Toho Internationalと米国で人気の映画館チェーン、アラモ・ドラフトハウス・シネマが、複数年にわたるパートナーシップ締結を発表。ゴジラをテーマにした映画館が誕生した。
ソニーはトランプの関税案に動じず、英国での映画制作を継続するとCEOが発言、「有利な経済環境に加え、世界最高のクルーが揃っている」と語った。
韓国映画振興委員会がAIを活用した映画制作教育を開始し、釜山国際映画祭でAI短編を発表予定。
東京国際映画祭併設のコンテンツマーケット「TIFFCOM 2025」が、併催する企画マーケット「Tokyo Gap-Financing Market（TGFM）」の企画募集が開始。対象はアジア要素を含む長編映画企画で、締切は2025年7月16日
アヌシー国際アニメーション映画祭2025は、総入場者数は13万6,000人に達した。女性支援や持続可能性が推進された年となった。
経産省は、「韓国におけるコンテンツ産業の取組に関する調査報告書」を公開。韓国の映像産業の成功の背景には、戦略的な政府支援、最先端の制作インフラ、そして制作会社自身の変革努力がある。
オフラインイベント「Dialogue for BRANC」の第6回が開催決定！「日本にアニメーション映画祭、どうして必要なんですか？」をテーマに、6月27日（金）19時より開催する。ゲストはアニメジャーリストで「あいち・なごやインターナショナル・アニメーション・フィルム・フェスティバル」のアーティスティック・ディレクターの数土直志氏。
講談社、キングレコード、VRラボが映像クリエイターを支援する「Film Pitch Boost 2025」を開催。ジャンル不問で募集し、制作費全額負担・サポートや審査も実施。
ショートドラマアプリ「BUMP」が、カルチャライズ戦略を本格化。韓国で現地制作し日韓同時公開、文化を尊重したコンテンツでグローバル展開を推進する。
フランスアニメ産業は投資増や高コスト化、海外資金依存、海外受注減少など課題に直面。市場は日本の台頭や動画配信の普及により変化しつつあり、雇用情勢も厳しい。
