元ワーナーメディアCEOジェイソン・キラー氏 今後2年で大規模なエンタメ企業の合併や買収がされると予想

昨年4月のワーナーメディアとディスカバリーの合併に伴いCEOを退任したジェイソン・キラー氏が、「ウォールストリート・ジャーナル」紙の寄稿でストリーミング・ビジネスの予測を述べた。

ビジネス 企業動向
ジェイソン・キラー
Photo by Dominik Bindl/Getty Images ジェイソン・キラー

昨年4月のワーナー・メディアとディスカバリーの合併に伴いCEOを退任したジェイソン・キラー氏が、「ウォールストリート・ジャーナル」紙の寄稿でストリーミングビジネスの予測を述べた。

キラー氏は2020年から2022年までの2年間ワーナーメディアのCEOを務め、同社に在籍する前は、2007年の創業から2013年までHuluのCEOを務めたことで知られている。そして、ワーナーメディア在籍中は2021年の劇場公開作品をHBO Maxで配信することを決定し、業界内を騒がせた。

キラー氏は同紙で「良いキャッシュフローを生み出すために必要なストリーミング・サービスの規模(月額平均15ドル、全世界で3億件の契約)を達成できるのは、世界的なエンターテインメント企業3社までだろう」と書いている。「その結果、今後2年間で2つか3つのエンターテイメント企業の大規模な合併や買収が予想される」とも述べた。

しかし、悪いニュースばかりではなく「巨大で取り組みやすい市場と大規模なコンテンツのコストが比較的固定されていることを考えると、大手企業のストリーミングキャッシュフローは、最終的に多くのエンターテインメント企業が歴史的に積み上げてきたものよりもはるかに大きい、年間100億ドルを超えることになると信じています」とも述べている。

また、スポーツリーグはチャンネル独占をやめてストリーミングを活用し、映画館はアメニティやIMAXなどのフォーマットで専門性を高めていくとキラー氏は予測。また、特定のTVエピソード(具体的には「ゲーム・オブ・スローンズ」の前日譚「ハウス・オブ・ザ・ドラゴン」など)が劇場公開される可能性もあり、映画の劇場公開は消費者の需要のみに基づくものになると考えている。

「ハリウッドの金融史の教科書には、2022年は辛く苦しい年として載るかもしれないが、時間をかけて正確に解釈すると、我々は単に、成長の1世紀から次の世紀への移行における最も重要な瞬間を目撃しているのかもしれない」とキラー氏は述べている。


Source:IndieWire
《伊藤万弥乃》

関連タグ

伊藤万弥乃

伊藤万弥乃

海外映画とドラマに憧れ、英語・韓国語・スペイン語の勉強中。大学時代は映画批評について学ぶ。映画宣伝会社での勤務や映画祭運営を経験し、現在はライターとして活動。シットコムや韓ドラ、ラブコメ好き。

編集部おすすめの記事