Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
映像産業の未来を占う年次報告書「Nostradamus Report 2026」がカンヌ映画祭で発表された。映画・テレビ・配信・個人クリエイターが一つのエコシステムへ融合するなか、成功の指標を興行収入などの「規模」から、ファンの熱量や「エンゲージメントの深さ」へと再定義する必要性を説く内容を読み解く。
REVISIO株式会社がビデオリサーチと共同開発した表情取得システムを導入し、テレビ視聴者の感情を分析する調査を開始。FIFAワールドカップ2026の日本代表戦4試合を対象に、注目度とHappy率を測定した結果、得点時にHappy率が大幅に上昇することが確認された。
韓国コンテンツの海外展開が、「売る」段階から「一緒に作る」段階へと変わりつつある。U-KNOCK 2026 in Japan Summitの基調講演と対談をもとに、韓国と日本の制作・IPビジネスの違い、そして共同でIPを開発する可能性を探った。
2026年7月15日、読売新聞・YTE・読売テレビの3社による「アニメ・IPビジネスで目指す方向」についての発表会が開催された。読売テレビの子会社であったYTE（旧・読売テレビエンタープライズ）の株式70%を読売新聞グループ本社が引き受け、新たな体制でアニメ・IPビジネスに乗り出す。
香港フィルマートで新設された「Film Frontier」セクションに、日本発の3企画が参加した。『HIDARI』『Unknown Face』『Life is Yours』の作り手たちは、国際共同製作の現場で何をつかんだのか。香港でのピッチを終えたプロデューサー、監督たちに聞いた。
J-Docs Hubが7月26日に東京で開催するセミナー「ドキュメンタリーの国際出口いろいろ」Vol.2は、映画作家小田香と国際セールス会社Parallax Filmの共同設立者曹柳莺を迎え、日本発アート映画の海外展開戦略を解説する。参加無料、事前申し込み制。
シネファは決済代行会社「全東信」の破綻による資金繰り不安を受け、映画館や文化施設向けの特別支援プログラム「KEEP OUR PLACE」を開始。通常のクラウドファンディングと異なり、プロジェクト進行中に毎月支援金を支払い、返礼品制作や店頭QRコード設置も支援する。
アラモ・ドラフトハウスが独立系映画の直接配給プログラム「Alamo Exclusives」を開始。映画祭で評価されながら従来の配給ルートに乗りにくい作品を全米の劇場で公開し、製作者の支援と観客に良作提示の機会を提供する。第一弾はバットホール・サーファーズのドキュメンタリー。
日本アド・コンテンツ制作協会は2026年7月1日、広告映像撮影の稼働時間を原則12時間以内とするルールを宣言した。準備や撤収、食事休憩も含め、12時間超過時は翌日10時間以上のインターバル設定を求める。映画業界と同様に、映像産業全体で過重労働を前提としない労働環境改善が進んでいる。
アヌシー国際アニメーション映画祭のマーケット「MIFA」で、CNCが仏アニメーション市場の最新動向を報告した。テレビシリーズの製作は周期的な低下局面に入り、海外資金や受託制作も縮小する一方、長編映画は過去最多の製作本数を記録。配信、輸出、雇用、AIまで、フランス・アニメーション産業の現在地を整理する。
