ビデオリサーチ「Video Research Forum 2026」申込受付開始 10月7日開催・参加無料

ビデオリサーチは9月3日、10月7日開催の「Video Research Forum 2026~Next STANDARD in Action~」の参加申し込み受付を開始した。Jリーグの野々村芳和氏やDAZN、TVerなど放送・配信・広告のキーパーソン32名が登壇し、全12セッションを展開する。参加無料の事前登録制。

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ビデオリサーチ「Video Research Forum 2026」申込受付開始 10月7日開催・参加無料
ビデオリサーチ「Video Research Forum 2026」申込受付開始 10月7日開催・参加無料

株式会社ビデオリサーチは2026年10月7日、メディアや生活者の最新情報を発信するビジネスフォーラム「Video Research Forum 2026~Next STANDARD in Action~」を開催する。同社は9月3日、参加申し込み受付を開始したと発表した。参加費は無料の事前登録制で、会場(東京ミッドタウン・ホール)とオンラインのハイブリッド形式となる。

テーマは「Next STANDARD in Action」 議論から実装のフェーズへ

今年のテーマは「Next STANDARD in Action」。同社は前回のフォーラムで「Next STANDARDをともに。」を掲げ、広告・メディア業界における次代の「常識」「標準」="Next STANDARD"について、業界の最前線に立つキーパーソンとともに多角的な議論を行った。

同社は、そこで指針として掲げた"Next STANDARD"が議論上の理想にとどまらず、実際のビジネス現場で具体的な動きとして広がり始めていると位置づける。メディアと生活者を取り巻く環境の変化が加速し、事業の多角化・グローバル化・AI活用の波が業界全体へ波及しつつある現状を踏まえ、"Next STANDARD"を業界全体で形にしていくフェーズを迎えたとの認識を示している。本年は放送・配信・広告・コンテンツなど多様な領域のキーパーソンを招き、すでに各所で始動している挑戦や変革の事例から、実践・実装に向けた具体的な道筋を提示する構成としたという。

全12セッション スポーツ、グローバル展開、AIまで網羅

プログラムは登壇者総勢32名による全12セッション。

Hall Aは石川社長による開会宣言(9時45分~)で幕を開け、以降7セッションが組まれる。「テレビ広告取引のデータマーケティング・セールスの展望」ではアドバタイザー、放送局、広告会社などの領域から5名が登壇。続く「地域の課題をビジネスに変える~ローカル局の未来戦略~」は地方局トップが参加し、特別セッション「進化するメディア~メディアの未来を創る挑戦~」が午後の冒頭を担う。「『広さ』と『アツさ』の両立による、スポーツコンテンツの新たな価値モデル」には日本プロサッカーリーグチェアマンの野々村芳和氏、DAZN Japan Investment合同会社の笹本裕氏らが名を連ねる。さらに「放送局のグローバル展開、現場でぶつかったリアルと手探りの挑戦」、「AIはメディア・広告・コンテンツ産業をどう変えるのか~海外最前線とビデオリサーチの挑戦~」などが予定されている。

Hall Bでは、ビデオリサーチ社員や外部企業の担当者が登壇する5セッションを予定している。初回の「メディア分散時代の広告効果測定をどう進化させるか~統合効果測定の新たなアプローチ~」には東急エージェンシーの尾原史俊氏と同社コンサルタントの小松結子氏が登壇。以降、タレントの価値をテーマにした「コンテンツを動かす、タレントの真価~Decoding talent impact~」(ひと研究所主任研究員・若狭谷笑未氏)、「ローカルテレビ広告市場を『見える市場』へ変える」(広告データグループ・神保堅二郎氏)、関西テレビ放送の岩田健吉氏が加わる「AIが読み解き、現場が動く。~番組分析から導く意思決定~」、TVerの田中杏奈氏が登壇する「データ活用で挑む民放主体配信サービスの進化~TVerとビデオリサーチによるデータ活用実証~」が並ぶ。

開催概要と参加方法。対象は法人および学生

開催日時は2026年10月7日9時45分開演、17時30分終了予定。会場は東京ミッドタウン・ホールで、オンライン視聴も選択できる。参加費は無料だが事前登録が必要で、申し込みは特設サイトで受け付ける。

対象は法人および学生。学生以外の個人による申し込みなどは場合によって参加を断る可能性があるとしている。学生はオンライン参加のみの申し込みとなる。プログラム内容、セッションタイトル、登壇者は変更となる場合があり、掲載情報は8月31日時点のもの。最新情報は特設サイトで確認できる。

ビデオリサーチは1962年にテレビ視聴率データを提供する調査機関として設立され、現在は国内のテレビ視聴率調査に加え、各種メディアデータ、マーケティングデータを提供するデータ&システム会社として企業の意思決定を支援している。

申込は、特設サイトで受付けている。

《Branc編集部》

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