1話1～2分、1タイトルで80話～100話ほどで構成される超短尺の縦型ショートドラマが中国から世界で大流行している。成長を加速するショートドラマ市場の内実を、日本、中国及び全世界向けにショートドラマ取次・制作事業を手掛ける金氏に話を聞いた。
「今や映画制作は危険な職業」と映像業界関係者は語っている。
コンサルティング会社Media Partners Asiaの新たな調査によると、アジア太平洋地域の9つの主要市場において、動画ストリーミングサービスの中でも米国制作の映画・TVコンテンツが首位を維持していることが明らかに。
Brancの新連載第一弾！中国・西安出身の李啓源（リ・ケイゲン）氏をゲストライターに迎え、中国でのアニメ作品の盛り上がりを現地からレポートしていく。第一弾は、若者の集まる西安の中心エリア小寨（しょうさい）にオープンしたアニメショップの盛り上がりを紹介。ビリビリのショップ「bilibili goods」の店長に突撃し、新店舗への期待も伺った。
韓国政府が来年2025年1月よりチケット代の3％に含まれている映画館入場料賦課金を廃止する方針を明らかにした。韓国映画業界からは様々な声があがっており、500～1,000ウォンの価格変動に国民は冷ややかな反応を示している。
Media Partners Asiaによると、アジア地域のストリーミング視聴者は（海外作品ではなく）地域内のコンテンツにより目を向けるようになっていることが明らかに。
今後3年で3本以上の地上波ドラマ、2本の劇場用映画を共同制作。共同制作されたドラマは、2025年のTBS地上波ゴールデンタイムで少なくとも1本が放送されることが決定している。
韓国政府は、大型Kコンテンツの競争力を高める支援をするため、1兆ウォン規模の官民合同ファンドを作ることを発表した。
中国や韓国のメディア企業にとって、長年にわたり日本の製作委員会の制度がネックになっているとの指摘も。
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