Digital TV Research Newsより
TBI Visionによると、インターネットを介して視聴者に直接提供されるメディアサービスのOTT（オーバー・ザ・トップ）e映画・テレビ番組の収益は、2023年の740億ドル（約10兆7,800億円）から2029年には820億ドル（約12兆円）に達する見通しだという。しかし、SVOD（定額制動画配信サービス）の収益は現在の525億ドル（約7兆6,400億円）から546億ドル（約8兆円）までしか増加しないと予測されており、2025年以降はほとんど伸びが見込まれないとのこと。
一方でAVOD（広告付き動画配信サービス）の収益は、2023年の156億ドル（約2兆2,700億円）から2029年までに216億ドル（約3兆1,450億円）に増加し、FAST（広告付き無料ストリーミングテレビ）は2029年のAVOD総収益のうち65億ドル（約9,460億円）を占め、2023年の43億ドル（約6,260億円）から増加するものと予想されている。
Digital TVによると、Digital TV Researchの主席アナリストであるサイモン・マレー氏は、米国のOTT収益が2029年までに失速する見通しについて、「これらの予測は新たな現実を反映しており、市場が成熟して統合するにつれてサブスクリプションは停滞していきます。市場環境の厳しさとプラットフォームの警戒感の高まりにより、広告の伸びは前回の予想よりも低くなるでしょう。各プラットフォームが、加入者の開拓を阻むコンテンツ支出の増加に対して、さらに警戒を強めているからです」と見解を述べた。
