Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
Gower Street Analyticsが最新レポートによると、中国を除く国際市場と北米市場を合算した第1四半期(Q1)の興行収入は62億ドルに達し、2019年以来の最高額を記録したと発表。劇場業界が待望する好調な一年につながる可能性が高いと分析。
調査会社Ampere Analysisが、米国の映画業界における広告出稿の動向を分析した結果を公表した。ストリーミング・プラットフォームを持つメジャースタジオよりも、むしろインディペンデント系スタジオのほうが、自社作品のストリーミング配信開始時のプロモーションに力を入れているという。
TikTokと世界の映画館団体Cinema Unitedは、2026年4月14日（米国時間）にラスベガスのCinemaConで、TikTok上のファンエンゲージメントが劇場興行収入にどう影響しているかを分析した共同調査レポートを発表した。
米通商代表部がベトナムを13年ぶりに知的財産侵害の「優先国」に指定した。ベトナムはオンライン海賊版の温床で、著作権侵害サイトのホスティング拠点となっている。中国・ロシア・インドなど6カ国が「優先監視国」に指定された。
SAG-AFTRAとAMPTPが4年契約で暫定合意。契約期間を3年から4年に延長し、年金基金への相当規模の拠出と最低賃金引き上げを獲得。最大の争点はAI関連条項で、デジタル・レプリカ保護の強化、完全合成AIキャラクター規制、AI俳優への人間並み支払い枠組みが新たに導入される。
2026年香港フィルマートで、Stardust AIプラットフォームを用いた商業レベルのAI映像制作ワークフローが紹介された。脚本から納品まで4段階のプロセスでキャラクターやシーンの一貫性を保ちながら、制作効率と表現力を拡張する手法が示された。
香港フィルマートで、アジアの映画・テレビ産業における資金調達をテーマにしたビジネスカンファレンスが開かれた。商業銀行、スタジオ経営者、プライベート投資家らが登壇し、国境を越えた共同投資やハイブリッドな資本モデルの実態を語った。
オックスフォード・エコノミクスが2026年4月に公表した調査は、韓国の映像産業（映画・テレビ・VOD）が単なる文化産業の域を超え、国家経済を牽引する"戦略インフラ"になっている実態を明らかにしている。
2026年第1四半期のLA撮影日数は5,121日で前期比10.7%増。長編映画・TVドラマが大幅に伸び、税額控除プログラム強化の効果がカテゴリ別データにはっきりと表れ始めた。
Global Cinema Federation（GCF）は4月8日、年次のグローバル映画観客調査の結果を発表した。調査では、映画館体験に対する消費者の評価が依然として高く、2026年の劇場公開作品への期待も強いことが示された。
