Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
IMAGICA GROUPがオリジナル映画製作プロジェクト第3弾を始動。2026年8月31日が応募締切。欧州三大映画祭への出品・受賞を目指す長編実写映画企画を募集し、グループ会社プロデューサーが対象。上限7000万円を出資。2027年3月に受賞作品決定、2029年3月末完成目標。
ジェトロがインディーゲームスタジオの欧州進出支援プログラムを開始。オンライン研修、TGS連動ピッチ、欧州主要イベント派遣を3段階で支援。プレシード～シリーズA段階のスタジオが対象で、各回8社採択。応募締切は2026年7月26日。
2026年5月16日、カンヌ国際映画祭のマーケット部門「マルシェ・ドゥ・フィルム」で、AFCIとジャパン・フィルムコミッション（JFC）によるセッション「The Power of Place: Made in Japan」が開催された。
日本を国際制作のハブとしてどう位置づけるのか。日本のフィルムコミッション、プロデューサー、自治体トップが、それぞれの現場から日本ロケの現在地を語った。
アヌシー2026で『The Violinist』が最優秀長編クリスタル賞、短編クリスタル賞は『Paper Trail』が受賞。日本からは『A NEW DAWN（花緑青が明ける日に）』『タコピーの原罪』が部門賞に輝いた。
エム・データが自然言語でTVメタデータを分析できるAIプラットフォーム「TV Rank AI for Claude」のベータ版を発表。Claudeとの対話でテレビ番組やCM情報を探索でき、マーケティング・金融など複数分野での活用を想定している。
短編映画が単独で上映されることは少ない。たいていは複数本がひとつのプログラムにまとめられ、観客はその並びの中で個々の作品と出会う。では、その“束ね方”は単なる編成作業なのか、それとも批評性を伴うキュレーションなのか。カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で行われたパネルは、短編映画のプログラミングとキュレーションの境界、そして観客との関係を実践者の視点から掘り下げるものとなった。
TBSグループが人権DDアンケートを実施。長時間・深夜労働のリスクを約41%が「高い/やや高い」と認識し、パワーハラスメントも約28%が同様に回答。課題が可視化される一方、職場環境改善への前向きな声も1125人から寄せられた。グループは「ハラスメントゼロ」と持続可能な制作環境を目指し、人権方針の浸透やサプライチェーン全体への対応を進める。
カンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」内のCannes Nextで開催されたセッション「The Future of IP in the Age of Machines」。投資家、プロデューサー、テクノロジー企業、米国弁護士が登壇し、AIが映像産業のIPバリューチェーンをどのように変えつつあるのかを議論した。
東京藝術大学が2026年3月、大学院映像研究科に「映像リサーチセンターDoCK」を設立。産学官連携によるアニメ・映画分野の共創知開発を目指し、国際共同制作やプロデューサー育成など10のプログラムを展開。次世代のコンテンツクリエイター育成と映像文化の未来構想に取り組む。
東京コンテンツインキュベーションセンターは、コンテンツ領域のアクセラレーションプログラム「TCIC Pitch Campus 2026」の採択者7組を決定した。AIキャラクター、映画・ショートドラマ、ゲームIP、生成AI動画などの事業が参加する。
