松竹1Qの決算、売上高は241億3,800万円（前年同期比11.5%増）、営業利益は17億2,900万円（同58.5%増）と大幅な増収増益。演劇部門の歌舞伎座、新橋演舞場、大阪松竹座、南座の各公演が好調に推移一方で、大阪府大阪市の劇場施設および賃貸不動産について、解体工事着手の決議に伴い減損損失23億3,500万円を計上、四半期純損益は2億8,100万円の赤字となった。
映画事業では『名探偵コナン』『SAKAMOTO DAYS』『ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー』などが好調。IP・アニメ事業は会計上の連結調整により大幅減益となったが、従来ベースでは増収増益。政策保有株式の縮減、20億円規模の戦略的R&D投資など、次の成長に向けた施策も打ち出した。
IGポートの2026年5月期は、前期特需の反動と旧シグナル・エムディ作品の制作損失で減収減益となり、営業益はほぼ半減。制作費高騰が重荷となる一方、中長期的な成長シナリオとして、シリーズ作品を中核に据えた版権収入の拡大を掲げる。制作費高騰の圧力を受けながらも、中長期的な成長シナリオとして、シリーズ作品を事業の中核に据え、版権収入の積み上げを重視している。
U-NEXT HOLDINGSの第3四半期は売上高・営業利益・EBITDAが過去最高を更新。U-NEXT課金ユーザーは522万人に拡大し、TBS提携やGoHands子会社化、JOYSOUND連結でエンタメ経済圏づくりを加速している。
東映アニメーション2026年3月期決算は売上高936億6,900万円で減収だが、純利益250億7,000万円は過去最高。前年の映画ヒット反動減を、収益性の高い海外版権販売が補った。海外売上比率は63%に上昇し、ONE PIECEやドラゴンボールなどIPの多面的展開で高収益を維持。
日本テレビHDは2025年度に売上高4,844億円、営業利益693億円と過去最高を達成。スポット広告の回復とグループ各社の貢献が要因。2026年度はKANAMEL完全子会社化（483億円）を軸に「グローバルコンテンツ企業」への転換を加速。先行投資により減益予想だが、戦略的な投資と位置づけている。
テレビ朝日HDが2025年度通期決算で売上高・各段階利益ともに上場来最高を更新。視聴率2年連続3冠を背景としたスポット収入の急回復と、デジタル広告の二桁成長が原動力となった。一方で2026年度は中東情勢を踏まえ慎重な計画を提示。アニメ・IP戦略やTDP（東京ドリームパーク）開業など、放送局からエンターテインメント企業への転換に向けた次なる一手を読み解く。
TBSホールディングスの2026年3月期通期決算は、連結売上高が過去最高を更新した。テレビ広告収入の回復、TVerを中心とした配信広告の成長、劇場版『TOKYO MER』などのヒットが収益を押し上げた。一方で、アニメやグローバルIP領域では先行投資も進む。
ディズニーの2026年度第2四半期決算は、売上高が前年同期比7%増の251億6800万ドル。ストリーミング事業の営業利益率が初めて10%を超え、テーマパークやクルーズ事業も堅調に成長。
パラマウント・スカイダンスの2026年Q1決算は、総売上高73億ドル（前年同期比2%増）。DTC事業とスタジオ事業が成長を牽引し、調整後EBITDAは59%増の11億6100万ドルに達した。WBD買収も含め、2026年は投資と変革の年と位置付けている。
