Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
創業50周年を迎えた日本アニメーションが、アヌシーMIFAで「次の50年」への展望を発信。名作を支えた理念を振り返り、サラマンダーとの新作3企画を披露。国際共同製作への意欲も示した。
IMAXは2026年上半期も高収益を維持し、通期GBOは過去最高の約14億ドルを見込む。ローカル言語作品やスポーツ・ライブ配信へ領域を広げ、成長を加速する。下半期は世界で記録的ヒットとなっている『オデュッセイア』を筆頭に期待作が控える。
FilmLAが2026年Q2の撮影活動報告書を公表。総撮影日は前年同期比12.7%減の4,711日と低調ながら、テレビ部門は前期比34.4%増と力強く復調。リアリティ番組への税額控除初適用も追い風となり、州インセンティブの効果が部門ごとにばらつきつつ表れ始めた。
膨大な作品が溢れ、読者の注目を集めることが難しくなったマンガ業界。連載開始と同時に縦型ショートドラマを展開する新企画が始動した。仕掛け人のZOON村松氏とDoFull河辺氏が、『スリーコールアサシン』を題材に、"別の文法"でマンガIPを育てる挑戦を語る。
独立系映像制作を支えるプロデューサーたちは、いま何に疲弊しているのか。EAVEが発表した「Impact Think Tank 2026 Report」は、プロデューサーのメンタルヘルスを、自己管理や個人のレジリエンスの問題としてではなく、資金調達や制度設計、労働文化、業界慣行が生み出す構造的な問題として読み解いている。
アニメーション制作の国際サステナビリティ基準「ANiMPACT」が、実作品での検証段階に入った。開発を手がけたのは、CineRegio、Ecoprod、Green Filmの3者だ。こうした基準は公的資金調達の条件にもなってきている。
「U-KNOCK 2026 in Japan Summit」で開かれたパネルディスカッションの模様をレポート。K-POPや公演を手がける4社が「ファンダムはいかにして産業になるのか」をテーマに、一時的な熱狂を持続的な産業へと育てる仕掛けや収益モデル、日本市場への戦略を語った。
政府は「日本成長戦略」で、コンテンツ産業を2033年に海外売上20兆円を目指す基幹産業と位置づけた。ゲーム、アニメ、マンガ、音楽、実写の5分野で合計33.7兆円の官民投資を想定し、作品製作、人材育成、流通網拡大、海賊版対策を大規模・長期・戦略的に後押しする方針を示している。
松竹1Qの決算、売上高は241億3,800万円（前年同期比11.5%増）、営業利益は17億2,900万円（同58.5%増）と大幅な増収増益。演劇部門の歌舞伎座、新橋演舞場、大阪松竹座、南座の各公演が好調に推移一方で、大阪府大阪市の劇場施設および賃貸不動産について、解体工事着手の決議に伴い減損損失23億3,500万円を計上、四半期純損益は2億8,100万円の赤字となった。
「U-KNOCK 2026 in Japan Summit」に韓国スタートアップ3社が登壇。教育AIのグローラン、多言語流通のFASTVIEW、K-POPファンダム収益化のディープスタジオが、AIとデータで描く新たな事業モデルと日本市場への期待を語った。「成功の基準」が変わる時代の展望とは。
