ケイト・ブランシェットが主導する「難民映画基金（Displacement Film Fund/DFF）」。避難や亡命を経験した映画作家、あるいは家族などが難民としてのルーツを持つ作家による短編映画制作を支援するこの基金に、ユニクロは創設パートナーとして参画している。柳井康治氏にその理由を聞く。
ソニー・ミュージックエンタテインメントが、グループ社員向けの実践型インクルーシブデザイン研修を開催。聴覚障害や視覚障害のある4人のファシリテーターとともに舞台『チ。―地球の運動について―』を題材に、作品の魅力を多様な観客へ届ける方法を探った。「誰かのため」の工夫が、みんなの楽しさを広げていく——その気づきに満ちた一日を追う。
特定非営利活動法人映像産業振興機構（略称：VIPO）は、ジャパン・フィルムコミッション（JFC）との共催で、ロケ撮影にかかわる制作者を対象としたリスキリング講座「Film Nexus - PRO リスキリングプログラム」を2026年8月24日（月）に開講する。参加費は無料。
独立系映像制作を支えるプロデューサーたちは、いま何に疲弊しているのか。EAVEが発表した「Impact Think Tank 2026 Report」は、プロデューサーのメンタルヘルスを、自己管理や個人のレジリエンスの問題としてではなく、資金調達や制度設計、労働文化、業界慣行が生み出す構造的な問題として読み解いている。
BSグループの脱炭素事業「TBS GX」が、日曜劇場「VIVANT」サイドストーリー『ドラム』とコラボ。福島の牧草地で牛の放牧と両立した「営農型ソーラーシェアリング」の電力を緑山スタジオに供給し、ドラマ制作を支える。この取り組みを「#感動発電」と名付け発信していく。
アニメーション制作の国際サステナビリティ基準「ANiMPACT」が、実作品での検証段階に入った。開発を手がけたのは、CineRegio、Ecoprod、Green Filmの3者だ。こうした基準は公的資金調達の条件にもなってきている。
政府は「日本成長戦略」で、コンテンツ産業を2033年に海外売上20兆円を目指す基幹産業と位置づけた。ゲーム、アニメ、マンガ、音楽、実写の5分野で合計33.7兆円の官民投資を想定し、作品製作、人材育成、流通網拡大、海賊版対策を大規模・長期・戦略的に後押しする方針を示している。
VIPOが運営する文化庁委託事業「映画スタッフ育成プロジェクト」は、令和8年度からインターン実習の対象を卒業後5年以内の既卒者へ拡大。7月29日に無料オンライン説明会を開催し、応募方法や実習内容を案内する。映画・映像制作の現場を目指す若手に新たな機会が開かれる。
京都精華大学国際マンガ研究センターとZEN大学HARCが学術交流協定を締結。作品・資料を守る「モノ」のアーカイブと、証言を残す「ヒト」の記録を結び、マンガ・アニメ・ゲーム等の文化資源の保存・研究・継承を推進する。
映像・ゲーム・アート業界のプロフェッショナルと次世代クリエイターをつなぐイベント「Tokyo Anim Unite 2026」が9月26日・27日にベルサール新宿グランドで開催。映像・ゲーム・アート分野を志す学生や次世代クリエイターが、特別講演、ポートフォリオレビュー、スタジオ出展ブースなどを通じ、第一線のアーティストと交流できる内容となっている。
