Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
Global Cinema Federation（GCF）は4月8日、年次のグローバル映画観客調査の結果を発表した。調査では、映画館体験に対する消費者の評価が依然として高く、2026年の劇場公開作品への期待も強いことが示された。
K2 Picturesはカンヌで50億円規模の映画製作ファンドの成果を発表。市川團十郎×三池崇史のドキュメンタリー『襲名』を始め、『GIGANT』『藻屑蟹』など多様なジャンルの新企画を公開。国際共同製作も視野に、日本映画の新たな資金調達モデルを構築している。
ディズニーの2026年度第2四半期決算は、売上高が前年同期比7%増の251億6800万ドル。ストリーミング事業の営業利益率が初めて10%を超え、テーマパークやクルーズ事業も堅調に成長。
パラマウント・スカイダンスの2026年Q1決算は、総売上高73億ドル（前年同期比2%増）。DTC事業とスタジオ事業が成長を牽引し、調整後EBITDAは59%増の11億6100万ドルに達した。WBD買収も含め、2026年は投資と変革の年と位置付けている。
キアヌ・リーブスが、日本発のストップモーション時代劇『HIDARI』の主演声優に決定。伝説的彫刻職人・左甚五郎を描き、陰謀で師匠と愛する女性、右腕を失った甚五郎の復讐と再生の物語。カンヌ国際映画祭で発表され、国際展開を加速させる。
2025年の韓国コンテンツ産業は売上161兆ウォン、輸出149億ドルを記録。音楽やウェブトゥーンが成長を牽引し、K-POPと映画の輸出が伸長。コンテンツ企業の約3割が生成AIを導入し、ゲームやアニメーション分野で先行している。
フランスの放送・通信規制当局Arcomは2026年3月、年次調査レポート『Tendances Audio-Vidéo 2026』の概要版を公表した。無料テレビ放送が依然として最大級のリーチを保ちながらも、SVOD・YouTubeがスマートTVを通じて着実に浸透している。
フジメディアHDの2026年3月期決算は、放送事業の苦戦で営業赤字となったが、都市開発事業の好調と下期の広告回復が確認された。映画・FOD・アニメなどコンテンツビジネスの成長と、2030年度までの1,500億円の成長投資により、「真のコンテンツカンパニー」への転換を目指す。
フジ・メディア・ホールディングスは、放送局中心から「コンテンツカンパニー」への転換を表明。「楽しさは何のためか」を問い直し、5年間で1,500億円を投じてIPバリューチェーン強化に取り組む。
日本芸術文化振興会が日本映画製作支援事業の令和8年度第2回募集を開始。劇映画、記録映画、アニメーション映画が対象で、完成後1年以内の一般公開が条件。劇映画は「映適」認定で助成上限30％引き上げ。受付は5月18日10時～25日17時。
