ReFrameは2025年のIMDbPro人気上位100作品を対象とした年次調査報告を発表。ジェンダー均衡の基準を満たした作品は26本にとどまり、過去6年間で最少を記録。女性監督による作品数もピーク時の約半数に落ち込んだ。
高知アニクリ祭2026は2万7,060人の来場者を記録し、前回比111%を達成。着実な成長を見せた。
水戸デジタル専門カレッジは2027年4月、茨城県初の「アニメーション人材育成コース」を新設。プロジェクト型教育で入学直後から映像制作を行い、実践を通じて多様な職種を体験させる。
慶應義塾大学とNetflixが2026年春学期より寄附講座「アニメ平和学」を開講する。アニメの社会的価値と波及効果を学術的に分析し、業界実務家を講師に迎えて、グループワークを交えながら実践的人材の育成を目指す全14回の講座。
日本芸術文化振興会は、映像・アニメ・ゲームなどのコンテンツ産業において、制作を支える中核的専門人材の育成と定着を支援する産学官連携プロジェクトの募集を開始。1プロジェクト最大2億円（条件により4億円）を助成し、複数年度の計画を支援する。
NAFCAは2026年4月、研究機関としての活動を本格化し、アニメ産業の制作現場の実態調査と技能継承に関する学術研究を推進すると発表した。e-Rad登録機関として研究体制を整備し、産官学連携と政策提言を通じてアニメ産業の持続的発展を目指す。
株式会社NOTHING NEWは2026年4月8日、クリエイターアクセラレーションプログラム『創風』の第3期において、映像・映画部門の運営者に決定したと発表した。補助上限が1,000万円に拡大。
芸団協は、2025年度社会保障研究報告書「働き方の特徴に合わせた『芸術家を支える仕組み』」を発行。
世界を席巻する日本アニメ産業の裏で、制作現場は深刻な人手不足に直面している。次世代育成を阻む「教育機関と産業界の分断」をどう解消するのか。文化庁の実証研究事業の報告書が公開。
一般財団法人上月財団は、「漫画家・アニメーター育成事業」の助成対象者に対する支援拡充を発表。若手クリエイターが創作活動に専念できる環境づくりの実現に向け、助成金を従来の年額72万円から年額120万円へと大幅に増額。
