公益財団法人ユニジャパンは9月3日、東京国際映画祭（TIFF）併設のコンテンツマーケット「TIFFCOM 2026」で実施するカンファレンスの第一弾情報を発表した。
日本テレビ放送網、TBSホールディングス、BEAJ（放送コンテンツ海外展開促進機構）の3者が主催するセッションが決定し、テレビ局を中心とした最新のグローバルIP戦略と具体的事例が示される。
TIFFCOMは今年で23回目を迎えるアジア有数のコンテンツマーケットで、会期は映画祭期間中の10月28日（水）から30日（金）までの3日間。会場は東京都立産業貿易センター浜松町館で、映画・テレビ・アニメなど多様なコンテンツホルダーと各国のバイヤー、プロデューサーが集まり、企画・IPマーケットやピッチ、ネットワーキングを通じて国際共同製作やコンテンツビジネスの機会創出を図る。
日本・アジアをはじめとする各国から多数の企業・団体の出展が決定しており、先月受付を開始したバイヤーやプロデューサー向けの「ビジター登録」は昨年同時期比で約120%と早いペースで推移しているという。なお、例年好評だった「セミナー」は今年から「カンファレンス」へと呼称を変更。AI、IP戦略、国際共同製作、日本コンテンツの海外展開、マーケットトレンドなど幅広いテーマで、国内外のキーパーソンやクリエイターが登壇する。
