Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
三菱総研が総務省の支援により、2026年に「実写コンテンツの製作人材の育成研修」を実施します。国内の放送事業者や制作会社の人材を対象に、ハリウッドや韓国派遣など6つのプログラムで、世界基準のドラマ製作ノウハウと海外展開スキルを習得させる取り組みです。7月8日にオンライン説明会を開催します。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、日本映画の資金調達をテーマにしたパネル「Film Financing in Japan: Where We Are, and What Comes Next」が開催された。製作委員会方式はなぜ日本で定着したのか。そして、映画ファンドや金融機関の参画は、日本映画の作り方をどう変えうるのか。法律、金融、制作の視点から議論が交わされた。
韓国コンテンツ振興院が2026年7月22～24日、東京で「2026 KOMICS Japan」を開催。韓国のウェブトゥーン企業15社が参加し、日本企業とのビジネスマッチングやIPライセンス契約を促進する無料イベント。ロマンス、ファンタジー、アクションなど多彩なジャンルのIPが出展される。
IMAGICA GROUPがオリジナル映画製作プロジェクト第3弾を始動。2026年8月31日が応募締切。欧州三大映画祭への出品・受賞を目指す長編実写映画企画を募集し、グループ会社プロデューサーが対象。上限7000万円を出資。2027年3月に受賞作品決定、2029年3月末完成目標。
ジェトロがインディーゲームスタジオの欧州進出支援プログラムを開始。オンライン研修、TGS連動ピッチ、欧州主要イベント派遣を3段階で支援。プレシード～シリーズA段階のスタジオが対象で、各回8社採択。応募締切は2026年7月26日。
2026年5月16日、カンヌ国際映画祭のマーケット部門「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、AFCIとジャパン・フィルムコミッション（JFC）によるセッション「The Power of Place: Made in Japan」が開催された。
日本を国際制作のハブとしてどう位置づけるのか。日本のフィルムコミッション、プロデューサー、自治体トップが、それぞれの現場から日本ロケの現在地を語った。
アヌシー2026で『The Violinist』が最優秀長編クリスタル賞、短編クリスタル賞は『Paper Trail』が受賞。日本からは『A NEW DAWN（花緑青が明ける日に）』『タコピーの原罪』が部門賞に輝いた。
エム・データが自然言語でTVメタデータを分析できるAIプラットフォーム「TV Rank AI for Claude」のベータ版を発表。Claudeとの対話でテレビ番組やCM情報を探索でき、マーケティング・金融など複数分野での活用を想定している。
短編映画が単独で上映されることは少ない。たいていは複数本がひとつのプログラムにまとめられ、観客はその並びの中で個々の作品と出会う。では、その“束ね方”は単なる編成作業なのか、それとも批評性を伴うキュレーションなのか。カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で行われたパネルは、短編映画のプログラミングとキュレーションの境界、そして観客との関係を実践者の視点から掘り下げるものとなった。
TBSグループが人権DDアンケートを実施。長時間・深夜労働のリスクを約41%が「高い/やや高い」と認識し、パワーハラスメントも約28%が同様に回答。課題が可視化される一方、職場環境改善への前向きな声も1125人から寄せられた。グループは「ハラスメントゼロ」と持続可能な制作環境を目指し、人権方針の浸透やサプライチェーン全体への対応を進める。
