Hakuhodo DY ONEが、Googleの次世代広告取引モデル「Buyer Direct」を使い、コネクテッドTV（CTV）を含む動画広告在庫での実証実験を行った。フジテレビジョン、関西テレビ放送、紀文食品との共同実験で、複数媒体をまたいだフリークエンシーの一元管理により、新規ユーザーへのユニークリーチ数が従来手法より約20%伸びたという。
TV/OTT横断配信で課題となる媒体・デバイスごとの個別最適化と重複接触
インターネット動画配信（OTT）の急拡大とCTVの普及で、生活者の動画視聴は多様化している。スマートフォンやタブレット、PCだけでなく、大画面テレビでのストリーミング視聴も当たり前になり、放送局とプラットフォームをまたいだ動画広告配信の重要性が増している。
ただ、従来の純広告による配信には難しさがあった。放送局やデバイスごとに個別最適化される仕組みのため、複数媒体を横断してフリークエンシー（広告接触頻度）をまとめて管理することができない。結果として同じユーザーに同じ広告が何度も表示されやすく、生活者のブランド体験を損なうだけでなく、広告予算のムダにもつながっていた。
Hakuhodo DY ONEはこの課題に対し、Googleの直接取引インフラ「Buyer Direct」を通じて、プレミアム動画掲載面での「取引経路の最短化」と「横断フリークエンシー制御の最適化」に取り組んできた。
