Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
前期の経常赤字から一転、売上高982億円（前期比17.0%増）、営業利益61億円（同270.9%増）と大幅な増収増益を達成。映画興行市場の過去最高更新、歌舞伎座の襲名披露効果、配信権販売の拡大が三位一体で収益を押し上げた。
日本芸術文化振興会のアンケート調査から、映像関連助成金の応募実態が明らかになった。申請書類の分量と作成時間は過半数が「適切」と評価する一方、約3割は負担を感じている。審査基準の大枠は明確だが、芸術性や地域連携など抽象的な基準の理解度にはばらつきがある。
撮影監督・芦澤明子がカンヌ映画祭でアンジェニュー・トリビュート受賞者に選出された。この賞は映画撮影の卓越性を称えるもので、女性受賞者としては2人目、日本人としては初。
東宝は2026年2月期決算で営業収入3,606億円、営業利益678億円と全主要指標で過去最高を更新。「鬼滅の刃」「国宝」などのヒット作が牽引。IP・アニメ事業を独立セグメント化し、グローバル展開を加速。
香港フィルマート2026のセミナーで、Versatile MediaのLeo Lee氏が、AIとバーチャルプロダクションを統合した制作システムを披露した。脚本づくりから実写撮影まで一貫して支える独自エージェントの活用例も語られた。
香港フィルマートにてスマホ向けショートドラマに関するビジネスカンファレンスが開催された。グローバル市場を牽引するプラットフォーム、制作スタジオ、データ分析、そして法務の専門家らが登壇。急成長する市場の最前線が語られた。
パラマウント・スカイダンスによるWBD買収（1100億ドル）について、データ分析企業が独自分析を発表。米国TVシリーズ需要シェア27%でディズニーを上回り、統合後のOTTサービスはNetflixに肉薄する規模となる見込み。一方、900億ドルの負債継承と、非英語コンテンツが6%に留まるグローバル展開の課題が存在する。
エム・データがAIでテレビ放送データを解析し、株価の初動を予測するモデル「TV Alpha」を開発。2025年の検証でTOPIX比約5倍のパフォーマンスを達成。テレビは未知情報を一斉に広げるサプライズトリガーとして機能し、SNSとは異なるメディア価値を証明した。
『ロストランド』の藤元明緒監督にインタビュー。これまで触れてこなかった自らの「ダブルスタンダード」な態度と決別した理由や、映画史にロヒンギャの言葉を刻むことの意義について聞いた。
2026年のカンヌ国際映画祭マーケット「Fantastic 7」において、日本の三池崇史監督がゴッドファーザーに就任することが決定。世界7つの映画祭が推薦する意欲的なジャンル映画7作品が、5月17日にカンヌでピッチングセッションを実施する。
