東映アニメーション2026年3月期決算は売上高936億6,900万円で減収だが、純利益250億7,000万円は過去最高。前年の映画ヒット反動減を、収益性の高い海外版権販売が補った。海外売上比率は63%に上昇し、ONE PIECEやドラゴンボールなどIPの多面的展開で高収益を維持。
日本テレビHDは2025年度に売上高4,844億円、営業利益693億円と過去最高を達成。スポット広告の回復とグループ各社の貢献が要因。2026年度はKANAMEL完全子会社化（483億円）を軸に「グローバルコンテンツ企業」への転換を加速。先行投資により減益予想だが、戦略的な投資と位置づけている。
テレビ朝日HDが2025年度通期決算で売上高・各段階利益ともに上場来最高を更新。視聴率2年連続3冠を背景としたスポット収入の急回復と、デジタル広告の二桁成長が原動力となった。一方で2026年度は中東情勢を踏まえ慎重な計画を提示。アニメ・IP戦略やTDP（東京ドリームパーク）開業など、放送局からエンターテインメント企業への転換に向けた次なる一手を読み解く。
TBSホールディングスの2026年3月期通期決算は、連結売上高が過去最高を更新した。テレビ広告収入の回復、TVerを中心とした配信広告の成長、劇場版『TOKYO MER』などのヒットが収益を押し上げた。一方で、アニメやグローバルIP領域では先行投資も進む。
ディズニーの2026年度第2四半期決算は、売上高が前年同期比7%増の251億6800万ドル。ストリーミング事業の営業利益率が初めて10%を超え、テーマパークやクルーズ事業も堅調に成長。
パラマウント・スカイダンスの2026年Q1決算は、総売上高73億ドル（前年同期比2%増）。DTC事業とスタジオ事業が成長を牽引し、調整後EBITDAは59%増の11億6100万ドルに達した。WBD買収も含め、2026年は投資と変革の年と位置付けている。
フジメディアHDの2026年3月期決算は、放送事業の苦戦で営業赤字となったが、都市開発事業の好調と下期の広告回復が確認された。映画・FOD・アニメなどコンテンツビジネスの成長と、2030年度までの1,500億円の成長投資により、「真のコンテンツカンパニー」への転換を目指す。
Netflixの2026年第1四半期は売上高122.5億ドル（前年同期比16%増）、営業利益39.6億ドル（同18%増）と好調。ワーナー買収断念に伴う違約金28億ドルが計上され、EPSはコンセンサスを約60%上回る1.23ドルに跳ね上がった。創業者リード・ヘイスティングスの取締役退任も発表。
テレビ東京ホールディングスの2026年3月期通期決算は、売上高1,649億円（前年比5.8%増）、営業利益114億円（同46.4%増）で過去最高を記録。「NARUTO」などのアニメ海外展開と配信事業の好調に加え、アニメIPの商品化やゲーム化など複数の収益源が成長。
ソニーグループは2026年5月8日、2025年度（2026年3月期）の連結業績を発表。継続事業の売上高は12兆4,796億円、営業利益は1兆4,475億円となり、いずれも過去最高を更新。ゲーム、音楽、イメージング＆センシングといった主要事業が成長を牽引。
