一般社団法人日本アニメフィルム文化連盟が、2023年12月4日～2024年1月31日にアニメ業界従事者を対象として行った実態調査の結果を発表した。
フランスのシンクタンクLab Femmes de Cinémaが実施した調査によると、現状のペースではヨーロッパの映画業界の男女平等が実現するのは2080年になることが明らかになった。
仕事と家庭の両立や男女平等のシナリオを描くことが、視聴率とエンゲージメントを高めると新しい調査で明らかになった。
米国人のほぼ全員（96%）が「フレンズ」や「ジ・オフィス」など10年以上前の番組をストリーミングで視聴する“ノスタルジーウォッチング”に興味を持っているという結果も明らかに
Varietyによると、英国の映像業界において、時短勤務を提案する新しいモデルが業界の支持を集めているとのこと。
日本動画協会は「アニメ産業レポート2023」刊行記念セミナーを開催。本レポートは2022年の日本アニメ市場の調査と統計・分析を掲載したものだ。コロナ禍以降も成長基調が続き、海外市場、ライブエンタテインメント、映画の伸長が成長を牽引していることが分かった。
どの業界も、アシスタント層では女性の割合が多くみられるものの、意志決定層になると男性中心的で女性の比率が非常に低いことが明らかに。
映画業界は男女の格差が大きく、男性の方が権力のある地位に就いているケースが多いため、セクハラや性的虐待が起こりやすいとの分析
