カンヌ国際映画祭でのパネルディスカッションでは、アジアの女性映画人たちが連帯や映画業界の現状を議論し、支援や教育の重要性、国際共同製作の推進が強調された。
台湾・台北で開催される「TCCFクリエイティブコンテンツフェスタ」で、2025年もピッチング部門の参加者を募集中。国際市場向けの機会を提供し、多国籍のクリエイターが集まる。
株式会社ウタイテは、シリーズBラウンドで77億円を調達し、累計126億円に達した。テンセントなど多様な投資家が参画し、2.5次元IPのグローバル展開を加速する。
バンダイナムコホールディングスは、2025年3月期に売上高1.2兆円超、営業利益約2倍を達成。IP軸戦略を強化し、デジタル事業やトイホビー事業が大幅に伸び、グローバル展開を加速。
韓国のロッテシネマとメガボックスが合併し、全国1,682スクリーンの規模となる。コロナ後の市場低迷克服を目指し、収益性改善や新規投資に注力予定。
日本テレビグループは新中期経営計画を発表。、グローバルコンテンツメーカーへの変革を目指す。コンテンツビジネスを中核事業とし、海外売上を拡大、1,000億円の投資を行い、多様な収益基盤の構築を進めるとしている。
中国・閲文グループ、CCC、空間機構がIPを活用したビジネス展開に基本合意。大阪でポップアップストア開催や小説コンテストを実施し、日中のコンテンツ連携を強化する。
インドのJioStarが2025年に360億ルピー、2026年には100億ドル超のコンテンツ投資を計画。エンタメ市場は急成長を続け、特にデジタルメディアが牽引。日本企業にも商機。
トランプ大統領が米国以外で制作された映画に100%関税を課すと発表。アメリカ映画産業の空洞化が背景にあり、国内への制作回帰を求める内容。しかし、これは国際摩擦を生む懸念もあり、影響は広範に及ぶ可能性がある。
Amazon Prime Videoは韓国CJ ENMと提携し、韓国ドラマを240以上の国と地域で配信。新作や人気作品の多言語対応が強化され、2025年から順次提供される予定。
