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TIFFCOM 2026が10/28-30開催。日本IP市場を拡充し、TIPMとTGFMを展開。ビジター登録は早割19,800円、9月10日まで受付。
長編実写・アニメ企画の資金調達を支援する国際マーケット「第7回 Tokyo Gap-Financing Market」が、応募締切を7月31日（金）へ延長。予算60％以上を確保したアジア関連企画を対象に、世界の業界キーパーソンとの商談機会を提供。
ユニクロのチャリティプロジェクト「PEACE FOR ALL」に、ケイト・ブランシェットが主導する「難民映画基金（Displacement Film Fund）」が新たに参加。特別上映会では、ファーストリテイリングの柳井康治氏、東宝の松岡宏泰氏、ロッテルダム国際映画祭のクレア・スチュワート氏、東京国際映画祭の市山尚三氏、俳優・モデル・映画監督の岡本多緒氏が登壇し、映画を通じた難民支援の可能性を語った。
東京国際映画祭のギャップファイナンス市場「TGFM」がカナダのジャンル映画マーケット「Frontières」と提携。ホラーやSFなどのジャンル映画を対象に、国際共同製作や資金調達の機会を拡大。最大40％のギャップファイナンスが必要な企画を募集。
第7回「Tokyo Gap-Financing Market（TGFM）」が、5月8日より参加企画の募集をスタート。開発中の映画企画が国際投資家と資金調達商談を行うマーケット。全予算の60％以上確保済みで、アジア要素を含む70分以上の長編映画が対象。
日本芸術文化振興会のアンケート調査から、映像関連助成金の応募実態が明らかになった。申請書類の分量と作成時間は過半数が「適切」と評価する一方、約3割は負担を感じている。審査基準の大枠は明確だが、芸術性や地域連携など抽象的な基準の理解度にはばらつきがある。
東京国際映画祭は、2026年10月26日から11月4日にかけて開催予定の「第39回東京国際映画祭」における作品公募を、4月7日より開始した。
東京国際映画祭はFIAPFの新制度で「Aフェスティバル」に認定され、世界的影響力を持つ17映画祭の一つとなった。
TIFFCOM2025レポート公開。参加者は前年比13%増の4,610人を記録した。国際共同製作や日本IP市場の活況により商談数も増加。単なるコンテンツ売買を超え、多角的なビジネスハブへと進化しているのがうかがえる。
TIFFCOM 2025にて、Brancはクリエイター等育成プログラム「Film Frontier」と共同でトークイベントを開催。早川千絵監督『ルノワール』各国プロデューサーに本作参加の動機と国際共同製作を実現する秘訣について聞いた。
杉本穂高
