ホリプロデジタルが映像制作事業に本格参入し、映像レーベル「CODE XXXX」を立ち上げた。スマートフォンで没入感ある視聴体験を提供する高品質な映像コンテンツを制作する。SNSマーケティング知見と制作力、キャスティング力を強みに、ストーリー性の高いコンテンツ市場に挑む。
電通グループは2026年の世界広告費を5.0%成長の1兆600億ドルと予測。デジタル広告が69%を占め、コネクテッドTVが11.5%増で映像市場をけん引する。2025年に初めて1兆ドルを突破し、2028年までに広告費の75%がアルゴリズム主導になると見通している。
IRIS社が運営するタクシーメディア「TOKYO PRIME」で、ohpner社のビジネス対談番組「BizPot」のダイジェスト映像を配信するタイアップを2026年6月から開始。「BizPot」を、タクシー車内サイネージで配信する。
Audibleは2026年の事業戦略として、話題作・名作のオーディオブック化、オーディオファースト作品の強化、新ジャンル開拓の3つを柱とすると発表。世界の年間再生時間は約60億時間に達し、利用者の77.6％が年間6冊以上読むなど、「聞く読書」の浸透が進んでいる実態を明らかにした。
日本テレビHDは2025年度に売上高4,844億円、営業利益693億円と過去最高を達成。スポット広告の回復とグループ各社の貢献が要因。2026年度はKANAMEL完全子会社化（483億円）を軸に「グローバルコンテンツ企業」への転換を加速。先行投資により減益予想だが、戦略的な投資と位置づけている。
テレビ朝日HDが2025年度通期決算で売上高・各段階利益ともに上場来最高を更新。視聴率2年連続3冠を背景としたスポット収入の急回復と、デジタル広告の二桁成長が原動力となった。一方で2026年度は中東情勢を踏まえ慎重な計画を提示。アニメ・IP戦略やTDP（東京ドリームパーク）開業など、放送局からエンターテインメント企業への転換に向けた次なる一手を読み解く。
調査会社Ampere Analysisが、米国の映画業界における広告出稿の動向を分析した結果を公表した。ストリーミング・プラットフォームを持つメジャースタジオよりも、むしろインディペンデント系スタジオのほうが、自社作品のストリーミング配信開始時のプロモーションに力を入れているという。
ガイアックスとCREAVEが公開した調査レポートによると、ショートドラマの認知度は91.6%で、視聴媒体ではTikTokが42.4%で最多。視聴者の9割がストーリーの続きを重視し、PR活用で購買意向が2倍に上昇。ショートドラマは一過性のブームを越え、確立されたコンテンツ形式として定着している。
TikTokと世界の映画館団体Cinema Unitedは、2026年4月14日（米国時間）にラスベガスのCinemaConで、TikTok上のファンエンゲージメントが劇場興行収入にどう影響しているかを分析した共同調査レポートを発表した。
朝日放送テレビと昭文社が地域創生事業で基本合意。放送メディアと出版・旅行ガイド事業を組み合わせ、自治体やDMO向けに共同営業や商品開発を検討する。
