mateと東京アニメ・声優&eスポーツ専門学校は次世代クリエイター育成のため業務提携し、実践機会やネットワークを提供する。
NHK放送文化研究所は2026年3月、『メディアは社会の多様性を反映しているか 調査報告(2024年度)』を発表。テレビ番組全般における女性の割合はおよそ4割、夜のニュース報道番組ではおよそ3割、過去3回の調査とほぼ変わらない数値を記録。
2026年開催のシンポジウムでは、アニメアーカイブの保存と利活用を物理データや権利管理の観点から議論し、未来の産業インフラを模索する。
新潟国際アニメーション映画祭のフォーラムをレポート。国のクリエイター支援、大学での人材育成、米国ジョージア州との連携、産学官の取り組みを紹介。新潟を起点とした新たなアニメエコシステム構築に向けた、次なる成長への熱い議論の模様をお届けする。
文化庁は新システムを2月26日から開始し、著作物の権利探索や登録を促進し、未管理著作物裁定制度に役立てる。
ドワンゴは支援サービスを「Netmune」にリニューアル。ボカロPや歌い手、VTuberといったネット発クリエイターの創作活動を、著作権管理から楽曲配信、各種プロモーションまで包括的にサポートする。
ベネチア3冠の快挙を成し遂げた『LOST LAND/ロストランド』。本作はVIPOの支援をフル活用し世界への扉を開いたモデルケースだ。企画開発から編集、海外セールスまで、クリエイターを支える「行政支援の現在地」と活用法を、VIPO担当者にインタビュー。
トムス・エンタテインメントはクリエイターの待遇とキャリア安定を向上させる新制度を導入し、持続可能なアニメ産業の推進を目指す。
産官学の専門家コミュニティ「PopPowerProject(ポップパワープロジェクト)」政策会議は2026年2月12日、日本のコンテンツ産業を基幹産業として再設計するための提言「コンテンツ産業戦略2026」を発表した。
東京コンテンツインキュベーションセンターがIPビジネスのスタートアップ10名が競う最終選考会を開催し、AIや映像技術など革新的プランを発表する。