杉本穂高の記事一覧

杉本穂高

Branc編集長 杉本穂高

Branc編集長(二代目)。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。

アドビ、映像制作ツールに他社AIモデル連携機能を追加。若手支援に1,000万ドルの拠出も発表 画像
テクノロジー

アドビ、映像制作ツールに他社AIモデル連携機能を追加。若手支援に1,000万ドルの拠出も発表

アドビはAI連携強化や機能拡充を行い、映像制作支援と若手育成に1,000万ドルを拠出した。

松竹、第3四半期は営業利益54億円超えのV字回復。映像・演劇のヒットと配信権販売が牽引し通期予想も上方修正 画像
ビジネス

松竹、第3四半期は営業利益54億円超えのV字回復。映像・演劇のヒットと配信権販売が牽引し通期予想も上方修正

全段階で黒字転換を達成。主力の映画・演劇に加え、高収益な放映権販売が大きく寄与した。この好調を受け通期予想も上方修正。

BBCグループとYouTube、戦略的パートナーシップを締結。「YouTubeファースト」番組の開発とクリエイター育成を加速 画像
グローバル

BBCグループとYouTube、戦略的パートナーシップを締結。「YouTubeファースト」番組の開発とクリエイター育成を加速

BBCがYouTubeと戦略的提携。「YouTubeファースト」の番組開発に加え、TVプロデューサーをデジタル人材へ変革する育成計画が始動する。放送と通信の融合を加速させるこの動きは、日本のメディア業界にとっても見逃せない事例だ。

【官民連携】映画に続き、放送・配信も「実行」フェーズへ。「実写コンテンツ展開力強化官民協議会」発足、1月30日初会合 画像
メディア

【官民連携】映画に続き、放送・配信も「実行」フェーズへ。「実写コンテンツ展開力強化官民協議会」発足、1月30日初会合

世界を席巻するアニメに続き、実写ドラマも海外へ。総務省は放送・配信事業者と連携し新たな官民協議会を始動させる。映画界の改革モデルを拡張し、グローバル展開に向けた具体的計画を策定。日本のコンテンツ産業を底上げする本気の議論が始まる。

南沙良×出口夏希×吉田美月喜が挑む“落伍者”の青春。児山隆監督が語る映画『万事快調』の挑戦 画像
映像コンテンツ

南沙良×出口夏希×吉田美月喜が挑む“落伍者”の青春。児山隆監督が語る映画『万事快調』の挑戦

『猿楽町で会いましょう』児山隆監督最新作。南沙良、出口夏希、吉田美月喜ら女子高生が“禁断のビジネス”に手を染める衝撃作だ。釜山国際映画祭で監督を直撃し、東海村を舞台に描く「荒っぽさと知性」、そして「落伍者の青春物語」の裏側に迫る。

U-NEXT、会員500万人突破・過去最高業績を更新。JOYSOUND買収でシナジー効果増へ 画像
ビジネス

U-NEXT、会員500万人突破・過去最高業績を更新。JOYSOUND買収でシナジー効果増へ

U-NEXT HD2026年8月期第1四半期(2025年9月~11月)の連結決算は、第1四半期として過去最高業績を更新した。動画配信事業は、有料会員数500万人という大台に乗って好調を維持。

HYBE AMERICA、Netflix、YouTuberアラン・チキン・チョウが共同制作を発表。ドラマ連動型の次世代ポップグループ創出へ 画像
映像コンテンツ

HYBE AMERICA、Netflix、YouTuberアラン・チキン・チョウが共同制作を発表。ドラマ連動型の次世代ポップグループ創出へ

HYBE×Netflix×総再生数600億回クリエイターがタッグ!ドラマの物語と連動してキャストが実際にデビューするプロジェクトが始動。

映画制作の現場が変わる?東宝スタジオ内託児所「Lullabee」見学レポート。業界経験者が支える安心空間 画像
働き方

映画制作の現場が変わる?東宝スタジオ内託児所「Lullabee」見学レポート。業界経験者が支える安心空間

東宝スタジオ内に託児所「Lullabee」がオープン。子供1人あたり 1時間3,000円~、対象年齢は生後3カ月(首座り後)~小学2年生まで。

NHK、2026年度予算計画を発表:民放との共同設備に600億円、メディア産業支援に100億円を拠出へ 画像
メディア

NHK、2026年度予算計画を発表:民放との共同設備に600億円、メディア産業支援に100億円を拠出へ

NHK(日本放送協会)は、2026年度(令和8年度)の収支予算と事業計画を発表した。

【ATP調査】テレビ製作会社の3割超が赤字、収益悪化が顕在化──価格転嫁進まず現場は「限界的状況」 画像
メディア

【ATP調査】テレビ製作会社の3割超が赤字、収益悪化が顕在化──価格転嫁進まず現場は「限界的状況」

テレビ製作会社の3割超が赤字転落──。ATP最新調査で、営業利益が前年比77%に急落した衝撃の実態が判明。物価高でも価格転嫁はわずか4%に留まり、倒産リスクや人材流出が加速している。

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