株式会社電通は2026年8月3日、テレビ広告のデータ集計や広告効果の分析ができるダッシュボード「Rasta!（Resourceful Analysis System of TV Audience）」の機能を拡充し、放送局への提供を開始すると発表した。
全国約1700万人規模のテレビ個人視聴データと、同社独自の大規模生活者意識調査データを掛け合わせた分析基盤であり、視聴者の詳細プロファイリングによってテレビ広告のデータ集計や分析を高速化した。
電通は本機能拡充を通じ、ターゲットの視聴数に応じて取引する視聴課金型テレビ広告サービス「CONNECTED VIEW（コネクテッドビュー）」のPoC推進の運用基盤としても「Rasta!」を活用し、テレビ広告のさらなる高度化につなげる方針だ。
多様化する視聴実態への対応が背景
近年、視聴スタイルの多様化や広告効果の分析需要の高まりを受け、従来指標である視聴率だけでは捉えきれない生活者のテレビ視聴実態の把握が課題となっている。
「Rasta!」は、テレビ実視聴データを用いた統合マーケティング基盤「STADIA360」と、独自の大規模生活者意識調査データを掛け合わせることで、全国約1700万人規模のテレビ個人視聴データ「COSMOS DATA」の可視化を実現したダッシュボードである。電通は同ダッシュボードを2025年8月に本格導入し、テレビビジネスにおける分析・プランニングなどで活用してきた。
機能拡充で放送局の広告運用力向上を支援
今回の機能拡充により、視聴者の詳細プロファイリングとテレビ広告のデータ集計・分析が高速化した。あわせて、「Rasta!」ダッシュボードを「CONNECTED VIEW」のPoCを実施中の放送局に提供することで、PoC中の広告実施の進捗や結果をより速やかに把握できる環境を整備する。
これにより、放送局の広告運用力向上を支援するとともに、広告主にとってより効果的なテレビ広告の提供に貢献するとしている。
テレビメディアの持続的成長へ
電通は今後も、「Rasta!」の機能拡充と「CONNECTED VIEW」の環境整備を通じて、テレビ広告におけるデータ活用基盤を強化する考えだ。広告主・放送局の意思決定を支援するとともに、プランニングおよび運用の高度化を推進することで、テレビメディアの持続的な成長とマーケティング変革に貢献していくとしている。
