ディズニーが、2027年6月25日から3日間シンガポールで開くファンイベント「D23 Asia」のプログラム第一弾を発表した。3夜限定の「プレミアステージ」では、スタジオ作品の最新情報やディズニープラスの日本・韓国発シリーズを紹介する。日中は15以上の没入型体験を用意し、限定商品も販売する。チケットは11月下旬に発売予定。
第39回東京国際映画祭で、米国映画芸術科学アカデミーのビル・クレイマーCEOと、東宝の松岡宏泰社長による特別対談が行われた。劇場と配信の関係、映画の国際展開、AIへの向き合い方について、両トップが語り合った。
2022年に映画芸術科学アカデミー(AMPAS)のCEOに就任して以来、ビル・クレイマー氏はアカデミー賞の改革を進めてきた。会員の国際化、国際長編映画賞のルール改正、そしてYouTubeでの配信への移行。“ハリウッドの祭典”は、どこへ向かおうとしているのか。東京国際映画祭に合わせて来日したクレイマー氏に話を聞いた。
「VR FORUM 2026」の特別セッションに、テレビ朝日、電通、博報堂の社長がそろって登壇した。人口減少、メディア接点の分散、生成AIの急速な普及。業界を取り巻く環境が大きく変わるなか、放送局と広告会社のトップは何に力を注いでいるのか。議論のキーワードとして繰り返し出てきたのは「信頼」と「協調」だった。
2000年代初頭、『ザ・リング』『THE JUON/呪怨』で米国にJホラーブームを巻き起こしたプロデューサー、ロイ・リー。『約束のネバーランド』と『メイドインアビス』の実写化も進めるリー氏は、日本の物語のどこに惹かれ、配信時代のハリウッドで日本IPの扱いはどう変わってきたのか。ニューヨークで初めて開かれた「クランチロール アニメ・フューチャー・フォーラム」に参加したリー氏に話を聞いた。
取材音声の文字起こしやハイライト映像の自動切り出しなど、映像業界の日常業務にも入り込みつつある生成AI。セキュリティ、ツール選び、社内での導入の進め方といった課題にどう向き合うべきか。AI活用の最前線を知る2人が、映像業界におけるAI活用の現在地と、AI時代にリアルなイベントで人に会う意味を語る。
カンヌ国際映画祭併設マーケット「マルシェ・デュ・フィルム」とTIFFCOMは、日本のライツホルダーと海外の映像業界を結ぶ「Japan IP Market」を2027年5月14日・15日にカンヌで開催する。KADOKAWA、松竹、東映が参加した第1回に続く2回目の開催となる。
2026年5月設立の株式会社Miaが映画レーベル「mia film」を立ち上げ、配給事業に参入した。広告業界出身の代表のもと、買付から宣伝までを自社で担う。第1弾はクリステン・スチュワートの長編初監督作でカンヌ「ある視点」部門出品の『クロノロジー・オブ・ウォーター』。2027年2月5日から全国順次公開する。
コミスマと三井住友信託銀行は、アニメ製作プロジェクトを主な投資対象とするファンドの組成に向けて基本合意した。原作IPから制作スタジオまで抱えるコミスマの力と、信託銀行の投資家ネットワークを組み合わせる。事業会社や海外・個人投資家にアニメ投資の門戸を開き、クリエイターへの利益還元を強める狙いだ。
2回目を迎えるANIAFFが、海外映画祭、教育、プロデュースの各分野から3氏を審査員に迎える。AIを制作技術ではなく「アニメの空想」として捉える特別企画や、インディーズ新作の招待上映もそろえ、名古屋発の国際映画祭として独自色を打ち出す。会期は2026年11月13日から18日まで。