2025年のLA撮影は前年比16.1%減、TVドラマを中心に歴史的低水準となった。だがFilmLAはこれを想定内とし、税額控除拡大の効果が表れる2026年の回復を予測。基準緩和によるTVコメディの復調など、新制度が業界を下支えし始めている。
新潟市は2026年1月14日、アニメーション制作会社を対象とした「アニメ制作スタジオ向け 新潟市視察ツアー」の参加者募集を開始した。開催日程は2026年2月24日（火）・25日（水）の2日間。
市場規模は3兆8407億円、海外比率56%と絶好調。だが現場は「好況ゆえの人材不足」と「ホワイト化による経営圧迫」という新たなジレンマに直面。「アニメ産業レポート2025」セミナー詳報。
日本の新たな基幹産業となったコンテンツ市場。そのさらなる海外飛躍を担うべく、TOHO GlobalやBMSGなど5社が一斉公募を開始した。エン・ジャパンが支援を担う。
VIPOは豪グリフィス大学での映画制作研修に10名を派遣し、グローバル人材育成を図る。
2026年1月23日にオンライン開催される映画資料の保存と活用を議論するサミットで、著作権やアニメDBなど多角的なテーマを扱う。
swfiは2026年1月10日、第4回「観たいのに観れなかった映画賞」の投票受付を開始。多忙な日々を送る働く女性たちが「映画館で観たかったのに観れなかった作品」に投票、映画館へ足を運べない阻害要因を可視化する。
第1回ANIAFFで来日した「Women in Animation」のマージ・ディーン会長にインタビュー。業界の男女比率50対50を目指す戦略や資金調達の裏側、そして日本進出の計画とは？
映像×マーケティング事業を展開するAtreyuは2026年1月8日、映像制作に関わるクリエイターやマーケターを対象とした実践型コミュニティ「アトレイユファミリー」の本格運用を開始した。
アニメーション業界の男女比50対50を目指し、「カメラの後ろ」から変革を促す戦略的アプローチとは？ANIAFFで行われた、アニメ業界の構造改革を問う熱き講演録。
