開拓の3つを柱とすると発表。世界の年間再生時間は約60億時間に達し、利用者の77.6％が年間6冊以上読むなど、「聞く読書」の浸透が進んでいる実態を明らかにした。
電通の「情報メディア白書2026年版」を公開。アニメ市場は海外で2兆円超に成長し、邦画も1500億円超えを初達成。動画配信市場は6500億円規模に拡大し、デジタル広告費も急成長。映像ビジネスの主戦場はデジタルとグローバルへ完全にシフトしている。
カンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」内のCannes Nextで開催された日本発のイノベーション・ショーケース。AI、ロボティクス、ニューロサイエンスを横断する登壇者たちが提示した、映画体験の次なる地平とは。
日本テレビHDは2025年度に売上高4,844億円、営業利益693億円と過去最高を達成。スポット広告の回復とグループ各社の貢献が要因。2026年度はKANAMEL完全子会社化（483億円）を軸に「グローバルコンテンツ企業」への転換を加速。先行投資により減益予想だが、戦略的な投資と位置づけている。
カンヌ国際映画祭のマーケットで開催された「Film Frontier」ピッチセッション。文化庁のクリエイター支援基金の下、日本の次世代を担う監督・プロデューサーたちが世界の映画関係者を前にプロジェクトを披露した。
テレビ朝日HDが2025年度通期決算で売上高・各段階利益ともに上場来最高を更新。視聴率2年連続3冠を背景としたスポット収入の急回復と、デジタル広告の二桁成長が原動力となった。一方で2026年度は中東情勢を踏まえ慎重な計画を提示。アニメ・IP戦略やTDP（東京ドリームパーク）開業など、放送局からエンターテインメント企業への転換に向けた次なる一手を読み解く。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、中国電影家協会主催のラウンドテーブルが開催された。AIは映画制作を脅かす存在なのか、それとも作家性を押し広げる道具なのか。中国と欧州の映画人、研究者、テクノロジー企業がそれぞれの立場から、映像産業の現在と課題を語った。
第79回カンヌ国際映画祭で、撮影監督・芦澤明子がアンジェニューから「ピエール・アンジェニュー・トリビュート」を受賞した。日本映画の幅広い作品で自然で有機的な映像表現を追求してきた功績が評価された。また若手女性撮影監督支援賞にはベトナムのグエン・ファン・リン・ダン氏が選出された。
TBSホールディングスの2026年3月期通期決算は、連結売上高が過去最高を更新した。テレビ広告収入の回復、TVerを中心とした配信広告の成長、劇場版『TOKYO MER』などのヒットが収益を押し上げた。一方で、アニメやグローバルIP領域では先行投資も進む。
