Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
MANGA総研は、「第2回 マンガIP市場調査報告書2025」を公開。日本のマンガIP市場は約4.23兆円に拡大し、映像化の海外成長が市場拡大を牽引。
問い合わせ数前年比660％増！急成長中のロケ地検索サイト「ロケグー」が掲載1,500件を突破。制作現場の“痒い所に手が届く”情報設計や固定費ゼロの成果報酬型モデルが支持されている。
新潟国際アニメーション映画祭のIndie Box部門監督陣が制作の背景や今後の展望、映画祭の意義について熱く語った。
新潟国際アニメーション映画祭のオープニング・セレモニーが開催。コンペ審査員や受賞者が登壇し豊富を語った。
KADOKAWAの第3四半期決算は、前期ヒット作の反動や出版事業の苦戦で大幅減益に。一方、サイバー攻撃の影響を脱したWeb・教育分野や海外展開は好調だ。断行中の出版の抜本的改革と第4四半期の強力なラインナップで、反転攻勢なるか。
韓国の文化体育観光部は、総額7,300億ウォン規模のコンテンツ政策ファンドを造成すると発表した。映像・映画産業において特に注目すべきは、総額818億ウォン規模で造成される映画ファンドだ。
テレ東HDの第3四半期決算は、営業利益が約2倍の114億円に急拡大し過去最高を更新。「NARUTO」の海外展開や配信事業が牽引し、すでに通期予想を突破。
スカパーJSATはコスト削減と宇宙事業の好調により増益し、業績予想を上方修正、株主還元も強化。メディア事業はIPを育てていけるかが鍵に。
産官学の専門家コミュニティ「PopPowerProject（ポップパワープロジェクト）」政策会議は2026年2月12日、日本のコンテンツ産業を基幹産業として再設計するための提言「コンテンツ産業戦略2026」を発表した。
株式会社SMエンタテインメント・ジャパンは2026年2月10日、2025年12月期（2025年1月1日～2025年12月31日）の連結決算を発表した。
