Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
映像産業における環境負荷低減が世界的な課題となる中、フランスアニメーション業界のカーボン計算ツール「Carbulator」がアイルランドと提携。英語版を開発し、2027年に国際標準化を目指す動きが進行中。
第2回「JAFF Market 」にてインドネシアの有望IP10選が発表された。グローバル市場で映像化や翻案を目指す有望タイトルが並ぶ。同マーケットは11月29日から12月1日にかけて開催。
「VR FORUM 2025」にて、日本テレビ系列の4社が経営統合して設立されたFYCSについての経営戦略と具体的な取り組みについて、活発な議論が交わされた。
Instagramは2025年にPG-13基準をデフォルト適用し、不適切コンテンツの制限やAI応答調整を行うが、映画レーティング団体は関連性を否定し、認識の違いが浮き彫りとなった。
映画業界の課題解決と未来の連携を促進する官民フォーラム「シネマ・コネクティング・ジャパン」が東京国際映画祭にて初開催される。業界の第一人者や主要企業の代表、そして政策担当者が一堂に会し、業界の未来に向けた議論を交わす。
TIFFCOM 2025でソニー幹部が日本IPのグローバル展開戦略やローカルリメイク成功例を紹介するセッションが発表された。また、「Tokyo IP Market: Adaptation & Remake」でオープンピッチが開催されることも発表された。
AmazonはPrime Video広告や新機能で視聴者接点を拡大し、フルファネル戦略とデータ連携により効果的な広告展開を進めている。
WBDとCJ ENMは提携し、オリジナルKドラマを共同製作・独占配信し、アジア太平洋地域で「TVING」ハブを設置してグローバル展開を加速する。
2026年開催の第4回新潟国際アニメーション映画祭は、新体制で若手育成とアジア連携を強化し、コンペ刷新や新部門設置により未来の才能を発掘する。
ロサンゼルスの映画・テレビ撮影はQ3に前年比13.2%減も、長編映画は増加。カリフォルニア州の新税制優遇の効果への期待でロケ地選定や許可申請に関する問い合わせを受け始めている。
