日本の新たな基幹産業となったコンテンツ市場。そのさらなる海外飛躍を担うべく、TOHO GlobalやBMSGなど5社が一斉公募を開始した。エン・ジャパンが支援を担う。
VIPOは豪グリフィス大学での映画制作研修に10名を派遣し、グローバル人材育成を図る。
2026年1月23日にオンライン開催される映画資料の保存と活用を議論するサミットで、著作権やアニメDBなど多角的なテーマを扱う。
swfiは2026年1月10日、第4回「観たいのに観れなかった映画賞」の投票受付を開始。多忙な日々を送る働く女性たちが「映画館で観たかったのに観れなかった作品」に投票、映画館へ足を運べない阻害要因を可視化する。
第1回ANIAFFで来日した「Women in Animation」のマージ・ディーン会長にインタビュー。業界の男女比率50対50を目指す戦略や資金調達の裏側、そして日本進出の計画とは？
映像×マーケティング事業を展開するAtreyuは2026年1月8日、映像制作に関わるクリエイターやマーケターを対象とした実践型コミュニティ「アトレイユファミリー」の本格運用を開始した。
アニメーション業界の男女比50対50を目指し、「カメラの後ろ」から変革を促す戦略的アプローチとは？ANIAFFで行われた、アニメ業界の構造改革を問う熱き講演録。
VIPOが伊ボローニャのIFAでの映画制作短期集中プログラム参加監督を公募し、渡航費・滞在費を支援。締め切りは1月19日正午。
公取委はアニメ制作の取引実態調査を公表。製作委員会との「力関係」や著作権対価の不明瞭さ、制作印税の格差など構造的課題が浮き彫りとなった。
公取委は映画・アニメの取引実態調査を公表。製作委員会方式での予算硬直化や著作権の「無償譲渡」など、現場を圧迫する商慣習にメスを入れた。「買いたたき」等の法的リスクの所在と、業界適正化に向けたガイドライン策定の動きを解説する。
