NAFCAが「アニメ業界とAI（人工知能技術）に関する意識調査」（回答数3,854件、2023年6月9日～6月30日）を実施し、その結果を発表した。
働き方を変えるDXサービスを提供するSansanは、IP（知的財産）を活用したビジネスに携わる610名のビジネスパーソンを対象に「IPビジネスの契約実態調査」を実施し、7割以上が「契約違反によるトラブル」を経験したことがあるとわかった。
Job総研が現役大学生を対象に行った「2023年 生成AIの就活実態調査」によると、9割以上の学生が「AIは就活に役立つ」と回答したことがわかった。使用用途としては、「エントリーシートの作成」や「自己PR文の作成」という声が目立った。
第10回UCLAハリウッド多様性報告書が発表。米国の人口の約半数を有色人種が占める中、視聴者がより共感できる「多様なキャストを起用した作品」のSNSでのエンゲージメントの高さも指摘されている。
採用動画プラットフォーム「moovy」を運営するmoovyは、2023卒の就活生110名、直近1年以内の転職経験者111名の合計221名を対象に行った採用動画のトレンドに関する実態調査結果を発表した。
TikTok採用に関する実態調査の結果が発表。TikTokでの採用活動は「裾野の拡大」や「親しみを持ってくれる」などの効果も
USCアネンバーグのインクルージョン・イニシアチブの新しい調査によると、ハリウッドは2022年に大作映画を作るために採用した女性映画監督や有色人種の監督の数が少なかったことが明らかになった。
子どもを育てながら働ける映画業界を目指す、NPO法人映画業界で働く女性を守る会（swfi）が、映画業界に勤めていた118名を対象に「なぜやめたか」の理由を尋ねるアンケートを実施した。
東京国際映画祭と併催で開催中の、アジアを代表するコンテンツマーケット「TIFFCOM」内のオンラインセミナーにて『「アニメ産業レポート2022」に見えてくるアニメ最前線』が開催された。今回は本セミナーの内容をレポートする。
「コロナ禍におけるSNS就活についての実態調査」によると、就活生の80％がSNSを利用して就職活動をしており、企業の決定理由に理念や福利厚生よりも、一緒に働く人を見て企業を決める傾向があることが分かった。
