Hakuhodo DY ONEは、運用型テレビCM「WISE Ads for TV」に分析ダッシュボードを導入。買い付けから効果分析まで一元管理し、デジタル広告同様の粒度でテレビCM効果を可視化。PDCAサイクルを高速化し、広告主の運用最適化を支援する。
REVISIO株式会社は、コネクテッドTV(CTV)における動画サービス視聴時のアテンションデータを用い、OTTオリジナルコンテンツの注視度分析結果を公開した。対象となったのは、2026年4月から配信が始まったNetflix「九条の大罪」「地獄に堕ちるわよ」、Prime Video「北斗の拳 -FIST OF THE NORTH STAR-」の3作品。
ビデオリサーチが6月25日~30日にテレビ視聴率・広告統計の基礎を学ぶ無料ウェビナーを4日程開催。視聴率の基礎、新指標「RL完視聴率」によるテレビ番組価値の可視化、2025年の広告統計動向を解説。Zoom配信で定員500名、アーカイブも予定。
アイガーが映画雑誌『SCREEN』を発行する近代映画社を子会社化。1945年創業の老舗出版社の編集文化を継承しながら、紙媒体とデジタル領域を両軸に、映画・芸能・アニメ文化を次世代へ発信していく方針。
ホリプロデジタルが映像制作事業に本格参入し、映像レーベル「CODE XXXX」を立ち上げた。スマートフォンで没入感ある視聴体験を提供する高品質な映像コンテンツを制作する。SNSマーケティング知見と制作力、キャスティング力を強みに、ストーリー性の高いコンテンツ市場に挑む。
電通グループは2026年の世界広告費を5.0%成長の1兆600億ドルと予測。デジタル広告が69%を占め、コネクテッドTVが11.5%増で映像市場をけん引する。2025年に初めて1兆ドルを突破し、2028年までに広告費の75%がアルゴリズム主導になると見通している。
IRIS社が運営するタクシーメディア「TOKYO PRIME」で、ohpner社のビジネス対談番組「BizPot」のダイジェスト映像を配信するタイアップを2026年6月から開始。「BizPot」を、タクシー車内サイネージで配信する。
調査会社Ampere Analysisが、米国の映画業界における広告出稿の動向を分析した結果を公表した。ストリーミング・プラットフォームを持つメジャースタジオよりも、むしろインディペンデント系スタジオのほうが、自社作品のストリーミング配信開始時のプロモーションに力を入れているという。
フラッグは、Z世代の購買行動とIPコラボレーションをテーマにしたホワイトペーパー「【2026年最新版】IPコラボが叶える Z世代×ファンマーケティング白書」を公開した。Z世代の約7割が「自分がファンではないキャラクターや作品のコラボ商品を購入した経験がある」と答えた。
TVerの運用型広告「TVer広告」の2025年度売上は前年比166%と大幅増加。CTV普及と若年層ユーザー増加、セルフサーブ機能の拡大、レポーティング強化が牽引。広告主数は前年比130%の2,780社に拡大。ブランドセーフティも企業の出稿判断を支える要因となった。