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パラマウント・スカイダンスが2026年第2四半期の決算を発表した。売上高は前年同期をわずかに上回った程度にとどまったが、調整後EBITDAは二桁の伸び。映画・ドラマを手がけるスタジオ部門が黒字に転じ、Paramount+を軸としたDtoC事業も収益性を高めた。買収を進めているワーナー・ブラザース・ディスカバリー（WBD）については、残る壁は12州の司法長官による訴訟だけとなった。
ワーナーの2026年第2四半期決算は、純利益が前年同期比91%減。だが急減は前年の一時利益の反動で、実態悪化とは言い切れない。ストリーミングは四半期売上で初の30億ドル超え、利益は63%増と好調な一方、映画・リニアテレビは大きく失速。旧メディアから配信への構造転換と、揺れるパラマウント合併の行方を読み解く。
パラマウント・スカイダンスの2026年Q1決算は、総売上高73億ドル（前年同期比2%増）。DTC事業とスタジオ事業が成長を牽引し、調整後EBITDAは59%増の11億6100万ドルに達した。WBD買収も含め、2026年は投資と変革の年と位置付けている。
パラマウント・スカイダンスによるWBD買収（1100億ドル）について、データ分析企業が独自分析を発表。米国TVシリーズ需要シェア27%でディズニーを上回り、統合後のOTTサービスはNetflixに肉薄する規模となる見込み。一方、900億ドルの負債継承と、非英語コンテンツが6%に留まるグローバル展開の課題が存在する。
Netflixはワーナー・ブラザース買収提案を見送り、パラマウントの提案を優越と判断し撤退した。
パラマウントはAI重視の戦略強化のため、Scale AIのCFOシネリ氏を社外取締役に任命し、テクノロジー・イノベーション推進を加速させる。
米メディア大手パラマウント・スカイダンスが、競合のワーナー・ブラザース・ディスカバリーに対し、買収提案を準備していることの報。承認プロセスに政治的思惑が絡む可能性も指摘されている。
HYBE Americaとパラマウントが協力し、K-POPをテーマにした映画を2027年公開予定。韓国系アメリカ人少女の成長と夢を描く。
世界の映像産業を混乱に陥れたトランプ大統領の「映画関税」発言。その真意は、ハリウッド映画の国内回帰にある。
スカイダンスとパラマウントが合併。合併を受け、信用機関ムーディーズはパラマウントの格付けをジャンク債レベルに引き下げるかどうかを検討している。
杉本穂高
