Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
TBSテレビが生成AI人材育成プログラム「AI Creative School」を始動。映像制作の各工程でAI活用を学び、2027年度のドラマ制作への導入を目指す。グループ全体のAIリテラシー向上と業務効率化を推進する。
カンヌ国際映画祭の併設マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で開催されるドキュメンタリー専門プログラム「Cannes Docs」。世界中の映画祭、セールスエージェント、作り手が集まるこの場は、ドキュメンタリー業界にとってどのような意味を持つのか。ディレクターのPierre-Alexis Chevit氏に聞いた。
Sky社が英ITVのメディア・エンターテインメント事業を最大16億ポンドで買収することで合意。規制当局承認後2027年下半期完了予定。ITVXと無料放送チャンネルは維持され、ITV Studiosは独立継続。統合後はBBCに次ぐ規模となり、Netflix等のグローバル配信企業に対抗する。
カンヌ国際映画祭でのセッションにおいて、コミックス・ウェーブ・フィルムとスタジオトリガーの代表が、オリジナルアニメの意義について語った。両社は作家性を重視し、監督には「語りたいこと」と「リスペクト」が必要だと強調。海外市場への対応や国際共同制作の課題、アニメが世界平和に貢献する可能性について議論した。
特定非営利活動法人 肖像パブリシティ権擁護監視機構は2026年6月25日、「2025年度 肖像権等に関する侵害疑義実態調査」の結果を発表した。主要SNS上で確認された侵害疑義投稿は延べ4万件以上、閲覧回数は約3.35億回に達し、経済的損失は確認できた範囲だけでも約20億～45億円規模と試算された。
日本アニメは、各国の劇場市場でどのように“特別なイベント”から“通常の映画興行”へと広がってきたのか。カンヌ国際映画祭マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」のCannes Animationで開催されたパネルでは、フランスと南米の配給会社が、買付、劇場公開、マーケティング、そしてファンコミュニティとの向き合い方を語った。
カンヌ国際映画祭のマーケットで開かれた「Cannes Animation」のキーノートに、東映アニメーション営業企画本部海外企画部長の浅間陽介氏と、プロデューサーの池澤良幸氏が登壇した。創立70周年を迎えた同社が、日本アニメを土台に世界各地のクリエイターと共に作品を生み出す新戦略について語った。
FoxがRokuを約220億ドルで買収する最終契約を締結した。統合により、Foxはコネクテッドtvプラットフォームや無料広告型ストリーミングサービスを獲得し、米国テレビ視聴シェアで第3位規模の事業者となる見通し。完了は2027年上半期を予定している。
Hakuhodo DY ONEは、運用型テレビCM「WISE Ads for TV」に分析ダッシュボードを導入。買い付けから効果分析まで一元管理し、デジタル広告同様の粒度でテレビCM効果を可視化。PDCAサイクルを高速化し、広告主の運用最適化を支援する。
SBIホールディングス、SBIネオメディアホールディングス、フジ・メディア・ホールディングスは、メディア・コンテンツ領域での戦略的資本業務提携に向け、協議・検討を始めた。IP、イベント、金融、デジタル技術を連携させ、「感情経済圏」の構築を目指す。
