Amazon Adsは年次イベント「Amazon Japan Upfront 2026」の開催直前の9月1日、初の試みとしてメディア向けのラウンドテーブルを実施した。
登壇したのは、2026年6月にAmazon Ads Japanカントリーマネージャーに就任したステファン・グルニエ氏、Senior Video GTMの五味さおり氏、Brand Innovation Lab Head of Japanの松本美由希氏、同Solutions Managerの林笑旭氏の4名。Prime Video広告のこの1年の実績から、近日ローンチ予定の広告フォーマット、そして日本発のブランドファンデッドコンテンツ事例までが語られた。
Prime Video広告、1年目の成績
グルニエ氏が冒頭、Prime Video広告が認知から比較検討、そしてコンバージョンまで、フルファネルで広告主の目標達成に寄与していると強調した。
国内オリジナル作品の視聴者数は前年同期比85%増、Prime Videoコンテンツに関するソーシャル上の反応も36%増と伸びた。Prime Videoのオーディエンスは広告に接触すると購入する可能性が38%高くなり、Prime Video視聴世帯の89%が過去1ヶ月に少なくとも1回Amazonで買い物をし、非視聴世帯に比べて平均17%多く支出しているという。
広告主側の反応も数字に表れている。ローンチ後最初の6ヶ月にキャンペーンを実施した広告主のうち77%が、続く6ヶ月も継続して出稿。平均キャンペーン規模はこの間に45%拡大した。また、Amazonストアで商品を販売していない広告主も増加しており、同期間の比較で48%増となり、通信、旅行、金融サービスが牽引役となっているという。
ライブスポーツの拡大と「オーディエンスベース・クリエイティブ」
日本の広告主にとって新たな受け皿となりつつあるのが、急拡大するライブスポーツだ。Prime VideoのMLB中継は2025年の54試合から、2026年には359試合へと大幅に拡大。またNBAとの11年間のグローバルパートナーシップの一環として、日本でもNBAを提供する。
機能面でも進化している。グルニエ氏が挙げたひとつが「オーディエンスベース・クリエイティブ」だ。地理情報、デモグラフィック、行動シグナルを活用し、同一のライブ配信の中で視聴者ごとに異なるクリエイティブを配信する。自動車ブランドがファミリー層にはSUVの広告を、若年層には同時にスポーツカーの広告を届けるといった使い分けが可能になる。
もうひとつがAmazon DSP経由のプログラマティック取引で、MLBのプリファードディールも含まれる。これにより、規模を問わずあらゆるブランドがプレミアムなライブスポーツ枠に、オーディエンスターゲティングやリアルタイム最適化、クローズドループの計測を伴ってアクセスできるようになったという。
グルニエ氏はPrime Videoの差別化点を4つに整理した。文化的に共鳴するコンテンツがブランドのキャンバスになること、他では届かない規模のオーディエンスと実購買行動に基づくシグナル、ストリーミングTVでこれまで不可能だった広告フォーマット、そしてファンが愛するコンテンツを取り巻くフルファネルのソリューションだ。
