CNCの年次報告書によると、2023年は予算の増加に伴って同国の映画製作本数が急増し、パンデミック前の水準に戻ったことが明らかになった。また、中規模予算の映画本数が増加しているという。
韓国政府は、大型Kコンテンツの競争力を高める支援をするため、1兆ウォン規模の官民合同ファンドを作ることを発表した。
2024年秋から施行予定の「フリーランス・事業者間取引適正化等法（フリーランス法）」。説明会にて、映像業界をはじめとする芸能従事者が知っておくべきポイントが解説された。
一般社団法人日本アニメフィルム文化連盟が、2023年12月4日～2024年1月31日にアニメ業界従事者を対象として行った実態調査の結果を発表した。
第二回新潟国際アニメーション映画祭にて、シンポジウムが開催。新潟を本拠地とするアニメスタジオの事例から、地方アニメスタジオが自立するための条件が分析された。
フランスのシンクタンクLab Femmes de Cinémaが実施した調査によると、現状のペースではヨーロッパの映画業界の男女平等が実現するのは2080年になることが明らかになった。
TVアニメ番組の新契約では、「“声優”に含まれるのは人間のみ」と明確に記載された。
仕事と家庭の両立や男女平等のシナリオを描くことが、視聴率とエンゲージメントを高めると新しい調査で明らかになった。
米国人のほぼ全員（96%）が「フレンズ」や「ジ・オフィス」など10年以上前の番組をストリーミングで視聴する“ノスタルジーウォッチング”に興味を持っているという結果も明らかに
Varietyによると、英国の映像業界において、時短勤務を提案する新しいモデルが業界の支持を集めているとのこと。
