英国の映像制作人材に関する最新レポートが公表された。制作本数の減少により、2025年の人材稼働率は約50％に落ち込んでいる。現場での役割統合や、2028年までに最大80％の業務に影響を与えるAIの普及で効率化が進む一方、若手の育成機会減少が懸念される。日本の業界にも通じる現状と今後の需要予測を整理した。
G4が8月7日に中国・上海で開かれた大型ゲームイベント「Bilibili World」の視察報告会を東京で開催。中国ゲーム市場の最新動向や成功事例を共有し、細越啓寛氏と張金氏による対談や複数企業による個別報告を予定。参加費無料で定員70名。
映像産業の未来を占う年次報告書「Nostradamus Report 2026」がカンヌ映画祭で発表された。映画・テレビ・配信・個人クリエイターが一つのエコシステムへ融合するなか、成功の指標を興行収入などの「規模」から、ファンの熱量や「エンゲージメントの深さ」へと再定義する必要性を説く内容を読み解く。
韓国コンテンツの海外展開が、「売る」段階から「一緒に作る」段階へと変わりつつある。U-KNOCK 2026 in Japan Summitの基調講演と対談をもとに、韓国と日本の制作・IPビジネスの違い、そして共同でIPを開発する可能性を探った。
J-Docs Hubが7月26日に東京で開催するセミナー「ドキュメンタリーの国際出口いろいろ」Vol.2は、映画作家小田香と国際セールス会社Parallax Filmの共同設立者曹柳莺を迎え、日本発アート映画の海外展開戦略を解説する。参加無料、事前申し込み制。
アヌシー国際アニメーション映画祭のマーケット「MIFA」で、CNCが仏アニメーション市場の最新動向を報告した。テレビシリーズの製作は周期的な低下局面に入り、海外資金や受託制作も縮小する一方、長編映画は過去最多の製作本数を記録。配信、輸出、雇用、AIまで、フランス・アニメーション産業の現在地を整理する。
J-Docs Hubが2026年釜山国際映画祭のWIPショーケースに参加するドキュメンタリー企画を募集。日本から3本を選考し、選考者の渡航費・宿泊費・登録料を支援する。応募締め切りは7月26日で、60分以上の制作中作品が対象。英語でのコミュニケーション能力が必須。
カンヌ国際映画祭の併設マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」で開催されるドキュメンタリー専門プログラム「Cannes Docs」。世界中の映画祭、セールスエージェント、作り手が集まるこの場は、ドキュメンタリー業界にとってどのような意味を持つのか。ディレクターのPierre-Alexis Chevit氏に聞いた。
Sky社が英ITVのメディア・エンターテインメント事業を最大16億ポンドで買収することで合意。規制当局承認後2027年下半期完了予定。ITVXと無料放送チャンネルは維持され、ITV Studiosは独立継続。統合後はBBCに次ぐ規模となり、Netflix等のグローバル配信企業に対抗する。
東京都の「Into Global」が、映画の海外展開を支援する無料1on1相談会を8月4日に開催。国際映画マーケット経験30年以上の専門家が、映画祭出品や国際共同製作、海外セールスなど具体的な課題について個別相談に応じる。定員4社限定、申込締切は7月31日正午。
