ウォルト・ディズニー・カンパニーは、2026年3月28日に終了した2026年度第2四半期決算を発表した。会社側は、Q2のセグメント営業利益が事前ガイダンスをやや上回り、その主因は想定を上回る売上成長だったと説明している。
Disney+やHuluの定額制動画配信を含むSVODの営業利益が大きく伸び、営業利益率が初めて2桁台に乗った。ESPNのDirect-to-Consumer(DTC)戦略も進展しており、テーマパークやクルーズを含むエクスペリエンス事業の堅調な成長も全体を支えている。
売上・営業利益は増加、調整後EPSも上昇
2026年度第2四半期のディズニーの売上高は、前年同期比7%増の251億6800万ドルだった。前年同期の236億2100万ドルから着実に伸びており、会社側も「想定を上回る売上成長」がセグメント営業利益の上振れにつながったと説明している。
主な財務指標は以下の通り。
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指標 | 2026年度Q2 | 2025年度Q2 | 前年同期比 |
売上高 | 251億6800万ドル | 236億2100万ドル | 7%増 |
税引前利益 | 33億6700万ドル | 30億8700万ドル | 9%増 |
総セグメント営業利益 | 46億300万ドル | 44億3600万ドル | 4%増 |
希薄化後EPS | 1.27ドル | 1.81ドル | 30%減 |
調整後EPS | 1.57ドル | 1.45ドル | 8%増 |
希薄化後EPSは1.27ドルで、前年同期の1.81ドルから低下した。ただ、前年同期には過年度税務案件の解決による大きな税効果が含まれていたため、単純に比べると本業の改善が見えにくい。買収関連償却費、リストラ・減損費用、税務上の特殊要因などを除いた調整後EPSは1.57ドルとなり、前年同期比で8%増加した。
表面的なGAAP EPSは減少したが、事業の実力を示す調整後ベースでは増益だった、というのが今回の決算の見方になる。
なお、総セグメント営業利益およびEntertainment SVOD operating incomeは、会社が定義する非GAAP指標である。

