Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
2025年、日本の映画興行収入は2744億円で歴代最高を記録した。だがその裏で、映画館のない自治体は全国の8割を超え、スクリーンの都市集中が加速している。『映画上映活動年鑑2025』のデータから、繁栄と格差が同居する日本映画界の現在地を読み解く。
日本発IPの世界展開を目指す新施策「IP360」が始動する中、問われているのは「誰に補助金を配るか」ではなく戦略的な制度設計だ。かつて直接助成が中心だった欧州は、なぜ税額控除などの財政インセンティブを導入したのか？ 欧州の最新事例を紐解き、文化振興と産業競争力を両立させる「立体的な支援策」のあり方に迫る。
ベルリナーレのワールド・シネマ・ファンドが第43回審査会で9件の助成推薦を発表。75カ国373件から選ばれた新作群に総額36万5000ユーロを配分し、長編デビュー作やアジア勢の存在感も際立つ。
配車サービス大手inDriveが支援するオルタナティバが、新配給レーベルを設立。カンヌ、ベルリン受賞作を含む社会派映画を世界へ広げ、グローバルサウスの作り手に公平な流通機会を開く。
英国の映像制作人材に関する最新レポートが公表された。制作本数の減少により、2025年の人材稼働率は約50％に落ち込んでいる。現場での役割統合や、2028年までに最大80％の業務に影響を与えるAIの普及で効率化が進む一方、若手の育成機会減少が懸念される。日本の業界にも通じる現状と今後の需要予測を整理した。
U-NEXT HOLDINGSの第3四半期は売上高・営業利益・EBITDAが過去最高を更新。U-NEXT課金ユーザーは522万人に拡大し、TBS提携やGoHands子会社化、JOYSOUND連結でエンタメ経済圏づくりを加速している。
映像産業の未来を占う年次報告書「Nostradamus Report 2026」がカンヌ映画祭で発表された。映画・テレビ・配信・個人クリエイターが一つのエコシステムへ融合するなか、成功の指標を興行収入などの「規模」から、ファンの熱量や「エンゲージメントの深さ」へと再定義する必要性を説く内容を読み解く。
REVISIO株式会社がビデオリサーチと共同開発した表情取得システムを導入し、テレビ視聴者の感情を分析する調査を開始。FIFAワールドカップ2026の日本代表戦4試合を対象に、注目度とHappy率を測定した結果、得点時にHappy率が大幅に上昇することが確認された。
韓国コンテンツの海外展開が、「売る」段階から「一緒に作る」段階へと変わりつつある。U-KNOCK 2026 in Japan Summitの基調講演と対談をもとに、韓国と日本の制作・IPビジネスの違い、そして共同でIPを開発する可能性を探った。
2026年7月15日、読売新聞・YTE・読売テレビの3社による「アニメ・IPビジネスで目指す方向」についての発表会が開催された。読売テレビの子会社であったYTE（旧・読売テレビエンタープライズ）の株式70%を読売新聞グループ本社が引き受け、新たな体制でアニメ・IPビジネスに乗り出す。
