Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
2025年のLA撮影は前年比16.1%減、TVドラマを中心に歴史的低水準となった。だがFilmLAはこれを想定内とし、税額控除拡大の効果が表れる2026年の回復を予測。基準緩和によるTVコメディの復調など、新制度が業界を下支えし始めている。
「戦争の醜さを決断者たちに見てほしい」劇中兵士のモデルとなった退役軍人が語る、95%の真実とは。
市場規模は3兆8407億円、海外比率56%と絶好調。だが現場は「好況ゆえの人材不足」と「ホワイト化による経営圧迫」という新たなジレンマに直面。「アニメ産業レポート2025」セミナー詳報。
TBS HDが米Legendary Entertainmentと戦略的パートナーシップを締結し、1.5億ドルを出資。『DUNE』『ゴジラ』のスタジオと連携し、THE SEVENを軸に日本発IPのグローバル共同制作・開発を加速させる。
世界最大の興行団体が米議会に対し、劇場公開の形骸化や作品数の激減、市場寡占への危機感を表明。映画産業のエコシステム崩壊と地域経済への打撃を警告している。
日本の新たな基幹産業となったコンテンツ市場。そのさらなる海外飛躍を担うべく、TOHO GlobalやBMSGなど5社が一斉公募を開始した。エン・ジャパンが支援を担う。
SBIと『ドライブ・マイ・カー』のCEグループが資本業務提携。1000億円規模ファンドやクリエイター発掘に加え、ST活用で「個人の応援」を投資に変える新手法も導入。金融×エンタメの融合で、Web3時代の新たなメディア生態系構築を目指す。
目指すのは「スーパーボウル」のような広告体験。「夢中」を維持する独自技術や高い効果、2026年WBCライブ配信に向けた戦略とは。エンタメ体験を最優先し、広告を「楽しむもの」へと変えるNetflix Adsの全貌に迫る。
2026年1月9日、ベルリン国際映画祭（Berlinale）は、第23回「ベルリン・コ・プロダクション・マーケット（Berlinale Co-Production Market）」の公式選出プロジェクトを発表した。
民放連は生成AIの権利侵害対策やプラットフォーム規制、海外展開支援を強化し、持続的成長と公正な競争環境の整備を提言した。
