Branc編集長（二代目）。実写とアニメーションを横断する映画批評『映像表現革命時代の映画論』著者。様々なウェブ媒体で、映画とアニメーションについて取材・執筆を行う。
Netflixとフランスの放送局TF1が提携し2026年からTF1コンテンツを追加料金なしで視聴可能にする提携を発表。放送と配信の新たな協業モデルとして注目。
経産省は、「韓国におけるコンテンツ産業の取組に関する調査報告書」を公開。韓国の映像産業の成功の背景には、戦略的な政府支援、最先端の制作インフラ、そして制作会社自身の変革努力がある。
2025年5月、米国でストリーミングのテレビ視聴シェアが初めて地上波・ケーブルを上回った。調査会社ニールセンは歴史的転換点と分析している。
オフラインイベント「Dialogue for BRANC」の第6回が開催決定！「日本にアニメーション映画祭、どうして必要なんですか？」をテーマに、6月27日（金）19時より開催する。ゲストはアニメジャーリストで「あいち・なごやインターナショナル・アニメーション・フィルム・フェスティバル」のアーティスティック・ディレクターの数土直志氏。
ショートドラマアプリ「BUMP」が、カルチャライズ戦略を本格化。韓国で現地制作し日韓同時公開、文化を尊重したコンテンツでグローバル展開を推進する。
フランスアニメ産業は投資増や高コスト化、海外資金依存、海外受注減少など課題に直面。市場は日本の台頭や動画配信の普及により変化しつつあり、雇用情勢も厳しい。
一般社団法人日本芸能従事者協会は、2025年6月1日に施行された改正労働安全衛生規則に対応する「芸能従事者の熱中症対策ガイドライン」を策定した。
アヌシー国際アニメーション映画祭でハンガリー・アニメーション111周年を祝し「A Tribute to Hungarian Animation」が開催された。展示や上映、街全体をアートで包み込み、ハンガリー・アニメーションの伝統未来を発信した。
トランプ大統領の陸軍記念パレードがハリウッドの小道具会社に大規模な特需をもたらたと業界紙が報じている。トランプを支持せずとも、会社維持のためにやむを得ないという複雑な胸中を吐露する人も。
日本映画製作者協会は人材不足解消と次世代育成を目的に、実践的な映画・映像制作部・プロデューサー養成講座を開講し、業界の未来を担う人材を育成する。
