Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
「製作財源の62％が公的資金」という欧州映画界。今、支援の軸足は直接助成から税額控除等のインセンティブへ急速にシフトしている。カンヌ国際映画祭でのセッションをもとに、激変する市場における資金調達の現在地と、今後の課題を紐解く。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」のファイナンスフォーラムで、クリエイター・エコノミーのセッションが開催。クリエイターが自ら物語を所有し、ファンや資本を巻き込みながらグローバルブランドへ育てていくための具体的な仕組みが語られた。
2026年のカンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」で開かれた「16th Annual International Film Finance Forum」のセッションで語られたのは、縮むプリセールス市場と深まるエクイティ依存、タックスクレジットの「回収スピード」という盲点、ファンが先に金を出す「観客先行」モデル、そして棚上げ寸前だった『Coyote vs. Acme』の救出劇など。金が動く現場の実務家たちが語った、独立系映画ファイナンスの最前線を報告する。
人口比で見れば世界第2位の読者層を持つとされるフランスのマンガ市場。約40年の歴史のなかで、出版社や配給会社は日本の権利者とどう手を組み、原作への忠実さとローカル市場への適応を両立させてきたのか。カンヌで開催された「Japan IP Market」のセッションで、その舞台裏が語られた。
世界のマンガ・Webtoon業界の関係者が集まる国際商談会「IMART Global Business Matching」が3月下旬、開催された。コロナ禍で一気に拡大した海外需要の反動、供給過多、各国市場の成熟、紙代や物流費の上昇、国際情勢の不透明感――こうした要素が重なる中で、日本マンガはいま世界のどこに立っているのか。その現在位置を知るために、会場を取材した。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」は、2027年の「カントリー・オブ・オナー」にギリシャを選出。ギリシャは過去10年で欧州有数の映像制作ハブに成長し、映像産業は19億ユーロの経済貢献と4万4000人の雇用を支えている。
2026年5月15日、カンヌ国際映画祭のマーケットで、日本の撮影誘致を国・地方・撮影所の三層から語る稀少なセッションが開かれた。50％リベートと上限15億円への制度刷新、群馬県知事の熱量あるプレゼン、そして角川大映スタジオが明かした2029年の新撮影所建設計画──日本が世界に示したプレゼンの全体像を報告する。
日本のアニメ・マンガは海外で高い需要があるものの、マンガ売上、アニメ視聴、ファン動向などのデータが分断されている。トークイベントでは、海外ファンデータ、マンガ読者行動、国内視聴データを横断的に結びつけることで、IP価値を正当に評価し、海外との交渉力を強化する重要性が議論された。
カンヌ国際映画祭のマーケットで開催された「Japan IP Market」において、北条司氏のマンガ『キャッツ・アイ』のフランス実写リメイク版が、いかにして世界50以上の地域に売れたのか、その成功の舞台裏が語られた。
The European Audiovisual Observatoryが発表した最新「FOCUS 2026」を基に、世界・欧州・日本の映画市場動向を比較。今年のマルシェ・ドゥ・フィルム「カントリー・オブ・オナー」に選ばれた日本を軸に、興行回復、製作構造、公的支援のあり方が議論された。
