一般社団法人日本アニメフィルム文化連盟が、2023年12月4日～2024年1月31日にアニメ業界従事者を対象として行った実態調査の結果を発表した。
第二回新潟国際アニメーション映画祭にて、シンポジウムが開催。新潟を本拠地とするアニメスタジオの事例から、地方アニメスタジオが自立するための条件が分析された。
フランスのシンクタンクLab Femmes de Cinémaが実施した調査によると、現状のペースではヨーロッパの映画業界の男女平等が実現するのは2080年になることが明らかになった。
TVアニメ番組の新契約では、「“声優”に含まれるのは人間のみ」と明確に記載された。
仕事と家庭の両立や男女平等のシナリオを描くことが、視聴率とエンゲージメントを高めると新しい調査で明らかになった。
米国人のほぼ全員（96%）が「フレンズ」や「ジ・オフィス」など10年以上前の番組をストリーミングで視聴する“ノスタルジーウォッチング”に興味を持っているという結果も明らかに
Varietyによると、英国の映像業界において、時短勤務を提案する新しいモデルが業界の支持を集めているとのこと。
一般社団法人 Japanese Film Project（JFP）が作成した「契約書ひな型例・解説冊子・解説動画」が、現在Web上で無料公開されている。
