Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
Netflixはアジア太平洋地域で新モバイル体験を展開すると発表。縦型動画フィード「クリップ映像」や強化されたキュレーション機能を7月から日本・韓国で提供開始。さらにキッズ向けゲームを拡充し、映像配信からエンターテインメント総合プラットフォームへの転換を進めている。
生成AIはアニメーションの職人性を奪うのか。それとも、手仕事の世界をもっと遠くまで運んでくれる道具になるのか。カンヌ国際映画祭の併設マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」内のCannes Nextセッションで、Google DeepMindとアーティストたちが、彫刻・絵画・2D/3Dアニメーション・音楽・サウンドデザインを横断する新しい制作ワークフローについて語り合った。
ユニクロのチャリティプロジェクト「PEACE FOR ALL」に、ケイト・ブランシェットが主導する「難民映画基金（Displacement Film Fund）」が新たに参加。特別上映会では、ファーストリテイリングの柳井康治氏、東宝の松岡宏泰氏、ロッテルダム国際映画祭のクレア・スチュワート氏、東京国際映画祭の市山尚三氏、俳優・モデル・映画監督の岡本多緒氏が登壇し、映画を通じた難民支援の可能性を語った。
SAMANSA運営会社が、15～25分のショート映画を劇場上映する「20分シネマ」をヒューマントラストシネマ渋谷で2026年7月～12月に展開。月替わりで各作品を1週間上映し、カフェ感覚で映画館を利用できる新しい形態を提案。チケット1,000円均一。
Branc主催のトークイベント「ベネチア国際映画祭3冠 ロヒンギャ語の映画『LOST LAND／ロストランド』はいかにして世にでたのか Dialogue for BRANC #13」のイベントレポートを公開。全編ロヒンギャ語で展開する映画の資金調達はいかになされたのかについて語った。
自民党の文化立国調査会が、日本文化を経済成長の源泉として位置づける提言を提出。マンガ、アニメ、ゲームなど「勝ち筋」産業への支援として5年間5,000億円以上の予算確保、複数年度支援、人材育成、知財戦略強化を提案。文化庁予算を2030年度に年4,000億円を目指す方針も示唆。
在日イタリア商工会議所は2026年7月7日、日本アニメーションの芸術とビジネスをテーマにセミナーを開催する。ポリゴン・ピクチュアズの塩田周三氏が登壇し、ストーリーテリング、国際展開、AI活用、企業のマーケティング活用などを取り上げる。
カンヌ国際映画祭のマーケットで開かれた「Investors Circle」のキーノートに、ファーストリテイリング グループ上席執行役員の柳井康治氏が登壇した。ヴィム・ヴェンダース監督『PERFECT DAYS』が生まれた経緯と、ブランドが映画製作に関わる際の哲学について語った。
生と死を巡る往復書簡を、濱口竜介監督はいかに映画へ翻訳したのか。日仏を舞台にケアや資本主義の問いを交え、「人間を人間として扱う」真髄を描く新作『急に具合が悪くなる』。言葉を超えた感動と、人生を動かす偶然性をスクリーンに刻んだ軌跡に迫る。
2026年カンヌ国際映画祭で「カントリー・オブ・オナー」に選出された日本。VIPOが厳選した5名の新進気鋭プロデューサーが、国際共同製作を見据えた野心的な企画を世界へ披露した。公的支援の拡充と個々のネットワークが交差する、日本映画の新たな越境と飛躍の舞台をレポート。
