映像・ゲーム・アート業界のプロフェッショナルと次世代クリエイターをつなぐイベント「Tokyo Anim Unite 2026」が9月26日・27日にベルサール新宿グランドで開催。映像・ゲーム・アート分野を志す学生や次世代クリエイターが、特別講演、ポートフォリオレビュー、スタジオ出展ブースなどを通じ、第一線のアーティストと交流できる内容となっている。
英国の映像制作人材に関する最新レポートが公表された。制作本数の減少により、2025年の人材稼働率は約50％に落ち込んでいる。現場での役割統合や、2028年までに最大80％の業務に影響を与えるAIの普及で効率化が進む一方、若手の育成機会減少が懸念される。日本の業界にも通じる現状と今後の需要予測を整理した。
日本アド・コンテンツ制作協会は2026年7月1日、広告映像撮影の稼働時間を原則12時間以内とするルールを宣言した。準備や撤収、食事休憩も含め、12時間超過時は翌日10時間以上のインターバル設定を求める。映画業界と同様に、映像産業全体で過重労働を前提としない労働環境改善が進んでいる。
VIPOとワイダスクールが共同で開催する短編製作ワークショップ「DREAMS 2026」の参加監督6名が決定。日本・ポーランドから各3名ずつが選出され、両国の映画史上の名作を再解釈して共同撮影に取り組む。2026年9月にポーランドで撮影し、10月に日本で成果を発表する予定。
日本芸術文化振興会は、文化芸術活動基盤強化基金「コンテンツ制作・発信を支える中核的専門人材育成・確保等」第1回募集の採択先21件を発表した。マンガ、アニメ、ゲーム、映像、音楽、出版分野で、翻訳、ライツ、制作進行、3DCG、AI、ライブ演出などの中核人材育成を支援する。
ENECHANGEとスクウェア・エニックスが、脱炭素アクションを促す新サービスを2026年内に共同開発する。節電や省エネを「ミッション」として提示し、達成ユーザーにポイント付与。ゲーミフィケーションとキャラクター育成で継続を促し、ブロックチェーン活用で透明性を確保する。
ヒューマンアカデミーとフジテレビが連携し、学生のアニメ制作を支援するプロジェクトを始動。異なるカレッジの学生がチームを組んでボイスコミック映像を制作し、優秀作品はフジテレビで地上波放送される予定。
TBSグループが人権DDアンケートを実施。長時間・深夜労働のリスクを約41%が「高い/やや高い」と認識し、パワーハラスメントも約28%が同様に回答。課題が可視化される一方、職場環境改善への前向きな声も1125人から寄せられた。グループは「ハラスメントゼロ」と持続可能な制作環境を目指し、人権方針の浸透やサプライチェーン全体への対応を進める。
東京コンテンツインキュベーションセンターは、コンテンツ領域のアクセラレーションプログラム「TCIC Pitch Campus 2026」の採択者7組を決定した。AIキャラクター、映画・ショートドラマ、ゲームIP、生成AI動画などの事業が参加する。
ユニクロのチャリティプロジェクト「PEACE FOR ALL」に、ケイト・ブランシェットが主導する「難民映画基金（Displacement Film Fund）」が新たに参加。特別上映会では、ファーストリテイリングの柳井康治氏、東宝の松岡宏泰氏、ロッテルダム国際映画祭のクレア・スチュワート氏、東京国際映画祭の市山尚三氏、俳優・モデル・映画監督の岡本多緒氏が登壇し、映画を通じた難民支援の可能性を語った。
