Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
カンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」内で開催された、Cinema do Brasil主催のセッション。サンパウロ州・市の文化行政トップと業界団体代表が一堂に会し、ブラジル最大の視聴覚産業集積地としての強みと、国際共同製作に向けた具体的な道筋を提示した。
東映アニメーション2026年3月期決算は売上高936億6,900万円で減収だが、純利益250億7,000万円は過去最高。前年の映画ヒット反動減を、収益性の高い海外版権販売が補った。海外売上比率は63%に上昇し、ONE PIECEやドラゴンボールなどIPの多面的展開で高収益を維持。
カンヌ国際映画祭で、難民・避難民の映画製作者を支援する「難民映画基金」の第2回支援作家が発表された。ケイト・ブランシェットが支援する同基金は、2026年サイクルの助成対象として、モハメド・アメル、アンマリー・ジャシル、アクオル・デ・マビオル、バオ・グエン、リティ・パンの5名を選出。各作家には短編映画制作のために10万ユーロの製作助成金が贈られる。
Audibleは2026年の事業戦略として、話題作・名作のオーディオブック化、オーディオファースト作品の強化、新ジャンル開拓の3つを柱とすると発表。世界の年間再生時間は約60億時間に達し、利用者の77.6％が年間6冊以上読むなど、「聞く読書」の浸透が進んでいる実態を明らかにした。
電通の「情報メディア白書2026年版」を公開。アニメ市場は海外で2兆円超に成長し、邦画も1500億円超えを初達成。動画配信市場は6500億円規模に拡大し、デジタル広告費も急成長。映像ビジネスの主戦場はデジタルとグローバルへ完全にシフトしている。
カンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」内のCannes Nextで開催された日本発のイノベーション・ショーケース。AI、ロボティクス、ニューロサイエンスを横断する登壇者たちが提示した、映画体験の次なる地平とは。
日本テレビHDは2025年度に売上高4,844億円、営業利益693億円と過去最高を達成。スポット広告の回復とグループ各社の貢献が要因。2026年度はKANAMEL完全子会社化（483億円）を軸に「グローバルコンテンツ企業」への転換を加速。先行投資により減益予想だが、戦略的な投資と位置づけている。
カンヌ国際映画祭のマーケットで開催された「Film Frontier」ピッチセッション。文化庁のクリエイター支援基金の下、日本の次世代を担う監督・プロデューサーたちが世界の映画関係者を前にプロジェクトを披露した。
テレビ朝日HDが2025年度通期決算で売上高・各段階利益ともに上場来最高を更新。視聴率2年連続3冠を背景としたスポット収入の急回復と、デジタル広告の二桁成長が原動力となった。一方で2026年度は中東情勢を踏まえ慎重な計画を提示。アニメ・IP戦略やTDP（東京ドリームパーク）開業など、放送局からエンターテインメント企業への転換に向けた次なる一手を読み解く。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、中国電影家協会主催のラウンドテーブルが開催された。AIは映画制作を脅かす存在なのか、それとも作家性を押し広げる道具なのか。中国と欧州の映画人、研究者、テクノロジー企業がそれぞれの立場から、映像産業の現在と課題を語った。
