一大メディア企業、ソニー・ピクチャーズ・エンターテインメントのトニー・ヴィンシクエラ会長が、一部のメディア大手が今後2年間にわたって直面するだろう困難な道を予測している。
IndieWireによると、9月4日、米大手銀行 Bank of Americaのメディア・コミュニケーション＆エンターテインメント・カンファレンスに登壇したヴィンシクエラ会長が、「この業界は、今後18～24ヵ月の間に混乱期に突入するだろう」と発言。多くの企業が合併や倒産、売却、その他のあらゆる問題に見舞われ、大きなミスや誤算を起こさずに済んだ巨大企業のみが生き残れるだろうと推測した。ケーブル局を抱えた企業が危機に直面か
ヴィンシクエラ会長は、ケーブル局という重荷を背負い、その対応に迫られた企業がトラブルを抱えやすいだろうとも指摘している。ストリーミングサービスが普及し、良質なコンテンツがすべて配信プラットフォームに流れている現在、ケーブルチャンネルに課金する人は減少傾向にある。会長が言及した“重荷”を背負っている危機的な企業として、例に挙げられているのがワーナー・ブラザース・ディスカバリー（以下、ワーナー）だ。
Investing.comによると、2022年4月にワーナー・ブラザースとディスカバリーが合併して以来、同社の株価は70％も下落している。その大きな理由は、同社のケーブルテレビ局の価値が低下しているためだ。 実際、先月ワーナーはNBA（米プロ・バスケットボールリーグ）の次期シーズンの放映権を失ったことが一因で、ケーブル局の価値が当初の想定よりも90億ドル（現為替で約1兆3,200億円）も低くなっていると言われている。
