Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
サイバーエージェントは新アニメスタジオ「Studio Kurm」を設立し、クリエイターの価値最大化と新制作手法の確立を目指す。
NetflixとAB InBevがグローバル提携し、コンテンツとブランド体験を融合させ、新たなマーケティング展開を進める。
EUの新文化支援「Agora EU」は予算拡大と分野横断化を狙う一方、独立性や芸術の自由への懸念も存在する。
『KPOPガールズ! デーモン・ハンターズ』のマギー・カン監督によるトークセッションが釜山国際映画祭にて開催された。同作の企画の原点から制作過程における挑戦、そして作品に込められた文化的メッセージに至るまで、多岐にわたる創作の裏側が語られた。
トランプ大統領は海外映画に100%関税を再び表明したが実現性不透明。産業空洞化対策に民主党議員らは連邦レベルでの税制優遇を提案しているが、解決策は見えていない。
TIFFCOM 2025はアニメやテレビの海外展開、国際共同制作、アジア各国のコンテンツトレンドなど多彩なセミナーを開催し、日本を含むアジアの映像ビジネスの最新動向を紹介する。
日本のIPビジネスを支える「製作委員会」システム。しかし、その権利管理は複雑で作業量が日々増大し、現場を圧迫している。日立システムズの「ロイヤリティ契約管理支援システム」は、煩雑な収益分配の計算・報告を自動化し、現場の負担を劇的に削減。基幹産業たるIP産業を陰から支える存在だ。
釜山国際映画祭併催の「アジアン・コンテンツ＆フィルム・マーケット（ACFM）」で開かれたパネルディスカッションに、アジア映画産業の未来を共有するため、韓国、台湾、タイ、インドネシア、フィリピンの映画振興機関や専門家が一堂に会した。
ビデオリサーチは2025年10月、地上波とCTV広告の効果を横断的に分析できるサービスを開始。地上波・BS放送のテレビCMと、TVerやYouTubeなどで配信されるCTV広告の効果を同一指標で横断的に分析できるようになる。
TBS、U-NEXT、THE SEVENが日本発の高品質ストーリーを世界へ展開する大型ジャパニーズ・ソードアクションドラマを2025年に制作。
