香港フィルマートで、アジアの映画・テレビ産業における資金調達をテーマにしたビジネスカンファレンスが開かれた。商業銀行、スタジオ経営者、プライベート投資家らが登壇し、国境を越えた共同投資やハイブリッドな資本モデルの実態を語った。
オックスフォード・エコノミクスが2026年4月に公表した調査は、韓国の映像産業(映画・テレビ・VOD)が単なる文化産業の域を超え、国家経済を牽引する"戦略インフラ"になっている実態を明らかにしている。
2026年第1四半期のLA撮影日数は5,121日で前期比10.7%増。長編映画・TVドラマが大幅に伸び、税額控除プログラム強化の効果がカテゴリ別データにはっきりと表れ始めた。
Global Cinema Federation(GCF)は4月8日、年次のグローバル映画観客調査の結果を発表した。調査では、映画館体験に対する消費者の評価が依然として高く、2026年の劇場公開作品への期待も強いことが示された。
K2 Picturesはカンヌで50億円規模の映画製作ファンドの成果を発表。市川團十郎×三池崇史のドキュメンタリー『襲名』を始め、『GIGANT』『藻屑蟹』など多様なジャンルの新企画を公開。国際共同製作も視野に、日本映画の新たな資金調達モデルを構築している。
ディズニーの2026年度第2四半期決算は、売上高が前年同期比7%増の251億6800万ドル。ストリーミング事業の営業利益率が初めて10%を超え、テーマパークやクルーズ事業も堅調に成長。
パラマウント・スカイダンスの2026年Q1決算は、総売上高73億ドル(前年同期比2%増)。DTC事業とスタジオ事業が成長を牽引し、調整後EBITDAは59%増の11億6100万ドルに達した。WBD買収も含め、2026年は投資と変革の年と位置付けている。
キアヌ・リーブスが、日本発のストップモーション時代劇『HIDARI』の主演声優に決定。伝説的彫刻職人・左甚五郎を描き、陰謀で師匠と愛する女性、右腕を失った甚五郎の復讐と再生の物語。カンヌ国際映画祭で発表され、国際展開を加速させる。
2025年の韓国コンテンツ産業は売上161兆ウォン、輸出149億ドルを記録。音楽やウェブトゥーンが成長を牽引し、K-POPと映画の輸出が伸長。コンテンツ企業の約3割が生成AIを導入し、ゲームやアニメーション分野で先行している。
フランスの放送・通信規制当局Arcomは2026年3月、年次調査レポート『Tendances Audio-Vidéo 2026』の概要版を公表した。無料テレビ放送が依然として最大級のリーチを保ちながらも、SVOD・YouTubeがスマートTVを通じて着実に浸透している。