Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
CJ ENMが2026年第2四半期決算を発表した。売上高は前年同期比で減少したものの、営業利益は二桁増。映画・ドラマ部門では米国スタジオFifth Seasonの供給遅れが響いた一方、TVINGを中心とするメディアプラットフォーム事業が黒字転換し、コマースも堅調に推移した。
ソニー・ミュージックエンタテインメントが、グループ社員向けの実践型インクルーシブデザイン研修を開催。聴覚障害や視覚障害のある4人のファシリテーターとともに舞台『チ。―地球の運動について―』を題材に、作品の魅力を多様な観客へ届ける方法を探った。「誰かのため」の工夫が、みんなの楽しさを広げていく——その気づきに満ちた一日を追う。
日本テレビHDは2026年度第1四半期に売上高1,145億円と横ばい、営業利益は110億円で36.6%減となった。FIFAワールドカップ2026の放送に伴う番組制作費増が主因。一方、政策保有株の売却益196億円やKANAMEL子会社化に伴う段階取得差益の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は226億円と大幅増益を達成した。海外・配信ビジネスは78.6%増と急伸。
仏CANAL+が2026年上半期の決算を発表した。総収益は前年同期比で40%増。事業の重心を欧州中心から世界へと移しつつある同社の姿が数字に表れた。
ディズニーとTikTokがグローバル契約を結び、TikTokクリエイターはディズニー作品資産でショート動画を制作・公開。次世代クリエイター育成のDisney Creator Ambassador Programも共同運営。
東映アニメーション2027年3月期第1四半期決算は売上高220億3,300万円で増収、営業利益74億6,500万円は第1四半期として過去最高。前年に好調だった作品の反動減を、収益性の高い海外事業の好調と円安効果が補った。海外売上比率は66%に。
韓国KOCCAは日本のクールジャパン機構を制度設計と投資実績の矛盾として分析し、540億円赤字の背景に政策性と収益性のジレンマがあると指摘。
日本初のタクシー映画祭TAXIATERの公開記念イベントが開催。東京23区100台のタクシーで短編3作を上映、都内の劇場３館でも展開される。花王3ブランドがブランドプレイスメントで協働。
アヌシーMIFAで議論された欧州アニメーション輸出の現在地。共同製作が生む多様性とリスクテイクを、いかに海外の観客へ届けるのか。北米配給、国際セールス、SNS活用、P&A支援まで、“最後の1マイル”の課題と戦略を探る。
WOWOWの2026年度1Qは、会員収入とテレマーケティングの減少で減収減益。一方、映画・イベント・ECなどが伸び、単体事業収入は前年同期比186.9％に拡大。NTTドコモとのLemino共同事業が、反転攻勢の試金石となる。
