Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
Parrot Analyticsが資料「Streaming Opportunities for Spanish- and Portuguese-Language Content」を公開。スペイン語・ポルトガル語コンテンツの配信価値が世界で拡大。作品数は3倍、収益は2倍に成長し、映画、ライセンス作品、米国・韓国市場が新たな商機を生み出している。
Vookは10月6～9日、映像クリエイター向けカンファレンス「VIDEOGRAPHERS TOKYO ONLINE 2026」をオンライン開催。AI時代のクリエイティブの意味とクリエイターの価値を、全20セッションで問い直す。
Autodesk Flow Studioに「3D Editor + Canvas」が登場。3D空間での精密な演出と2D生成AIを統合し、生成AI映像制作を“作る”から“演出する”段階へ進化させる。
ビジュアルボイスは、ブランデッドムービーの祭典「BRANDED SHORTS」を拡張した新イベント「Visual EXPO by BRANDED SHORTS」を9月28・29日に赤坂インターシティコンファレンスで初開催する。審査員長は樋口景一氏。Amazon Booksや東レなどのノミネート作品、AI・観光・地方創生をテーマとしたセミナーの詳細などを発表。
NIQと傘下のGfKが6月22日、動画視聴データ分析ソリューション「Showlabs」の国内提供を開始。Netflix、Prime Video、Disney+、Crunchyrollの視聴トレンドを日本・米国など7市場で横断分析できる。
今年のカンヌ国際映画祭の併設マーケットで、日本が名誉国「カントリー・オブ・オナー」に選ばれた。映画会社のトップからプロデューサー、スタジオ、行政までが一体となって乗り込んだ今回のカンヌは、日本映画界にとってどんな意味を持ったのか。2026年7月15日にTCICで開かれたシンポジウム「Into Global Road from Cannes」で語られた、現地での手応えと課題を追う。
POP MARTの2026年度中間決算は、売上高171億人民元、純利益51億人民元。増収増益は守ったが、中身の入れ替わりが激しい。中国市場が47.3%増と伸びる一方、南北アメリカとアジア太平洋は前年の高いオンライン需要の反動で減収。IPについてもラブブ一強から、複数IPを抱えるポートフォリオ経営へと軸が移りつつある。
シンガポールで開催される、アジアのコンテンツ見本市「Asia TV Forum & Market（ATF）」がピッチ企画「ATF x Mediacorp Co-Production Pitch 2026」の応募受付を開始。昨年は東映の企画が受賞している。
アヌシーのMIFAで日本アニメーションの国際共同製作を探るセッションが開かれ、ポリゴン・ピクチュアズがAI世界観の長編をピッチ。木彫り人形の侍アクション『HIDARI』もオリジナル企画をピッチし、共同出資を募った。
一般財団法人デジタルコンテンツ協会は『デジタルコンテンツ白書2026』を2026年9月1日に発刊する。2025年の国内コンテンツ産業市場規模は14.9兆円。特集はインターネット広告4兆円超えとAI活用、動画広告のメディア価値再定義。定価2万9700円。
