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パラマウント・グローバル社（以下、パラマウント）が、先月報道された約1,000人の人員削減に続き、来月2月にも約800人の人員削減を行うと報じられている。
TBI Visionによると、この人員削減は米メディア企業の各部門に影響を与えると見られており、先月のウォールストリートジャーナル紙に掲載された1,000人の雇用が失われるという報道に続くものである。また、Deadlineの報道によると、実際の数字はそれ以下になる見込みだが、3桁の人員削減が間近に迫っているとのことだ。
ShowtimeとParamount+のブランド統合に伴う120人の退社、有料テレビチャンネルであるスミソニアン・チャンネルの削減、ShowtimeとMTVエンターテインメントスタジオのチーム統合など、ここ数ヵ月の間に行われたレイオフやいくつかのリストラに続くものだ。
また、パラマウントを狙う企業にアポロも加わったと報じられている。このニュースは、パラマウントの売買交渉が渦巻く中で発表されたもので、パラマウントの大株主であるナショナル・アミューズメンツは、オファーに耳を傾けていると伝えられている。
スカイダンスとレッドバード・キャピタル・パートナーズは、ナショナル・アミューズメンツの株式取得について協議していると報じられ、株価は14％上昇。一方、ワーナー・ブラザース・ディスカバリーのデヴィッド・ザスラフCEOとパラマウントのボブ・バキッシュCEOも、昨年末にニューヨークで会談し、合併の可能性について話し合ったと報じられている。
パラマウントの評価額は約90億ドル（約1兆3,300億円）で、150億ドル以上の負債を抱えている。また、パラマウントはD2Cストリーミングを推進する多くの米スタジオと同様、「Halo」や「スター・トレック：ストレンジ・ニュー・ワールド」などを配信しているParamount+の運営に苦戦している。
