Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
Branc主催のトークイベント「ベネチア国際映画祭3冠 ロヒンギャ語の映画『LOST LAND／ロストランド』はいかにして世にでたのか Dialogue for BRANC #13」のイベントレポートを公開。全編ロヒンギャ語で展開する映画の資金調達はいかになされたのかについて語った。
自民党の文化立国調査会が、日本文化を経済成長の源泉として位置づける提言を提出。マンガ、アニメ、ゲームなど「勝ち筋」産業への支援として5年間5,000億円以上の予算確保、複数年度支援、人材育成、知財戦略強化を提案。文化庁予算を2030年度に年4,000億円を目指す方針も示唆。
在日イタリア商工会議所は2026年7月7日、日本アニメーションの芸術とビジネスをテーマにセミナーを開催する。ポリゴン・ピクチュアズの塩田周三氏が登壇し、ストーリーテリング、国際展開、AI活用、企業のマーケティング活用などを取り上げる。
カンヌ国際映画祭のマーケットで開かれた「Investors Circle」のキーノートに、ファーストリテイリング グループ上席執行役員の柳井康治氏が登壇した。ヴィム・ヴェンダース監督『PERFECT DAYS』が生まれた経緯と、ブランドが映画製作に関わる際の哲学について語った。
生と死を巡る往復書簡を、濱口竜介監督はいかに映画へ翻訳したのか。日仏を舞台にケアや資本主義の問いを交え、「人間を人間として扱う」真髄を描く新作『急に具合が悪くなる』。言葉を超えた感動と、人生を動かす偶然性をスクリーンに刻んだ軌跡に迫る。
2026年カンヌ国際映画祭で「カントリー・オブ・オナー」に選出された日本。VIPOが厳選した5名の新進気鋭プロデューサーが、国際共同製作を見据えた野心的な企画を世界へ披露した。公的支援の拡充と個々のネットワークが交差する、日本映画の新たな越境と飛躍の舞台をレポート。
文化庁の「クリエイター支援基金」は、映像・アニメ・XR産業の人材育成と海外展開を支援する制度。令和7年度は544人のクリエイターを支援し、23の国・地域で165回の海外公演・展示を実現。アニメ、XR、8K映像など実践的プロジェクトを通じ、グローバル市場で競争力を持つ人材育成を推進している。
公的助成からインセンティブへ――欧州映画支援の軸足は確かにシフトしている。だが、それは「文化」を後景に押しやることを意味するのか。カンヌ国際映画祭で繰り広げられた議論は、小国と大国、公共放送とグローバル配信、そして製作現場のプロデューサーがそれぞれの立場から「最適なバランス」を模索する場となった。
「製作財源の62％が公的資金」という欧州映画界。今、支援の軸足は直接助成から税額控除等のインセンティブへ急速にシフトしている。カンヌ国際映画祭でのセッションをもとに、激変する市場における資金調達の現在地と、今後の課題を紐解く。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」のファイナンスフォーラムで、クリエイター・エコノミーのセッションが開催。クリエイターが自ら物語を所有し、ファンや資本を巻き込みながらグローバルブランドへ育てていくための具体的な仕組みが語られた。
