Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
コミスマと三井住友信託銀行は、アニメ製作プロジェクトを主な投資対象とするファンドの組成に向けて基本合意した。原作IPから制作スタジオまで抱えるコミスマの力と、信託銀行の投資家ネットワークを組み合わせる。事業会社や海外・個人投資家にアニメ投資の門戸を開き、クリエイターへの利益還元を強める狙いだ。
2回目を迎えるANIAFFが、海外映画祭、教育、プロデュースの各分野から3氏を審査員に迎える。AIを制作技術ではなく「アニメの空想」として捉える特別企画や、インディーズ新作の招待上映もそろえ、名古屋発の国際映画祭として独自色を打ち出す。会期は2026年11月13日から18日まで。
「VR FORUM 2026」に、岡山放送と長野朝日放送の社長が登壇した。セッションでは、ニュースポイ活アプリやWebコンサルティング、地域スポーツとの共創などの事例をもとに、地域の課題を事業に変えるローカル局の新しいビジネス戦略が語られた。
「VR FORUM 2026」に、総務省とTBSのキーパーソンが登壇した。海外売上に占める実写コンテンツの割合はわずか2%にとどまる。セッションでは、政策と現場の両方の立場から、その伸びしろと、放送局が実際にぶつかっている壁について議論が交わされた。
韓国・ソウルで開催された国際放送映像マーケット「BCWW 2026」で、日本のドラマ企画を売り込むピッチ「Japan Drama First Look: Co-Pro Pitch」が初めて開かれた。国内の広告収入に頼る制作モデルからの転換を目指す総務省の狙いと、ソウルの舞台に立ったプロデューサーたちの危機感や手応えを取材した。
URALAA株式会社が、東京・虎ノ門で「URALAA事業構想 8Kイマーシブライブ技術発表会＆ライブビューイング体験会」を開催。8K映像と空間音声を一般の光回線で届ける独自技術を披露し、2035年までに全国51カ所へ拠点を広げる構想を発表した。
経済産業省の調査研究事業に採択された三菱UFJ銀行が、作品の「価値評価」と「完成保証」の仕組みづくりに着手。製作委員会方式が主流の日本で、銀行融資によるフィルム・ファイナンスは成立するのか。担当者に聞いた。
カンヌのマルシェ・デュ・フィルムで日本がカントリー・オブ・オナーに選ばれた今年、TIFFCOM 2026は「日本IPの海外展開」「国際共同製作」に加え、新たに「AI」を柱に加える。ハリウッドの最前線を行くAGBOのキーノート、TIPM・TGFMでのオープンピッチ、テック系企業の出展増など、今年の見どころ・傾向を事務局長の池田香織氏に聞いた。
一般社団法人コンサートプロモーターズ協会（A.C.P.C.）が2026年上半期のライブ市場調査を発表した。総売上額は3182億円（前年同期比108.3％）、総動員数は2845万人で、ともに過去最高を記録した。ホール公演の回復、新設・再開会場の影響、海外アーティスト公演の減少などを、会場規模別・エリア別・国別のデータから解説する。
飲食事業のオルフェグループが手掛けるミニシアター「ルミアーク銀座」が2026年10月23日に東京・銀座でオープンする。お酒を飲みながら映画を観られるシアターバー型で、貸館やレンタルスペース利用にも対応する。オープニング上映作品とタイムテーブルも発表された。
