在日イタリア商工会議所は2026年7月7日、日本アニメーションの芸術とビジネスをテーマにセミナーを開催する。ポリゴン・ピクチュアズの塩田周三氏が登壇し、ストーリーテリング、国際展開、AI活用、企業のマーケティング活用などを取り上げる。
インドのアニメ視聴者1,200人を対象とした調査で、スマートフォン視聴が95.9%を占め、モバイルファースト型の視聴環境が浸透していることが判明。アニメが友人とのコミュニケーションの共通言語として機能し、66%が友人と語り合っている。グッズ消費は日常使い用途が主流。
カンヌ国際映画祭のマーケットで開かれた「Investors Circle」のキーノートに、ファーストリテイリング グループ上席執行役員の柳井康治氏が登壇した。ヴィム・ヴェンダース監督『PERFECT DAYS』が生まれた経緯と、ブランドが映画製作に関わる際の哲学について語った。
生と死を巡る往復書簡を、濱口竜介監督はいかに映画へ翻訳したのか。日仏を舞台にケアや資本主義の問いを交え、「人間を人間として扱う」真髄を描く新作『急に具合が悪くなる』。言葉を超えた感動と、人生を動かす偶然性をスクリーンに刻んだ軌跡に迫る。
2026年カンヌ国際映画祭で「カントリー・オブ・オナー」に選出された日本。VIPOが厳選した5名の新進気鋭プロデューサーが、国際共同製作を見据えた野心的な企画を世界へ披露した。公的支援の拡充と個々のネットワークが交差する、日本映画の新たな越境と飛躍の舞台をレポート。
公的助成からインセンティブへ――欧州映画支援の軸足は確かにシフトしている。だが、それは「文化」を後景に押しやることを意味するのか。カンヌ国際映画祭で繰り広げられた議論は、小国と大国、公共放送とグローバル配信、そして製作現場のプロデューサーがそれぞれの立場から「最適なバランス」を模索する場となった。
「製作財源の62％が公的資金」という欧州映画界。今、支援の軸足は直接助成から税額控除等のインセンティブへ急速にシフトしている。カンヌ国際映画祭でのセッションをもとに、激変する市場における資金調達の現在地と、今後の課題を紐解く。
カンヌ国際映画祭のマーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」のファイナンスフォーラムで、クリエイター・エコノミーのセッションが開催。クリエイターが自ら物語を所有し、ファンや資本を巻き込みながらグローバルブランドへ育てていくための具体的な仕組みが語られた。
埼玉県は2027年1月31日から2月7日に「SKIPシティ キネテク国際映画祭」を川口市で開催する。AI・VFXなどの先端映像技術を使った映画・映像作品を対象としたコンペティションを実施。2003年から開催の「国際Dシネマ映画祭」の流れを引き継ぐもので、映像技術の体験展示やNHKとの連携企画も予定している。
2026年のカンヌ「マルシェ・ドゥ・フィルム」で開かれた「16th Annual International Film Finance Forum」のセッションで語られたのは、縮むプリセールス市場と深まるエクイティ依存、タックスクレジットの「回収スピード」という盲点、ファンが先に金を出す「観客先行」モデル、そして棚上げ寸前だった『Coyote vs. Acme』の救出劇など。金が動く現場の実務家たちが語った、独立系映画ファイナンスの最前線を報告する。
