杉本穂高の記事一覧

杉本穂高

Branc編集長 杉本穂高

Branc編集長(二代目)。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。

産官学連携「PopPowerProject」が新政策提言。コンテンツ予算1,000億円規模、「文化省」設立など 画像
働き方

産官学連携「PopPowerProject」が新政策提言。コンテンツ予算1,000億円規模、「文化省」設立など

産官学の専門家コミュニティ「PopPowerProject(ポップパワープロジェクト)」政策会議は2026年2月12日、日本のコンテンツ産業を基幹産業として再設計するための提言「コンテンツ産業戦略2026」を発表した。

SMエンタテインメント・ジャパン、売上高100億円突破で過去最高も円安と投資響き減益。ライツ事業はOTT独占販売へシフト 画像
ビジネス

SMエンタテインメント・ジャパン、売上高100億円突破で過去最高も円安と投資響き減益。ライツ事業はOTT独占販売へシフト

株式会社SMエンタテインメント・ジャパンは2026年2月10日、2025年12月期(2025年1月1日~2025年12月31日)の連結決算を発表した。

MPAとSAG-AFTRA、ByteDance「Seedance 2.0」を強く非難──著作権および肖像権侵害で即時停止を要求 画像
テクノロジー

MPAとSAG-AFTRA、ByteDance「Seedance 2.0」を強く非難──著作権および肖像権侵害で即時停止を要求

全米映画協会と俳優組合はByteDanceのAI動画モデル「Seedance 2.0」の著作権・肖像権侵害を非難し、即時停止を要求している。

テレビ朝日HD、3Q決算は過去最高益を更新。放送収入の復調と「アニメ・IP戦略」が描く総合コンテンツ企業への転換点 画像
ビジネス

テレビ朝日HD、3Q決算は過去最高益を更新。放送収入の復調と「アニメ・IP戦略」が描く総合コンテンツ企業への転換点

テレビ朝日HDが第3四半期で過去最高益を更新!視聴率3冠による放送収入回復とデジタル広告の躍進が原動力だ。さらに新経営計画で「総合コンテンツ企業」への転換を宣言。IP開発や有明の新施設など、脱・放送局へ向けた次なる成長戦略を読み解く。

サイバーコネクトツー、映像事業「CyberConnect2 FILM」を設立。映画『チェイサーゲームW』で製作幹事を担当 画像
ビジネス

サイバーコネクトツー、映像事業「CyberConnect2 FILM」を設立。映画『チェイサーゲームW』で製作幹事を担当

サイバーコネクトツーは映像事業「CyberConnect2 FILM」を設立し、映画『チェイサーゲームW』の製作幹事を務める。

【TIFFCOM2025】総参加者数13%増の4,610人を記録。国際共同製作とIPビジネスが牽引したマーケットレポートが公開 画像
グローバル

【TIFFCOM2025】総参加者数13%増の4,610人を記録。国際共同製作とIPビジネスが牽引したマーケットレポートが公開

TIFFCOM2025レポート公開。参加者は前年比13%増の4,610人を記録した。国際共同製作や日本IP市場の活況により商談数も増加。単なるコンテンツ売買を超え、多角的なビジネスハブへと進化しているのがうかがえる。

テレビ朝日、新中期経営計画を発表。アニメ枠増設・深夜枠の新チャレンジにリアル拠点で「放送外収入」拡大を促進、ABEMAとの連携も深化 画像
ビジネス

テレビ朝日、新中期経営計画を発表。アニメ枠増設・深夜枠の新チャレンジにリアル拠点で「放送外収入」拡大を促進、ABEMAとの連携も深化

スローガンは「STARTUP テレ朝!!」。有明の新拠点やアニメIP倍増、AI活用など5つの戦略で、2029年度売上4000億円を目指す。放送依存からの脱却を加速し、「コンテンツ企業」へと進化する野心的な全貌を読み解く。

企画開発から海外展開まで伴走支援。長編アニメ支援「Film Frontier」は、『ホウセンカ』の海外展開をどう加速させたのか 画像
映像コンテンツ

企画開発から海外展開まで伴走支援。長編アニメ支援「Film Frontier」は、『ホウセンカ』の海外展開をどう加速させたのかPR

「Film Frontier」の「長編アニメクリエイター支援」はどんな支援が受けられるのか。実際に支援対象作品に選ばれた『ホウセンカ』のプロデューサー伊藤裕史氏(株式会社HI Production)に話を伺った。

テレビ東京、IPプロデュースのMintoに5億円出資。東南アジア・デジタル領域での収益化を加速へ 画像
ビジネス

テレビ東京、IPプロデュースのMintoに5億円出資。東南アジア・デジタル領域での収益化を加速へ

テレビ東京がMintoに5億円を出資し、IPのグローバル展開を加速させる。Mintoが持つ東南アジアの事業基盤とデジタルマネタイズ力を活用し、「シナぷしゅ」など自社コンテンツの海外収益化を強化。CaaS戦略の一環として世界市場攻略に挑む。

映適スタッフセンター、2026年4月より「定額会費制」へ移行。ギャラ1%徴収を撤廃、月額900円に 画像
働き方

映適スタッフセンター、2026年4月より「定額会費制」へ移行。ギャラ1%徴収を撤廃、月額900円に

映適スタッフセンターは来春、ギャラ1%徴収を撤廃し月額900円の定額制へ移行する。労災事務手数料や学生登録の無料化も実施。金銭的負担を軽減し、誰もが安心して働ける持続可能な制作環境の実現を図る。

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