映適スタッフセンターは来春、ギャラ1％徴収を撤廃し月額900円の定額制へ移行する。労災事務手数料や学生登録の無料化も実施。金銭的負担を軽減し、誰もが安心して働ける持続可能な制作環境の実現を図る。
『ザ・クリエイター』撮影監督オーレン・ソファー氏が、日本の次世代に世界基準の「映像哲学」を伝授。ソニーDMPCと東映京都撮影所を舞台に行われた、文化庁の新育成プログラム「Cinematic Quantum」第1回が開催された。
ユニクロはロッテルダム国際映画祭で、ケイト・ブランシェット氏らが主導する「難民映画基金」への継続支援を発表した。約1,600万円を寄付し、故郷を追われた監督らによる短編5作を初公開。
国際市場への挑戦を支援する「NeW NeW」第三期アーティストに、岡田詩歌、副島しのぶ、土屋萌児の3名が選出。3月2日には京橋で発表会と上映会の開催も行う。
Netflixが2026年WBCの公式映像を開放！YouTube等での収益化も認める「公式クリエイター」を30名限定で緊急募集中だ。スポーツ放映権の常識を覆す異例の試み。締め切りは2月8日。
VESは2026年に日本とスペインに支部を設立し、グローバルネットワークを拡大。日本支部は日本アカデミー賞にVFX賞の新設に向けて働きかけるとしている。
輸出の9割がアニメという現状を打破へ。総務省は実写コンテンツの海外展開強化に向け、金融・商社を巻き込んだ官民協議会を始動した。
KADOKAWAが動画工房など傘下6社の合同採用を拡大、前年比1.3倍の60名を募集する。グループの知見を結集した「共通研修」や環境整備で人材不足に対抗。次世代クリエイターの育成と定着を図る、大規模な採用プロジェクトが2月から始動する。
マスメディアンはNECと共同で、映像解析でスタッフ実績を自動抽出し、スキル可視化や異業種マッチングを実現するサービスを開始した。
2026年2月の国際シンポジウムで、日本のアニメなどの保存と国立センターの役割を海外専門家と議論。
