映適スタッフセンターは来春、ギャラ1％徴収を撤廃し月額900円の定額制へ移行する。労災事務手数料や学生登録の無料化も実施。金銭的負担を軽減し、誰もが安心して働ける持続可能な制作環境の実現を図る。
『ザ・クリエイター』撮影監督オーレン・ソファー氏が、日本の次世代に世界基準の「映像哲学」を伝授。ソニーDMPCと東映京都撮影所を舞台に行われた、文化庁の新育成プログラム「Cinematic Quantum」第1回が開催された。
国際市場への挑戦を支援する「NeW NeW」第三期アーティストに、岡田詩歌、副島しのぶ、土屋萌児の3名が選出。3月2日には京橋で発表会と上映会の開催も行う。
VESは2026年に日本とスペインに支部を設立し、グローバルネットワークを拡大。日本支部は日本アカデミー賞にVFX賞の新設に向けて働きかけるとしている。
輸出の9割がアニメという現状を打破へ。総務省は実写コンテンツの海外展開強化に向け、金融・商社を巻き込んだ官民協議会を始動した。
2026年2月の国際シンポジウムで、日本のアニメなどの保存と国立センターの役割を海外専門家と議論。
世界を席巻するアニメに続き、実写ドラマも海外へ。総務省は放送・配信事業者と連携し新たな官民協議会を始動させる。映画界の改革モデルを拡張し、グローバル展開に向けた具体的計画を策定。日本のコンテンツ産業を底上げする本気の議論が始まる。
日本動画協会はアニメ制作会社の人材育成課題把握のため調査を実施し、2026年3月に結果を公表予定。
映像制作者向けの無料リスキリング講座「Film Nexus - PRO」が、2026年3月に東京・築地で開催され、ロケ撮影のトラブル防止や現場調整力向上を図る。
NAFCAは「知財推進計画2026」に対し意見書を提出。AI活用によるブランド毀損や人材枯渇への懸念を指摘した。クリエイターの権利保護やプラットフォームとの公正な取引など、アニメ産業の持続的発展に向けた具体的提言と法整備の必要性を訴えた。
