全米脚本家組合は、「注意すべきは、AIソフトは何も生み出さず、与えられたものの再利用を生成するのみだ」と主張
サウジアラビアは、地元の映画・テレビ産業をほぼゼロから立ち上げるべく、今後3年間で国内外の企業に対して総額2億3400万ドル相当のソフトマネー制度を開始する。
一般社団法人Japanese Film Project（以下JFP）は、映画制作現場の労働環境改善を目的にした調査「日本映画業界における労働実態調査2022- 2023」を実施、調査結果を3月13日に発表した。
2023年10月に施行が予定されているインボイス制度。頻繁に耳にする機会が増えたが、その細かい内容までよく理解しておらず、おぼろげに“フリーランスや個人事業主などの労働者を対象にした制度”と認識している人は少なくない。
声優・俳優の山寺宏一氏からコメントも。
インボイス制度を考えるフリーランスの会（通称「STOP！インボイス」）は2月13日、これまでに届けられた18万162 筆の署名を「インボイス問題検討・超党派議員連盟」立ち会いの元、財務省へ手交する。
ツクリエが東京都から受託運営する、東京コンテンツインキュベーションセンターでは、現在第67期の入居者を募集中とのことだ。
集英社は2023年1月26日、ノンフィクション新刊「スラムダンク奨学生インタビュー その先の世界へ」を刊行。高校卒業後にバスケットボールで夢をつかもうと、「スラムダンク奨学生」として渡米した14人へのインタビューをまとめている。価格は1,815円（税込）。
韓国コンテンツ振興院（KOCCA）は、2022年の成果を振り返り、2023年の計画として、オーバー・ザ・トップ（OTT）ドラマの資金を15億ウォンから30億ウォンに引き上げるという野心的な目標を発表した。
高知信用金庫が取り組んでいる「高知アニメクリエイター聖地プロジェクト」に約200名のアニメ関係者が参加。高知県一丸となって取り組む様々な施策が発表された。
