株式会社プラネットは2026年7月15日、全国4,000人を対象に実施した「テレビ・動画視聴に関する意識調査」の結果を発表した。
本調査からは、前回調査が行われた2020年12月と比較し、生活者の「テレビ離れ」と「動画配信シフト」が一段と鮮明になった実態が浮き彫りとなった。一方で、CMの訴求効果ではテレビが動画配信を上回った。また自由回答では、速報性や網羅性、災害時の情報源としてテレビを評価する声もみられた。
地上波の「毎日視聴」が急落、若年層を中心に動画配信へのシフトが加速
メディアの王様と呼ばれて久しいテレビだが、視聴習慣の変化はデータとして如実に表れている。各種サービスの視聴状況について「毎日見る」と回答した割合は、テレビの代名詞である「地上波番組」が65.5％で最多となったものの、6年前の調査からは14.7ポイントもの大幅な下落を記録した。さらに「BSの無料番組」も5.2ポイント低下している。
