特定非営利活動法人映像産業振興機構（VIPO）は2月9日、2026年5月に開催されるカンヌ国際映画祭併設マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム（Marche du Film）」および国際共同製作支援プログラムに参加する映画プロデューサーの募集を開始した。
2026年の同マーケットにおいて、日本は「カントリー・オブ・オナー（Country of Honour）」に選出されている。世界中の映画関係者が注目する中、日本映画の魅力を発信する絶好の機会となる。
世界最大級の映画マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム」
2026年5月12日（火）から20日（水）にかけて開催される「マルシェ・ドゥ・フィルム」は、毎年約120ヵ国から1万人以上の映画関係者が集結する世界最大規模の国際映画マーケットだ。期間中は映画の商談のみならず、フォーラム、パネルトーク、ネットワーキングイベントなどが多数開催される。
また、企画開発中の作品を紹介する「ワーク・イン・プログレス」やピッチプログラム、プロデューサー育成ワークショップなど多岐にわたるプログラムが提供され、すべてのプログラムは英語で実施される。
日本が主役「カントリー・オブ・オナー」とは
「マルシェ・ドゥ・フィルム」では毎年、特定の国を重点的に取り上げ、パートナーカントリーとして特集する「カントリー・オブ・オナー」という制度を設けている。
今年の選定国である日本は、長年の歴史と権威を誇る同マーケットにおいて、様々な形で注目を集めることとなる。VIPOは、経済産業省や日本貿易振興機構（JETRO）、映画業界団体を中心とした実行委員会と共催し、この機会を最大限に活かすべくプロデューサーの派遣を行う。
「Cannes2026 Marche du Film Country of Honour」実行委員会の迫本淳一委員長は、「世界各国の映画業界との接点強化や海外への配給商談の促進、そして日本映画の情報発信をする機会」と位置づけており、「関係省庁とも連携し、オールジャパンで取り組んでまいりたい」と昨年10月の記者会見時に意気込みを口にしており、この機会に日本映画の国際展開を加速させる構えだ。
