Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
～スカパーJSAT、KDDI、みずほ銀行ら12社が初期参画。資金調達や収益多角化の新たなモデル創出へ～
サンリオとエイベックスは東南アジア合弁解消後も提携を深化させ、グローバル展開とIP活用を推進する。
HBO Maxが2026年1月にドイツでサービス開始。ドイツのメディア大手RTL Deutschlandが運営するストリーミングサービス「RTL+」が、HBO Maxの独占ローンチパートナーとなることが発表された。
釜山市は215億ウォンの第2号映像コンテンツファンドを結成、これにより、釜山市が掲げる「映像コンテンツファンド造成5カ年計画」における累計調達額は約448億ウォンとなり、目標額である1,000億ウォンの約45％を達成したことになる。
第1回ANIAFFで来日した「Women in Animation」のマージ・ディーン会長にインタビュー。業界の男女比率50対50を目指す戦略や資金調達の裏側、そして日本進出の計画とは？
深刻化する制作ライン逼迫と人材不足の解消へ。トムスが台湾の実力派スタジオと提携を発表。単なる外注関係を超え、技術共有や人材育成を含めた強固なパートナーシップを構築し、高品質なアニメを持続的に提供する「アニメSDGs」の実現を目指す。
アニメーション業界の男女比50対50を目指し、「カメラの後ろ」から変革を促す戦略的アプローチとは？ANIAFFで行われた、アニメ業界の構造改革を問う熱き講演録。
公取委はアニメ制作の取引実態調査を公表。製作委員会との「力関係」や著作権対価の不明瞭さ、制作印税の格差など構造的課題が浮き彫りとなった。
2025年12月に初開催された「あいち・なごやアニメーション映画祭」。アニー賞主催団体のトップはなぜ審査員を引き受けたのか？その背景には、LA山火事の支援がつないだ日本との意外な「縁」があった。世界的権威が語る映画祭の役割について聞いた。
公取委は映画・アニメの取引実態調査を公表。製作委員会方式での予算硬直化や著作権の「無償譲渡」など、現場を圧迫する商慣習にメスを入れた。「買いたたき」等の法的リスクの所在と、業界適正化に向けたガイドライン策定の動きを解説する。
