Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
短編映画が単独で上映されることは少ない。たいていは複数本がひとつのプログラムにまとめられ、観客はその並びの中で個々の作品と出会う。では、その“束ね方”は単なる編成作業なのか、それとも批評性を伴うキュレーションなのか。カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で行われたパネルは、短編映画のプログラミングとキュレーションの境界、そして観客との関係を実践者の視点から掘り下げるものとなった。
TBSグループが人権DDアンケートを実施。長時間・深夜労働のリスクを約41%が「高い/やや高い」と認識し、パワーハラスメントも約28%が同様に回答。課題が可視化される一方、職場環境改善への前向きな声も1125人から寄せられた。グループは「ハラスメントゼロ」と持続可能な制作環境を目指し、人権方針の浸透やサプライチェーン全体への対応を進める。
カンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」内のCannes Nextで開催されたセッション「The Future of IP in the Age of Machines」。投資家、プロデューサー、テクノロジー企業、米国弁護士が登壇し、AIが映像産業のIPバリューチェーンをどのように変えつつあるのかを議論した。
東京藝術大学が2026年3月、大学院映像研究科に「映像リサーチセンターDoCK」を設立。産学官連携によるアニメ・映画分野の共創知開発を目指し、国際共同制作やプロデューサー育成など10のプログラムを展開。次世代のコンテンツクリエイター育成と映像文化の未来構想に取り組む。
東京コンテンツインキュベーションセンターは、コンテンツ領域のアクセラレーションプログラム「TCIC Pitch Campus 2026」の採択者7組を決定した。AIキャラクター、映画・ショートドラマ、ゲームIP、生成AI動画などの事業が参加する。
カンヌ国際映画祭マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、TIFFCOMとの共同企画「Japan IP Market | Pitches」が初開催された。日本の出版社・映像会社7社が、国際的な映画・ドラマ化を視野に入れた原作IPと既存作品のリメイク企画を一挙に披露。日本の物語が世界の映像へと翻訳されていく、その最前線をレポートする。
Netflixはアジア太平洋地域で新モバイル体験を展開すると発表。縦型動画フィード「クリップ映像」や強化されたキュレーション機能を7月から日本・韓国で提供開始。さらにキッズ向けゲームを拡充し、映像配信からエンターテインメント総合プラットフォームへの転換を進めている。
生成AIはアニメーションの職人性を奪うのか。それとも、手仕事の世界をもっと遠くまで運んでくれる道具になるのか。カンヌ国際映画祭の併設マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」内のCannes Nextセッションで、Google DeepMindとアーティストたちが、彫刻・絵画・2D/3Dアニメーション・音楽・サウンドデザインを横断する新しい制作ワークフローについて語り合った。
ユニクロのチャリティプロジェクト「PEACE FOR ALL」に、ケイト・ブランシェットが主導する「難民映画基金（Displacement Film Fund）」が新たに参加。特別上映会では、ファーストリテイリングの柳井康治氏、東宝の松岡宏泰氏、ロッテルダム国際映画祭のクレア・スチュワート氏、東京国際映画祭の市山尚三氏、俳優・モデル・映画監督の岡本多緒氏が登壇し、映画を通じた難民支援の可能性を語った。
SAMANSA運営会社が、15～25分のショート映画を劇場上映する「20分シネマ」をヒューマントラストシネマ渋谷で2026年7月～12月に展開。月替わりで各作品を1週間上映し、カフェ感覚で映画館を利用できる新しい形態を提案。チケット1,000円均一。
