新潟国際アニメーション映画祭のフォーラムをレポート。国のクリエイター支援、大学での人材育成、米国ジョージア州との連携、産学官の取り組みを紹介。新潟を起点とした新たなアニメエコシステム構築に向けた、次なる成長への熱い議論の模様をお届けする。
文化庁は新システムを2月26日から開始し、著作物の権利探索や登録を促進し、未管理著作物裁定制度に役立てる。
ドワンゴは支援サービスを「Netmune」にリニューアル。ボカロPや歌い手、VTuberといったネット発クリエイターの創作活動を、著作権管理から楽曲配信、各種プロモーションまで包括的にサポートする。
ベネチア3冠の快挙を成し遂げた『LOST LAND/ロストランド』。本作はVIPOの支援をフル活用し世界への扉を開いたモデルケースだ。企画開発から編集、海外セールスまで、クリエイターを支える「行政支援の現在地」と活用法を、VIPO担当者にインタビュー。
トムス・エンタテインメントはクリエイターの待遇とキャリア安定を向上させる新制度を導入し、持続可能なアニメ産業の推進を目指す。
産官学の専門家コミュニティ「PopPowerProject(ポップパワープロジェクト)」政策会議は2026年2月12日、日本のコンテンツ産業を基幹産業として再設計するための提言「コンテンツ産業戦略2026」を発表した。
東京コンテンツインキュベーションセンターがIPビジネスのスタートアップ10名が競う最終選考会を開催し、AIや映像技術など革新的プランを発表する。
映適スタッフセンターは来春、ギャラ1%徴収を撤廃し月額900円の定額制へ移行する。労災事務手数料や学生登録の無料化も実施。金銭的負担を軽減し、誰もが安心して働ける持続可能な制作環境の実現を図る。
『ザ・クリエイター』撮影監督オーレン・ソファー氏が、日本の次世代に世界基準の「映像哲学」を伝授。ソニーDMPCと東映京都撮影所を舞台に行われた、文化庁の新育成プログラム「Cinematic Quantum」第1回が開催された。
ユニクロはロッテルダム国際映画祭で、ケイト・ブランシェット氏らが主導する「難民映画基金」への継続支援を発表した。約1,600万円を寄付し、故郷を追われた監督らによる短編5作を初公開。