ディズニーは、ボブ・チャペック氏がCEOを退任し、前任のボブ・アイガー氏が後任を務めると発表した。
取締役会会長のスーザン・アーノルド氏は声明の中で、パンデミックという未曾有の困難を乗り越えたチャペック氏の功績に感謝を述べつつも、「業界がますます複雑化する変革期を迎える中、ボブ・アイガー氏こそが、この極めて重要な時期に会社を率いるのに唯一無二の適任者であると結論付けました」と説明している。
再びCEOとして任命を受けたアイガー氏は「私はこの偉大な会社の将来に対して非常に楽観的であり、取締役会からCEOとして戻るよう依頼されたことに感激しています」「ディズニーとその比類なきブランドやフランチャイズは、世界中の多くの人々の心の中に特別な位置を占めており、特に、この会社とその使命に献身する従業員の心には、インスピレーションを与えてくれます。大胆なストーリーテリングを通じて、世代を超えたインスピレーションを与えるという、クリエイティブ・エクセレンスに焦点を当てた明確な使命を持つこの素晴らしいチームを再び率いるよう依頼されたことを、深く光栄に思います」とコメントした。ただ、取締役会は彼の新しい任期が一時的なものであると考えているようだ。
チャペック体制下では、コロナ禍によるパーク休園等の不運も重なったが、強引なデジタルシフトや、フロリダ州の法案を巡る政治的対応の不手際が目立ち、株価低迷を招いていた。その一方で、ストリーミングの成長には拍車がかかり、チャペック氏はデジタルに特化するために会社を再編成し、ストリーミングに傾倒していった。しかしチャペック氏がCEOに就任して以来、『ブラック・ウィドウ』に出演したスカーレット・ヨハンソンとの契約についての対立や、フロリダ州のいわゆる「ゲイと言うな」法案に対するディズニーの対応など様々なニュースが起き、結果として、株価は30％以上下落した。
一方で、アイガー氏は2005年から2020年までの15年間、CEOとして同社を率いた期間、ディズニーは世界で最も成功したメディア・エンターテインメント企業の一つへと飛躍を遂げた。
特筆すべきは、彼の在任中に断行された一連の戦略的買収だろう。ピクサー、マーベル、ルーカスフィルム、そして21世紀フォックスの買収を通じて、ディズニーの企業価値を圧倒的な規模へと拡大させた。また、2019年には「Disney+（ディズニープラス）」、2018年には「ESPN+」を立ち上げ、ディズニーのストリーミング事業の先鞭をつけた功績もある。これらの功績により、アイガー氏の在任中に同社の時価総額は5倍に増加した。まさに、ディズニー「中興の祖」と言える。
IndieWireによると、アイガー氏は在任中には何度か引退を試みたが、適切な後継者が見つからず契約延長を繰り返していた。最終的にはチャペック氏に決まったが、2人の意見が一致することはほとんどなかったという。ハリウッドの大物たちとも良い関係を築いたアイガー氏に対して、『ブラック・ウィドウ』騒動からわかるように、チャペック氏とは正反対の性格であることは明らかだ。今後、アイガー氏はクリエイターたちの失われた信頼を取り戻し、ディズニーにどのような変化をもたらすのか注目が集まる。
Sources：IndieWire、The Hollywood Reporter
