Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
ひろしまアニメーションシーズン2026で開かれた「EU-JAPAN アニメーション・ビジネス・ワークショップ報告会」では、アニメーション製作における欧州と日本の協業の可能性が議論された。製作委員会方式が抱える構造的な壁、二国間協定の不在、そして『HIDARI』が選んだ法人化という実験まで、中東欧と日本のプロデューサーが実務レベルで議論した。
170カ国から4万1225人、1300社超が集ったIBC2026。初出展256社やFuture Tech Ignite、Acceleratorを通じ、AIや5Gなど新技術を実務成果へつなぐ動きが加速。商談、協業、人材育成の場として、「放送」の定義拡張も映し出した。
TBSホールディングスの統合報告書が、ウィルズのIR-portでAI対話型レポートとして公開された。読者が質問しながら内容を確認できるだけでなく、生成AIがページ単位で参照・引用しやすい構造を備える。IR開示は「AIにどう読まれるか」も問われる段階に入った。
ANIMA MUNDI「D7.1」報告書から読み解く、世界の振興策・輸出戦略・日本エコシステムへのインサイト。
カンヌやアヌシー出品で世界的な注目を集める長編アニメーション映画『我々は宇宙人』。長編初挑戦の門脇康平監督と林健太郎プロデューサーが、商業アニメ未経験のスタッフ陣を率い、一社単独出資という異例の体制で挑んだ純度100％の映画制作。世界を驚かせた独自の制作体制と作品誕生の舞台裏を、カンヌ現地で2人に聞いた。
韓国コンテンツ振興院が、K-コンテンツをフード、ビューティ、観光まで広げる4大新戦略を発表。IPを軸に輸出支援、投資、人材育成、AI・R&Dを再編し、K-カルチャー産業の成長基盤を刷新を狙う。
米ビジュアル・エフェクツ・ソサエティ（VES）が9月4日、1954年『ゴジラ』を生んだ本多猪四郎監督と田中友幸プロデューサーをVES Hall of Fameに迎えた。2025年の円谷英二特技監督に続く2年連続の日本人殿堂入りで、日本支部の始動も控えるなか、特撮の国際的再評価が加速している。
アニメ業界向け自動更新ポートフォリオ「Anilink」を運営する合同会社バフガカリが、文化庁「令和8年度メディア芸術アーカイブ推進支援事業」（チャレンジ枠）に採択された。1970年代を中心としたアニメ作品のクレジット情報を話数単位で整備し、年度内に機械可読な形式で公開する。MADBへの提供に向けた項目仕様の対応表も整備する。
KADOKAWAの新たなアニメ制作拠点「Studio One Base」のメディア向け内覧会が開催。グループのスタジオ5社を統合し、306席のクリエイターエリアと育成拠点を備える。背景にあるのは、拡大する需要の裏で深刻化する人材不足への危機感だ。池袋は“見る街”から“作る街”へ変われるのか。
宝塚大学メディア芸術先端教育開発センター東京（TMACT）が、アニメ・ゲーム・映像業界の次世代プロデューサーを育成する公開講座の受講生募集を開始した。マーケティングから法務、国際展開まで全8科目を第一線の実務家・研究者が講義する。受講料は無料、定員20名程度、応募締切は10月9日17時。
