Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
ANIAFF第2回は出崎統特集。宝島・ベルサイユのばら他計10作品を上映、2026年11月13日～18日名古屋開催。産業振興の企画も併催。
セル一つの誤りで数字が合わない、タイトルが増えるほどシートは膨らむ——製作委員会の収益分配業務は、いま多くの企業のボトルネックになっている。日立システムズはこの領域を自動化する「ロイヤリティ契約管理支援システム」にSaaS版を追加。サーバー不要、最短1カ月で導入可能な新版の狙いを開発・営業担当に聞いた。
米下院に、映画館の改修投資額の30％を税額控除する法案「SCREEN Act」が提出された。対象は5年以上営業する既存館。座席や音響、空調の更新などが含まれる。観客は戻っても改修資本は戻らない——独立系興行主たちは映画館を地域経済のインフラとして位置づけ、支援の必要性を訴える。日本の興行界にも通じる論点だ。
ひろしまアニメーションシーズン2026で開かれた「EU-JAPAN アニメーション・ビジネス・ワークショップ報告会」では、アニメーション製作における欧州と日本の協業の可能性が議論された。製作委員会方式が抱える構造的な壁、二国間協定の不在、そして『HIDARI』が選んだ法人化という実験まで、中東欧と日本のプロデューサーが実務レベルで議論した。
170カ国から4万1225人、1300社超が集ったIBC2026。初出展256社やFuture Tech Ignite、Acceleratorを通じ、AIや5Gなど新技術を実務成果へつなぐ動きが加速。商談、協業、人材育成の場として、「放送」の定義拡張も映し出した。
TBSホールディングスの統合報告書が、ウィルズのIR-portでAI対話型レポートとして公開された。読者が質問しながら内容を確認できるだけでなく、生成AIがページ単位で参照・引用しやすい構造を備える。IR開示は「AIにどう読まれるか」も問われる段階に入った。
ANIMA MUNDI「D7.1」報告書から読み解く、世界の振興策・輸出戦略・日本エコシステムへのインサイト。
カンヌやアヌシー出品で世界的な注目を集める長編アニメーション映画『我々は宇宙人』。長編初挑戦の門脇康平監督と林健太郎プロデューサーが、商業アニメ未経験のスタッフ陣を率い、一社単独出資という異例の体制で挑んだ純度100％の映画制作。世界を驚かせた独自の制作体制と作品誕生の舞台裏を、カンヌ現地で2人に聞いた。
韓国コンテンツ振興院が、K-コンテンツをフード、ビューティ、観光まで広げる4大新戦略を発表。IPを軸に輸出支援、投資、人材育成、AI・R&Dを再編し、K-カルチャー産業の成長基盤を刷新を狙う。
米ビジュアル・エフェクツ・ソサエティ（VES）が9月4日、1954年『ゴジラ』を生んだ本多猪四郎監督と田中友幸プロデューサーをVES Hall of Fameに迎えた。2025年の円谷英二特技監督に続く2年連続の日本人殿堂入りで、日本支部の始動も控えるなか、特撮の国際的再評価が加速している。
