電通とCARTA ZERO、地上波テレビ広告のリアルタイム買付・運用サービスを「BoosTV」に刷新。読売テレビ・中京テレビ参画で対象人口約7000万人へ

電通とCARTA ZEROは10月1日、地上波テレビ広告のリアルタイム入札・買付サービスを「BoosTV」として刷新する。日本テレビに加え読売テレビ・中京テレビが参画し、関東・関西・中京の三大都市圏をカバー。配信対象人口は約7000万人へ拡大。

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電通とCARTA ZERO、地上波テレビ広告のリアルタイム買付・運用サービスを「BoosTV」に刷新。読売テレビ・中京テレビ参画で対象人口約7000万人へ
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電通と CARTA ZERO は2026年9月30日、2025年から共同提供してきた地上波テレビ広告のリアルタイム入札・買付および運用サービスを機能強化し、10月1日より「BoosTV(ブースティービィー)」として刷新すると発表した。これまで日本テレビ放送網の地上波テレビ広告枠を対象としてきたが、新たに読売テレビ放送と中京テレビ放送が参画し、配信エリアが関東から関西・中部へと広がる。

日本テレビ「AdRM-EXchange」を通じ、インプレッションベースで買付

「BoosTV」は、日本テレビが開発したテレビ広告取引プラットフォーム「Ad Reach MAX(AdRM)プラットフォーム」のプロダクト「AdRM-EXchange」を通じて、地上波テレビ広告の在庫を取り扱うサービスである。テレビ広告をデジタル広告と同様にインプレッションベースで購入・運用できる点が特徴で、配信状況を踏まえた柔軟な運用と高精度な広告配信が可能になるという。

両社は、インプレッションベースで地上波テレビ広告の入札・買付や運用を行えるため、より効率的かつ効果的なプランニングを実現できるとしている。

《Branc編集部》

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